ヤマハ：プロペラ量産による軍需転換と減資

1931年に満州事変が起こると、軍需産業を育てる国策のもとで、日本楽器は軍の命令により全金属製プロペラの製造を始めた。選ばれた理由は木工の技術にあった。1921年に陸軍省の要請で木製プロペラを作った実績があり、その技術を見込まれての受注である。木材の加工で成り立ってきた会社が、ここで初めて金属を本格的に扱うことになる。社長の川上嘉市は住友電線製造所の取締役から迎えられた人物で、金属を扱う工場の経営を見てきた。楽器も航空機部品も、材を削って形を出し、寸法の精度が性能を決める点では変わらなかった

1931年5月、東京本郷の聖テモテ教会が日本楽器へパイプオルガンの製作を依頼した。パイプオルガンは、当時の日本では製造が不可能とされていた楽器である。日本楽器は苦心の研究の末、翌1932年2月にこれを完成させて納入した。1933年6月にはアコーディオンの製造販売を始め、1934年には聖テモテ教会向けに得た技術で東京音楽学校の注文に応じ、納めたパイプオルガンは戦後まで使われた。こうした製品の広がりに伴い、1936年から12年にかけて工場がいくつも新設されている。軍需の受注と最も難しい楽器の開発とが、同じ数年のうちに並んで進んだ

川上嘉市の再建策が効いて経営が安定すると、日本楽器は品質の改良へ資源を向け、音響実験室を設けて製品の水準を上げた。1937年7月に日中戦争が本格化すると、平和産業への資材の使用制限が強化され、やがて軍需品の生産へ移らざるを得なくなる。同じ月、嘉市の長男で大日本人造肥料に勤めていた川上源一が浜松へ戻り、日本楽器へ入社した。源一は前の勤め先で、荷役作業をすべてストップウォッチで測って賃金の計算式を組む仕事を任されていた。当時としては新しい作業測定の手法を、この26歳の入社者は持ち込んだことになる。楽器の品質を上げるために整えた設備と人が、そのまま軍需品の生産へ振り向けられていった

1938年8月、日本楽器はプロペラ増産のため資本金を400万円から875万円へ引き上げた。プロペラの量産が決まったのはこの年である。翌9月19日、プロペラ関係の工場は陸軍の管理下に置かれた。1939年には天龍分工場の完成に伴って製材と合板の部門を本社工場から移し、翌15年には名古屋と京城に支店を開くとともに、東京調布にプロペラ試作のための研究所と工場を着工した。この時点で生産の主力は、すでに楽器から軍需品へ移っていた。増資で集めた金の向かう先は、楽器ではなく航空機部品の生産能力だった

日中戦争が本格化してから、平和産業が使える資材への制限は強まり続けていた。1939年2月に鉄製品の回収が始まると、ピアノなどは作ることがきわめて難しくなった。同年7月の国民徴用令によって、労働力はいっそう軍需産業へ集められた。1940年9月には資本金が1,750万円まで積み増された。従業員は全員が現地で徴用され、プロペラと補助タンクの増産に回った。1941年12月の太平洋戦争開始と、翌年からの航空機の激しい消耗によって、増産の要求はさらに強まる。材料も人も外から断たれ、日本楽器に選べる生産品目は残っていなかった

1942年6月、調布の東京製作所は陸軍の管理工場となり、10月には本社工場と天龍分工場が海軍の監査工場になった。天龍工場はほどなく陸海両軍の共同管理工場へ切り替えられ、1943年9月には東京製作所の拡張も許可される。同年12月には製板のため岩手県黒沢尻町に岩手工場を設けている。1944年の軍需会社指定で日本楽器は民間兵器廠となり、11月には楽器の製造禁止命令が出た。4回の増資を経て、同年12月の資本金は3,000万円に達している。空襲が激しくなると天龍市船明に疎開工場の建設を決め、学徒動員によって1945年5月、一部地下式の佐久良工場が完成してプロペラ部門が移った。同年3月に名古屋支店と大阪支店、5月に天龍工場、6月に本社工場が焼け、操業は佐久良工場だけとなった。1944年末には、生産のほとんどが軍需品だった

終戦後の日本楽器は、いち早く本来の業務へ復帰した。1945年8月の敗戦を、この会社は佐久良工場だけの操業で迎えている。戦後の復興でまず求められたのは木工家具の製作で、学徒動員と女子挺身隊を合わせて1万名を数えた従業員は大幅に整理され、九州支店と京城支店は廃止された。楽器の再開は同年10月のハーモニカと木琴から始まり、11月に本社工場、12月に天龍工場が平和産業への転換を認可された。1946年1月には本社工場と天龍・佐久良・岩手の各工場、東京製作所が賠償予定工場に指定されたが、指定は同年10月に解かれている。同年2月には本社の労働組合が結成された。軍需へ寄せた設備は、最も単純な楽器から順に本業へ戻された

過度経済力集中排除法の適用で岩手工場を閉め、従業員を解雇したのは1948年2月である。この工場は前年9月に北上川の氾濫で被害を受け、一部はすでに手放していた。閉鎖に先立ち、製造は1946年1月のオルガンとアコーディオン、1947年4月のピアノと順に戻っており、同じ22年にはハーモニカ二千ダースの米国向け出荷で楽器輸出も再び始まっていた。閉鎖と同じ年には、3月にスピネット型ピアノの試作が仕上がり、6月に音響実験室が復旧、7月にピアノ輸出も再開し、8月に民間貿易が再開されると輸出商談が活発になって、11月には神戸出張所が支店に昇格した。生産設備の整理と製品の復旧が、同じ年のうちに並んで進んだ

1948年6月、日本楽器は旧株一に対し新株〇・五の割当で資本金を7,937万5,000円へ引き上げた。ところが同年12月には企業再建整備計画に基づいて未払込金を切り捨て、資本金は7,000万円へ減る。9月には独占禁止法に基づく株式処分計画と企業再建計画が認可され、翌24年にはさらに500名を超える従業員を解雇した。1949年3月に3,000万円を増資して資本金は1億円となり、同じ年、日本楽器の株式は東京証券取引所へ上場された。1950年2月に第100期を迎え、川上嘉市は戦中戦後の労苦で健康を害して同年9月に辞任し、長男の源一へ社長を譲っている。争議の後始末のために外から招かれた経営者が、23年をかけて会社を軍需と敗戦の両方から引き戻したことになる