日本シイエムケイの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期——202053.193837.67,126万
2024年3月期——191964.213929.67,120万
2023年3月期——8.58.526.831631.75,920万
2022年3月期——141447.052829.85,918万
2020年3月期——66-19.06-11—5,922万
2019年3月期——111134.052032.35,921万
2018年3月期——101061.463616.35,918万
2017年3月期——6.56.536.382217.96,301万
2015年3月期——5519.991225.0—
2013年3月期——2.52.512.13720.6—
2012年3月期——2.52.5-48.92-29——

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

基板・ウェハ業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関37.6%5.4億円
個人30.4%4.3億円
外国法人17.7%2.5億円
その他法人10.3%1.5億円
金融商品取引業者3.9%56百万円
合計99.9%14.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期20.00円
CAGR(11期)+23.1%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期2.50n/a連結
2013年3月期2.50▲0.0%連結
2015年3月期5.00+100.0%連結
2017年3月期6.50+30.0%連結
2018年3月期10.00+53.8%連結
2019年3月期11.00+10.0%連結
2020年3月期6.00▲45.5%連結
2022年3月期14.00+133.3%連結
2023年3月期8.50▲39.3%連結
2024年3月期19.00+123.5%連結
2025年3月期20.00+5.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期37.6%
期間平均(9期)26.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期20.6n/a連結
2015年3月期25.0+4.4pt連結
2017年3月期17.9▲7.1pt連結
2018年3月期16.3▲1.6pt連結
2019年3月期32.3+16.0pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2022年3月期29.8n/a連結
2023年3月期31.7+1.9pt連結
2024年3月期29.6▲2.1pt連結
2025年3月期37.6+8.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期53.19円
期間平均(11期)26.12円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期▲48.92n/a連結
2013年3月期12.13n/a連結
2015年3月期19.99+64.8%連結
2017年3月期36.38+82.0%連結
2018年3月期61.46+68.9%連結
2019年3月期34.05▲44.6%連結
2020年3月期▲19.06▲156.0%連結
2022年3月期47.05n/a連結
2023年3月期26.83▲43.0%連結
2024年3月期64.21+139.3%連結
2025年3月期53.19▲17.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期14億円
期間平均(9期)5億円
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期4n/a連結
2019年3月期6+53.9%連結
2020年3月期7+10.0%連結
2022年3月期0▲99.8%連結
2023年3月期8+82700.0%連結
2024年3月期5▲39.4%連結
2025年3月期14+168.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
9期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期14億円
期間平均(9期)5億円
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期4n/a連結
2019年3月期6+53.5%連結
2020年3月期7+10.0%連結
2022年3月期0▲99.8%連結
2023年3月期8+82700.0%連結
2024年3月期5▲39.4%連結
2025年3月期14+168.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期35.6%
期間平均(8期)17.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2015年3月期0.0n/a連結
2017年3月期0.0▲0.0pt連結
2018年3月期10.6+10.6pt連結
2019年3月期29.3+18.7pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2022年3月期0.0n/a連結
2023年3月期52.1+52.1pt連結
2024年3月期13.0▲39.1pt連結
2025年3月期35.6+22.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.71億株
8期増減+0.08億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2017年3月期0.63n/a連結
2018年3月期0.59▲6.1%連結
2019年3月期0.59+0.1%連結
2020年3月期0.59▲0.0%連結
2022年3月期0.59▲0.1%連結
2023年3月期0.59▲0.0%連結
2024年3月期0.71+20.3%連結
2025年3月期0.71+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株20円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株20円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義10,596,00014.87%2.1億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義4,782,0006.71%96百万円
3株式会社みずほ銀行2,576,0003.62%52百万円
4一般財団法人電子回路基板技術振興財団2,500,0003.51%50百万円
5第一生命保険株式会社1,895,0002.66%38百万円
6株式会社きらぼし銀行1,745,0002.45%35百万円
7株式会社三井住友銀行1,613,0002.26%32百万円
8佐藤商事株式会社1,506,0002.11%30百万円
9NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT名義1,300,0001.82%26百万円
10JPモルガン証券株式会社1,290,0001.81%26百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長大澤功
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1401435.6
2024年3月期50513.0
2023年3月期80852.1
2022年3月期0000.0
2020年3月期707—
2019年3月期60629.3大澤功
2018年3月期40410.6
2017年3月期0000.0
2015年3月期0000.0

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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