小野守男
経歴1974〜2016年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1974年主要役職の状況(推定含む目安)2016年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | タムロン | 1974 | 入社 | ||
| 1978 | 取締役 | ||||
| 1987 | 常務取締役 | ||||
| 1999 | 専務取締役 | ||||
| 2001 | 代表取締役副社長 | ||||
| 2002 | 代表取締役社長 | ||||
| 2016 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1974年3月にタムロンへ入社し、4年後の1978年6月、30歳で取締役に就任した。1987年3月に常務取締役、1999年3月に専務取締役、2001年1月に代表取締役副社長と職位を上げ、2002年3月に代表取締役社長となった。入社から社長就任までの28年をタムロン一社で過ごしている。所有株式数は2014年12月期末で40千株にとどまり、資本の裏づけを持つ社長ではなかった。株主の上位は2009年12月期末でニューウェルが17.34%、ソニーが11.08%を占め、いずれも事業会社である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2014年12月期の有価証券報告書に取締役として並ぶ顔ぶれを見ると、入社から取締役就任までの年数は長島久明氏が18年、新井宏明氏が24年、鯵坂司郎氏が32年、志村忠寛氏が34年、大瀬英世氏が40年で、小野守男氏の4年だけが際立って短い。1978年6月に取締役へ就任してから社長就任までは24年あり、その間に常務・専務・副社長を順に踏んだ。副社長から社長に就任したのは、2001年1月の副社長就任から1年2か月後の2002年3月にあたる。
業績貢献FY00→FY14
小野守男氏:在任中の業績貢献
上場する市場を段階的に引き上げた。2004年12月に日本証券業協会への店頭登録を取り消してジャスダック証券取引所へ上場し、2006年11月に東京証券取引所市場第一部へ上場、翌12月にジャスダックの上場を廃止している。生産と販売の拠点は2005年10月の中国上海、2012年3月のロシア、同年5月のベトナム、2013年3月のインドと足した。連結売上高は2005年12月期の596億円から2007年12月期に682億円へ増加し、2009年12月期に499億円まで減少したのち、2014年12月期は736億円と在任中の最高になった。
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2004年12月期 | 596億円 | — | 8.1% | — | 資本金65億5257万円に増資 | |
| 2005年12月期 | 596億円 | +0.0% | 8.1% | — | 本社移転中国上海市に騰龍光学(上海)有限公司を設立 | |
| 2006年12月期 | 637億円 | +6.8% | 10.4% | — | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場 | |
| 2007年12月期 | 682億円 | +7.1% | 12.9% | — | 仏山工場第三期工場(新工場)稼働 | |
| 2008年12月期 | 625億円 | ▲8.3% | 9.9% | — | ||
| 2009年12月期 | 499億円 | ▲20.2% | 4.6% | — | ||
| 2010年12月期 | 567億円 | +13.5% | 9.6% | — | ||
| 2011年12月期 | 585億円 | +3.3% | 9.7% | — | ||
| 2012年12月期 | 644億円 | +10.0% | 8.6% | 10.1% | Tamron (Russia) LLC.を設立ベトナムにTAMRON OPTICAL (VIETNAM)を設立 | |
| 2013年12月期 | 685億円 | +6.4% | 7.6% | 7.3% | インドにTAMRON INDIA PRIVATE LIMITEDを設立 | |
| 2014年12月期 | 736億円 | +7.6% | 8.3% | 7.8% | ||
| 2015年12月期 | 719億円 | ▲2.3% | 6.3% | 8.0% | ||
| 2016年12月期 | 599億円 | ▲16.7% | 3.9% | 3.1% | ||
| 2017年12月期 | 605億円 | +1.0% | 7.0% | 5.8% | ||
| 2018年12月期 | 618億円 | +2.2% | 8.8% | 8.6% | ||
| 2019年12月期 | 633億円 | +2.4% | 11.0% | 10.1% |
参考文献1件
参考文献
- タムロン 有価証券報告書【役員の状況】(2014年12月期)
事実根拠:出所(タムロン)