グローブライドの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期40408080208.104838.42,300万
2024年3月期35357070242.985628.82,300万
2023年3月期30306060400.049215.02,298万
2022年3月期40307050416.629612.02,298万
1株 → 2株の株式分割
2021年3月期30407035208.884816.81,149万
2020年3月期30356532.548.891166.51,147万
2019年3月期30306030128.813023.31,147万
2018年3月期25305527.5108.682525.31,148万
2017年3月期2525502595.042226.31,199万
2016年3月期2252713.572.191718.71,201万
2015年3月期——4269.72162.9—
2014年3月期——3.51.75125.26291.4—
2013年3月期——31.586.64201.7—
2012年3月期——2.51.2563.33152.0—

2022年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2022年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 2.5円 ÷ 2(分割) = 1.25円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

スポーツ用品業界の配当7社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人39.4%7.2億円
金融機関30.2%5.6億円
その他法人16.7%3.1億円
外国法人12.4%2.3億円
金融商品取引業者1.3%24百万円
合計100.0%18.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期80.00円
CAGR(14期)+37.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期1.25n/a連結
2013年3月期1.50+20.0%連結
2014年3月期1.75+16.7%連結
2015年3月期2.00+14.3%連結
2016年3月期13.50+575.0%連結
2017年3月期25.00+85.2%連結
2018年3月期27.50+10.0%連結
2019年3月期30.00+9.1%連結
2020年3月期32.50+8.3%連結
2021年3月期35.00+7.7%連結
2022年3月期50.00+42.9%連結
2023年3月期60.00+20.0%連結
2024年3月期70.00+16.7%連結
2025年3月期80.00+14.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年3月期38.4%
期間平均(14期)19.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期2.0n/a連結
2013年3月期1.7▲0.3pt連結
2014年3月期1.4▲0.3pt連結
2015年3月期2.9+1.5pt連結
2016年3月期18.7+15.8pt連結
2017年3月期26.3+7.6pt連結
2018年3月期25.3▲1.0pt連結
2019年3月期23.3▲2.0pt連結
2020年3月期66.5+43.2pt連結
2021年3月期16.8▲49.7pt連結
2022年3月期12.0▲4.8pt連結
2023年3月期15.0+3.0pt連結
2024年3月期28.8+13.8pt連結
2025年3月期38.4+9.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年3月期208.10円
CAGR(14期)+9.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期63.33n/a連結
2013年3月期86.64+36.8%連結
2014年3月期125.26+44.6%連結
2015年3月期69.72▲44.3%連結
2016年3月期72.20+3.5%連結
2017年3月期95.04+31.6%連結
2018年3月期108.68+14.4%連結
2019年3月期128.81+18.5%連結
2020年3月期48.89▲62.0%連結
2021年3月期208.88+327.2%連結
2022年3月期416.62+99.5%連結
2023年3月期400.04▲4.0%連結
2024年3月期242.98▲39.3%連結
2025年3月期208.10▲14.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期17億円
CAGR(11期)+15.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期7+72.0%連結
2017年3月期6▲16.7%連結
2018年3月期6+0.2%連結
2019年3月期7+20.0%連結
2020年3月期7▲0.0%連結
2021年3月期7+8.3%連結
2022年3月期9+22.9%連結
2023年3月期14+49.8%連結
2024年3月期15+8.5%連結
2025年3月期17+15.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
11期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0+100.0%連結
2017年3月期0▲50.0%連結
2018年3月期0+33.3%連結
2019年3月期0+25.0%連結
2020年3月期0▲40.0%連結
2021年3月期0+66.7%連結
2022年3月期0+40.0%連結
2023年3月期0▲57.1%連結
2024年3月期0+66.7%連結
2025年3月期0▲40.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年3月期17億円
CAGR(11期)+15.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期7+72.2%連結
2017年3月期6▲17.0%連結
2018年3月期6+0.3%連結
2019年3月期7+20.1%連結
2020年3月期7▲0.3%連結
2021年3月期8+8.5%連結
2022年3月期9+23.0%連結
2023年3月期14+49.0%連結
2024年3月期15+8.6%連結
2025年3月期17+15.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年3月期36.0%
期間平均(11期)27.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期25.1n/a連結
2016年3月期41.8+16.7pt連結
2017年3月期26.4▲15.4pt連結
2018年3月期23.1▲3.3pt連結
2019年3月期23.5+0.4pt連結
2020年3月期61.6+38.1pt連結
2021年3月期15.7▲45.9pt連結
2022年3月期9.7▲6.0pt連結
2023年3月期15.0+5.3pt連結
2024年3月期26.8+11.8pt連結
2025年3月期36.0+9.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.23億株
10期増減+0.11億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.12n/a連結
2017年3月期0.12▲0.1%連結
2018年3月期0.11▲4.3%連結
2019年3月期0.11▲0.1%連結
2020年3月期0.11▲0.0%連結
2021年3月期0.11+0.2%連結
2022年3月期0.23+100.0%連結
2023年3月期0.23▲0.0%連結
2024年3月期0.23+0.1%連結
2025年3月期0.23▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2025年3月期・1株80円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株80円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,290,0009.96%1.8億円
2丸紅株式会社1,158,0005.04%93百万円
3株式会社三井住友銀行1,125,0004.89%90百万円
4住友生命保険相互会社名義914,0003.97%73百万円
5グローブライド取引先持株会886,0003.85%71百万円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義453,0001.97%36百万円
7日本生命保険相互会社名義445,0001.93%36百万円
8株式会社みずほ銀行名義433,0001.88%35百万円
9朝日インテック株式会社413,0001.8%33百万円
10グローブライド従業員持株会404,0001.76%32百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長稲垣隆鈴木一成
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1701736.0
2024年3月期1501526.8
2023年3月期1401415.0
2022年3月期9099.7
2021年3月期70815.7
2020年3月期70761.6
2019年3月期70723.5鈴木一成
2018年3月期60623.1
2017年3月期60626.4
2016年3月期70741.8稲垣隆
2015年3月期40425.1

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー