イトマン：洋反物商「羽州屋」の創業と伊藤萬商店の設立

1883年1月、のちに初代社長となる伊藤萬助氏が、大阪・南本町の心斎橋筋に店員5人の洋反物商「羽州屋」を開いた。輸入織物を扱う小店であり、これが伊藤萬の起点となった。当時の日本では洋反物を扱う商いが始まって間もなく、舶来の織物は神戸と横浜に構えた外国商館が握り、問屋はそこから買うほかに手が無かった。仕入れの経路を他人に押さえられている以上、問屋の利は仲介の差益に限られ、品揃えも値決めも店の側では動かせない。羽州屋を起点に、伊藤萬では創業から四代にわたり同族の社長が続いた。ただし出発点にあったのは、需要は伸びるのに調達の条件を選べない立場だった。

1889年5月、伊藤萬助氏は本町4丁目へ店舗を新築して移り、神戸と横浜の商館から更紗や洋傘地といった輸入品を直に買い付ける形に改めた。1891年にはロンドンから紅金巾、スレーキ、毛布、ビロードを直輸入し、商館を挟まずに海外の売り手と結んだ。この年に始めた直輸入が、仕入れ値の決定権を店の側へ移す転機となった。翌1892年、伊藤九兵衛氏らと共同出資で大阪毛布製造を興し、のちに伊藤萬助氏がその社長を務めた。毛布は直輸入の品目の一つであり、輸入で扱う品をそのまま国内生産へ移す試みでもあった。舶来品を売る問屋が、同じ品をつくる会社の経営へ踏み出した最初の一手だった。

販路は当初の店頭売りから国内の出張販売へ広がった。1901年以降は全国へ、1908年以後は朝鮮、台湾、満州へと売り先が伸びた。舶来織物の直輸入で握った品揃えを、売り歩く相手の側から広げていった形である。1916年2月には輸出部を創設して羽州洋行と称し、本格的な輸出業務を始めた。仕向け先は中国のほか、ジャワ、シンガポールに及んだ。対中貿易の必要から置いたこの輸出部は中国各地へ店を構え、中国向け輸出の取扱高で当時のわが国業界の首位に立った。開業から三十余年を経て、羽州屋は舶来品を仕入れて国内で売る問屋から、織物を域外の市場へ送り出す輸出商へ商売の中心を移していた。

1918年2月、中国向けの高級無地綿布を加工するため、共同出資者の市居氏と合資会社の大阪染工を起こした。輸出先の求める仕上げの工程を、自らの出資先に担わせる構えである。同年5月18日には羽州屋を株式会社へ改め、資本金は300万円、商号は伊藤萬商店とし、伊藤萬助氏が初代社長に就いた。翌1919年1月にはシベリア向けの販売も始めた。しかし同年4月に初代社長が逝去し、二代目の伊藤萬助氏が40歳で跡を継いだ。個人商店の資本と信用では担いきれない規模へ取引が膨らみ、法人への改組と世代の交代がわずか1年の間に重なった。

1920年の大恐慌は、資本金500万円の約半分にのぼる損失を伊藤萬商店にもたらした。創業以来もっとも重い打撃であり、輸出の前線を畳んで同年6月に羽州洋行を閉じた。第一次世界大戦の終結後に訪れた不況で、在外市場の需要も国内の相場も同時に崩れた局面だった。中国向けで業界第1位まで積み上げた輸出の拠点を、創設から4年で手放したことになる。それでも二代目社長以下の全社員が穴埋めに当たり、2年後には損失を埋め戻して1割配当を行うまでに立ち直った。恐慌を切り抜けた経験が、のちに川上へ資本を投じる判断の下地になったのだろう。

二代目社長の伊藤萬助氏は、経営者の務めを店の仕組みを改めることに置いた。大福帳が常であった当時に複式簿記を採り入れ、店則を定め、意匠部を新設し、花形商品だった友禅と着尺の図案を懸賞で広く集めた。社章も社名の頭文字であるMとIを組み合わせた図案で、社員から集まった案の中から選ばれた。損益を数字で把握する仕組みと、売る柄を自ら設計する部門とを、同じ時期に据えたことになる。1924年4月には中国へモスリンの宣伝と販売に赴いて成果を上げ、翌1925年4月に輸出部を再開した。以後の輸出は東南アジア方面に重きを置いた。損失の後に打った手は経費の削減ではなく、商いの作法の置き換えだった。

1921年11月、伊勢の宮川に資本金200万円の宮川モスリンを創立した。原料から糸、織物、加工、製品までを一本の方針でつなぐ。二代目社長の伊藤萬助氏は、そこまで揃えれば仕入れる値も売る柄も他社に委ねずに済むと見た。加工問屋が自ら生産会社を持つ形であり、繊維の流通では珍しい構えである。1923年2月には捺染友禅が伸びるのを見て、日本染業を和歌山に置いた。本染めの友禅が機械による捺染へ置き換わるという読みから設けた専属工場で、モスリンの友禅染めが伸びる余地も織り込んでいた。素材の調達から染めまでを内製化し、のちにコンバーターと呼ばれる機能を自前で持った。売り場から退くのではなく、売れる柄を自ら決めるために川上を押さえた。

1933年8月、創業50周年にあたり、本町4丁目の角に地上7階地下2階の社屋が竣工した。竣工した社屋について、当時の評は『ガスビルとともに当時の御堂筋の二大近代建築として人々の目を見はらせた』というものだった。移転にあわせ、店は設備と売り方の両方を新しくした。1936年には、天然繊維に代わる素材を得るため、京都帝国大学へ当時の金で30万円を寄付した。織物を仕入れて売る問屋の本業からは遠い支出である。これを基金として、学内へ財団法人日本化学繊維研究所が置かれた。同研究所が生んだ京大合成一号が、のちのビニロンである。織物を売る問屋の関与は、原料の一段手前にある素材の研究まで及んでいた。

日華事変の後は扱える品が細り、1939年には国産原料の銘仙を扱い始めた。しかし翌1940年の七・七禁令により、金銀糸を入れた高級絹織物は販売を禁じられた。太平洋戦争に入ると繊維品は配給統制の下に入り、内需向けの取扱は減る一方となった。そこで薬品、食料品、雑貨へ品目を広げて収益を確保し、木材製造と航空機修理の工場を傍系会社として持つに至った。天津、上海、青島、南京など中国各地には支店出張所を置き、天津へは内地から捺染と染色の設備を運んで加工に当たった。商号を伊藤萬と改めたのは、この戦時下の1943年5月である。