ゴールドウインの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期29295858175.7624133.01.37億
1株 → 3株の株式分割
2025年3月期13.334154.3354.33181.9924429.94,602万
2024年3月期10445454179.6924330.14,672万
2023年3月期8.3328.3436.6736.67155.2321023.64,650万
2022年3月期6.6721.6628.3328.33105.4314426.94,679万
2021年3月期15557023.3378.8810729.64,691万
2020年3月期1545602079.3010825.24,690万
1株 → 2株の株式分割
2019年3月期16698514.1733.859241.82,345万
1株 → 2株の株式分割
2018年3月期——857.0819.015237.31,190万
2017年3月期——655.4212.423443.61,190万
2016年3月期——554.5824.463418.71,190万
2015年3月期——100.8324.82353.4—
2014年3月期——80.6751.30301.3—
2013年3月期——60.544.99261.1—
2012年3月期——50.4244.82260.9—

2026年3月期に1株→3株の株式分割、2020年3月期に1株→2株の株式分割、2019年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 5円 ÷ 2(分割) ÷ 2(分割) ÷ 3(分割) = 0.42円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

スポーツ用品業界の配当11社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関31.7%25.2億円
その他法人22.3%17.7億円
外国法人21.9%17.4億円
個人21.6%17.2億円
金融商品取引業者2.5%2億円
合計100.0%79.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期58.00円
CAGR(15期)+42.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期0.42n/a連結
2013年3月期0.50+20.0%連結
2014年3月期0.67+33.3%連結
2015年3月期0.83+25.0%連結
2016年3月期4.58+450.0%連結
2017年3月期5.42+18.2%連結
2018年3月期7.08+30.8%連結
2019年3月期14.17+100.0%連結
2020年3月期20.00+41.2%連結
2021年3月期23.33+16.7%連結
2022年3月期28.33+21.4%連結
2023年3月期36.67+29.4%連結
2024年3月期54.00+47.3%連結
2025年3月期54.33+0.6%連結
2026年3月期58.00+6.8%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期33.0%
期間平均(15期)23.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期0.9n/a連結
2013年3月期1.1+0.2pt連結
2014年3月期1.3+0.2pt連結
2015年3月期3.4+2.1pt連結
2016年3月期18.7+15.3pt連結
2017年3月期43.6+24.9pt連結
2018年3月期37.3▲6.3pt連結
2019年3月期41.8+4.5pt連結
2020年3月期25.2▲16.6pt連結
2021年3月期29.6+4.4pt連結
2022年3月期26.9▲2.7pt連結
2023年3月期23.6▲3.3pt連結
2024年3月期30.1+6.5pt連結
2025年3月期29.9▲0.2pt連結
2026年3月期33.0+3.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期175.76円
CAGR(15期)+10.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期44.82n/a連結
2013年3月期44.99+0.4%連結
2014年3月期51.30+14.0%連結
2015年3月期24.82▲51.6%連結
2016年3月期24.46▲1.4%連結
2017年3月期12.42▲49.2%連結
2018年3月期19.01+53.0%連結
2019年3月期33.85+78.1%連結
2020年3月期79.30+134.2%連結
2021年3月期78.88▲0.5%連結
2022年3月期105.43+33.7%連結
2023年3月期155.23+47.2%連結
2024年3月期179.69+15.8%連結
2025年3月期181.99+1.3%連結
2026年3月期175.76▲3.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期97億円
CAGR(12期)+31.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期6+25.9%連結
2017年3月期7+10.1%連結
2018年3月期8+18.4%連結
2019年3月期14+79.4%連結
2020年3月期23+67.4%連結
2021年3月期28+21.4%連結
2022年3月期35+24.9%連結
2023年3月期42+19.4%連結
2024年3月期53+27.2%連結
2025年3月期80+50.2%連結
2026年3月期97+20.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期37億円
12期増減+26億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期12n/a連結
2016年3月期0▲99.1%連結
2017年3月期2+2170.0%連結
2018年3月期26+1046.3%連結
2019年3月期29+10.5%連結
2020年3月期0▲99.9%連結
2021年3月期26+64950.0%連結
2022年3月期15▲40.7%連結
2023年3月期20+31.3%連結
2024年3月期23+14.7%連結
2025年3月期60+158.6%連結
2026年3月期37▲38.2%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期134億円
CAGR(12期)+21.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16n/a連結
2016年3月期6▲63.0%連結
2017年3月期9+45.9%連結
2018年3月期34+283.5%連結
2019年3月期43+26.3%連結
2020年3月期23▲45.4%連結
2021年3月期54+133.0%連結
2022年3月期51▲6.6%連結
2023年3月期62+23.0%連結
2024年3月期77+23.2%連結
2025年3月期140+83.1%連結
2026年3月期134▲4.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期55.5%
期間平均(12期)40.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期46.9n/a連結
2016年3月期17.9▲29.0pt連結
2017年3月期25.7+7.8pt連結
2018年3月期65.2+39.5pt連結
2019年3月期46.1▲19.1pt連結
2020年3月期21.6▲24.5pt連結
2021年3月期50.5+28.9pt連結
2022年3月期35.3▲15.2pt連結
2023年3月期29.7▲5.6pt連結
2024年3月期31.6+1.9pt連結
2025年3月期57.5+25.9pt連結
2026年3月期55.5▲2.0pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期1.37億株
11期増減+1.25億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.12n/a連結
2017年3月期0.12▲0.0%連結
2018年3月期0.12▲0.0%連結
2019年3月期0.23+97.1%連結
2020年3月期0.47+100.0%連結
2021年3月期0.47▲0.0%連結
2022年3月期0.47▲0.3%連結
2023年3月期0.46▲0.6%連結
2024年3月期0.47+0.5%連結
2025年3月期0.46▲1.5%連結
2026年3月期1.37+198.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株58円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株58円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義15,303,00011.15%8.9億円
2三井物産株式会社13,102,0009.55%7.6億円
3コリア セキュリティーズ デポジトリー サムスン10,131,0007.38%5.9億円
4コリア セキュリティーズ デポジトリー シンハン セキュリティーズ6,328,0004.61%3.7億円
5株式会社北陸銀行5,942,0004.33%3.4億円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義5,710,0004.16%3.3億円
7公益財団法人ゴールドウイン西田東作スポーツ振興記念財団5,076,0003.7%2.9億円
8株式会社西田4,874,0003.55%2.8億円
9株式会社北國銀行3,676,0002.68%2.1億円
10株式会社みずほ銀行2,742,0002%1.6億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長西田明男渡辺貴生
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期973713455.5
2025年3月期806014057.5
2024年3月期53237731.6
2023年3月期42206229.7
2022年3月期35155135.3渡辺貴生
2021年3月期28265450.5
2020年3月期2302321.6
2019年3月期14294346.1
2018年3月期8263465.2
2017年3月期72925.7
2016年3月期60617.9
2015年3月期5121646.9西田明男

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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