ヤマハ:プロペラ量産による軍需転換と減資
1931年〜金属製プロペラと国産パイプオルガンの並立
1931年に満州事変が起こると、軍需産業を育てる国策のもとで、日本楽器は軍の命令を受けて全金属製プロペラの生産に着手した。選ばれた理由は木工の技術にあった。1921年に陸軍省の要請で木製プロペラを作った実績があり、その技術を見込まれての受注である。木材の加工で成り立ってきた会社が、ここで初めて金属を本格的に扱うことになる。社長の川上嘉市氏は住友電線製造所の取締役から迎えられた人物で、金属を扱う工場の経営を見てきた。楽器も航空機部品も、材を削って形を出し、寸法の精度が性能を決める点では変わらなかった
- 経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
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- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 川上源一『狼子虚に吠ゆ』(日本経済新聞社、1979年)
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1931年5月、東京本郷の聖テモテ教会が日本楽器へパイプオルガンの製作を依頼した。パイプオルガンは、当時の日本では製造が不可能とされていた楽器である。日本楽器は苦心の研究の末、翌1932年2月にこれを完成させて納入した。1933年6月にはアコーディオンの製造販売を始め、1934年には聖テモテ教会向けに得た技術で東京音楽学校の注文に応じ、納めたパイプオルガンは戦後まで使われた。こうした製品の広がりに伴い、1936年から12年にかけて工場がいくつも新設されている。軍需の受注と最も難しい楽器の開発とが、同じ数年のうちに並んで進んだ
- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
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川上嘉市氏の再建策が効いて経営が安定すると、日本楽器は品質の改良へ資源を向け、音響実験室を設けて製品の水準を上げた。1937年7月に日中戦争が本格化すると、平和産業への資材の使用制限が強化され、やがて軍需品の生産へ移らざるを得なくなる。同じ月、川上嘉市氏の長男で大日本人造肥料に勤めていた川上源一氏が浜松へ戻り、日本楽器へ入社した。川上源一氏は前の勤め先で、荷役作業をすべてストップウォッチで測って賃金の計算式を組む仕事を任されていた。当時としては新しい作業測定の手法を、この26歳の入社者は持ち込んだことになる。楽器の品質を上げるために整えた設備と人が、そのまま軍需品の生産へ振り向けられていった
- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
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- 川上源一『狼子虚に吠ゆ』(日本経済新聞社、1979年)
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1938年〜プロペラ増産のための増資と全面軍需化
1938年8月、日本楽器はプロペラ増産のため資本金を400万円から875万円へ引き上げた。プロペラの量産が決まったのはこの年である。翌9月19日、プロペラ関係の工場は陸軍の管理下に置かれた。1939年には天龍分工場の完成に伴って製材と合板の部門を本社工場から移し、翌15年には名古屋と京城に支店を開設するとともに、東京調布にプロペラ試作のための研究所と工場を着工した。この時点で生産の主力は、すでに楽器から軍需品へ移行していた。増資で調達した金の使途は、楽器ではなく航空機部品の生産能力だった
- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 有価証券報告書
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ピアノのような楽器は、1939年2月に鉄製品の回収が始まると製造がほとんど立ち行かなくなった。日中戦争の本格化以来、平和産業に回る資材は締め付けが強まる一方だった。国民徴用令が同年7月に出ると、労働力も軍需産業へ一段と吸い寄せられた。資本金は1940年9月に1,750万円まで増加し、従業員は全員がその場で徴用されてプロペラと補助タンクの増産にあたった。1941年12月に太平洋戦争が始まり、翌年からは航空機が激しく失われたため、増産を求める声は一段と強くなった。材料も人も外から断たれ、日本楽器に選べる生産品目は残っていなかった
- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
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天龍分工場と本社工場は、1942年10月に海軍の監査工場の指定を受けた。調布の東京製作所はそれより早く、同年6月から陸軍の管理下にあった。天龍のほうは間もなく陸軍と海軍が共同で管理する体制へ移行し、東京製作所は1943年9月に拡張の許可を得た。同じ年の12月には、製板用の岩手工場を岩手県黒沢尻町に開いている。1944年に軍需会社の指定を受けると、日本楽器は民間の兵器廠と位置づけられた。楽器づくりは同年11月の命令で禁じられた。資本金は4回の増資で増加し、同年12月には3,000万円となった。空襲が強まるなか、天龍市船明に疎開工場を建設することが決まった。学徒動員の手で一部を地下に設けた佐久良工場が1945年5月に完成し、プロペラ部門が移された。同年3月に名古屋支店と大阪支店、5月に天龍工場、6月に本社工場が焼け、操業は佐久良工場だけとなった。1944年末には、生産のほとんどが軍需品だった
- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 『株式会社年鑑』1955年版「日本楽器製造」
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- 経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
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1945年〜敗戦後の縮小と楽器への復帰
終戦後の日本楽器は、いち早く本来の業務へ復帰した。1945年8月の敗戦を、この会社は佐久良工場だけの操業で迎えている。戦後の復興でまず求められたのは木工家具の製作で、学徒動員と女子挺身隊を合わせて1万名を数えた従業員は大幅に整理され、九州支店と京城支店は廃止された。楽器の再開は同年10月のハーモニカと木琴から始まり、11月に本社工場、12月に天龍工場が平和産業への転換を認可された。1946年1月には本社工場と天龍・佐久良・岩手の各工場、東京製作所が賠償予定工場に指定されたが、指定は同年10月に解かれている。同年2月には本社の労働組合が結成された。軍需へ寄せた設備は、最も単純な楽器から順に本業へ戻された
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- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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過度経済力集中排除法の適用で岩手工場を閉め、従業員を解雇したのは1948年2月である。この工場は前年9月に北上川の氾濫で被害を受け、一部はすでに売却していた。閉鎖に先立ち、製造は1946年1月のオルガンとアコーディオン、1947年4月のピアノと順に戻っており、同じ22年にはハーモニカ二千ダースの米国向け出荷で楽器輸出も再び始まっていた。閉鎖と同じ年には、3月にスピネット型ピアノの試作が仕上がり、6月に音響実験室が復旧、7月にピアノ輸出も再開し、8月に民間貿易が再開されると輸出商談が活発になって、11月には神戸出張所が支店に昇格した。生産設備の整理と製品の復旧が、同じ年のうちに並んで進んだ
- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
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1948年6月、日本楽器は旧株一に対し新株〇・五の割当で資本金を7,937万5,000円へ引き上げた。ところが同年12月には企業再建整備計画に基づいて未払込金を切り捨て、資本金は7,000万円へ減少する。9月には独占禁止法に基づく株式処分計画と企業再建計画が認可され、翌24年にはさらに500名を超える従業員を解雇した。1949年3月に3,000万円を増資して資本金は1億円となり、同じ年、日本楽器の株式は東京証券取引所へ上場された。1950年2月に第100期を迎え、川上嘉市氏は戦中戦後の労苦で健康を害して同年9月に辞任し、長男の川上源一氏へ社長を譲っている。争議の後始末のために外から招かれた経営者が、23年をかけて会社を軍需と敗戦の両方から引き戻したことになる
- 『株式会社年鑑』1955年版「日本楽器製造」
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- 串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
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- 有価証券報告書
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筆者考察
日本楽器が1931年に全金属製プロペラを引き受けたのは、軍需へ進出したかったからではなく、1921年に木製プロペラを作った木工の腕を軍が名指しで求めたからである。楽器も航空機部品も、材を削って寸法の精度で性能が決まる点では同じ仕事だった。だからこの会社は、パイプオルガンを日本で初めて完成させた1932年と、プロペラ工場が陸軍の管理下へ入る1938年を、断絶なく続けて通り抜けている。資本金は400万円から875万円、1,750万円、3,000万円へと積み上がったが、その金が買ったのは楽器の生産能力ではない。品質を上げるために設けた音響実験室も、増やした工場も、そのまま軍需に数えられた。
敗戦のあと日本楽器が楽器へ戻れたのは、軍需へ渡していたのが設備と人であって、木を削る技術そのものではなかったからである。1945年10月に再開したのはハーモニカと木琴という最も単純な楽器で、オルガンが3か月後、ピアノは1年半後だった。戻る順番は、その製品がどれだけ手を要するかで決まっている。戦時に3,000万円まで増加した資本は、1948年6月に7,937万5,000円へ増加した直後、12月には未払込金の切捨てで7,000万円へ減少した。500名を超える解雇と資産の縮小をそこへ重ねて、ようやく1949年の東証上場に間に合っている。争議の後始末に呼ばれた川上嘉市氏は、23年をかけて軍需と敗戦の両方から会社を引き戻し、それを終えて長男の川上源一氏へ渡した。
- 1938年と1940年の増資はいずれもプロペラの増産を理由とするもの。
- 出所は企業の現代史(1964年)と株式会社年鑑1955年版。
- [1]有価証券報告書
- [2]『株式会社年鑑』1955年版「日本楽器製造」
- [3]串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
- [4]経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
- [5]川上源一『狼子虚に吠ゆ』(日本経済新聞社、1979年)