SUMCOの配当・自社株買い

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配当金の推移2013年1月期〜2025年12月期

配当金の推移(2013年1月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期10102020-33.60-118—3.50億
2024年12月期156212156.8419936.93.50億
2023年12月期42135555182.5963930.13.50億
2022年12月期36458181200.4970240.43.50億
2021年12月期17244141135.8641130.23.50億
2020年12月期189272787.4825530.92.91億
2019年12月期25103535112.9033131.02.93億
2018年12月期30326262199.7458631.02.94億
2017年12月期1018282892.1227030.42.93億
2016年12月期55101022.466644.52.93億
2015年12月期1010202070.0619728.52.93億
2014年12月期——4458.841636.8—
2013年12月期——11-1.227——
2013年1月期——228.933422.4—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

半導体材料業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人46.6%32.6億円
金融機関31.6%22.1億円
個人18.1%12.7億円
金融商品取引業者2.2%1.5億円
その他法人1.3%93百万円
合計99.9%70億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期20.00円
CAGR(14期)+19.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2013年1月期2.00n/a連結
2013年12月期1.00▲50.0%連結
2014年12月期4.00+300.0%連結
2015年12月期20.00+400.0%連結
2016年12月期10.00▲50.0%連結
2017年12月期28.00+180.0%連結
2018年12月期62.00+121.4%連結
2019年12月期35.00▲43.5%連結
2020年12月期27.00▲22.9%連結
2021年12月期41.00+51.9%連結
2022年12月期81.00+97.6%連結
2023年12月期55.00▲32.1%連結
2024年12月期21.00▲61.8%連結
2025年12月期20.00▲4.8%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期n/a
期間平均(12期)30.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2013年1月期22.4n/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期6.8n/a連結
2015年12月期28.5+21.7pt連結
2016年12月期44.5+16.0pt連結
2017年12月期30.4▲14.1pt連結
2018年12月期31.0+0.6pt連結
2019年12月期31.0▲0.0pt連結
2020年12月期30.9▲0.1pt連結
2021年12月期30.2▲0.7pt連結
2022年12月期40.4+10.2pt連結
2023年12月期30.1▲10.3pt連結
2024年12月期36.9+6.8pt連結
2025年12月期n/an/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期▲33.60円
期間平均(14期)85.25円
決算期EPS(円)YoY基準
2013年1月期8.93n/a連結
2013年12月期▲1.22▲113.7%連結
2014年12月期58.84n/a連結
2015年12月期70.06+19.1%連結
2016年12月期22.46▲67.9%連結
2017年12月期92.12+310.2%連結
2018年12月期199.74+116.8%連結
2019年12月期112.90▲43.5%連結
2020年12月期87.48▲22.5%連結
2021年12月期135.86+55.3%連結
2022年12月期200.49+47.6%連結
2023年12月期182.59▲8.9%連結
2024年12月期56.84▲68.9%連結
2025年12月期▲33.60▲159.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期56億円
CAGR(11期)+1.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期51n/a連結
2016年12月期44▲13.5%連結
2017年12月期44▲0.0%連結
2018年12月期141+220.0%連結
2019年12月期167+18.7%連結
2020年12月期82▲51.1%連結
2021年12月期76▲7.6%連結
2022年12月期210+178.2%連結
2023年12月期305+45.0%連結
2024年12月期98▲67.8%連結
2025年12月期56▲42.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期n/a
10期増減▲544億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期544n/a連結
2016年12月期0▲100.0%連結
2017年12月期0n/a連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期0n/a連結
2020年12月期33n/a連結
2021年12月期25▲24.2%連結
2022年12月期0▲100.0%連結
2023年12月期9n/a連結
2024年12月期0▲100.0%連結
2025年12月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期56億円
CAGR(11期)▲21.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期595n/a連結
2016年12月期44▲92.6%連結
2017年12月期44▲0.0%連結
2018年12月期141+220.0%連結
2019年12月期167+18.7%連結
2020年12月期115▲31.4%連結
2021年12月期101▲12.4%連結
2022年12月期210+109.0%連結
2023年12月期314+49.5%連結
2024年12月期98▲68.8%連結
2025年12月期56▲42.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期n/a
期間平均(10期)65.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期301.3n/a連結
2016年12月期66.8▲234.5pt連結
2017年12月期16.3▲50.5pt連結
2018年12月期24.0+7.7pt連結
2019年12月期50.5+26.5pt連結
2020年12月期45.0▲5.5pt連結
2021年12月期24.4▲20.6pt連結
2022年12月期29.9+5.5pt連結
2023年12月期49.2+19.3pt連結
2024年12月期49.3+0.1pt連結
2025年12月期n/an/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期3.50億株
11期増減+0.57億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期2.93n/a連結
2016年12月期2.93▲0.1%連結
2017年12月期2.93▲0.0%連結
2018年12月期2.94+0.1%連結
2019年12月期2.93▲0.1%連結
2020年12月期2.91▲0.8%連結
2021年12月期3.50+20.4%連結
2022年12月期3.50▲0.0%連結
2023年12月期3.50▲0.1%連結
2024年12月期3.50▲0.0%連結
2025年12月期3.50▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株20円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株20円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義58,368,00016.67%11.7億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義37,334,00010.66%7.5億円
3BNYMSANV AS AGENT / CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 111,778,0003.36%2.4億円
4JP MORGAN CHASE BANK 3858648,823,0002.52%1.8億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義8,272,0002.36%1.7億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義7,920,0002.26%1.6億円
7BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS - GLOBAL TECHNOLOGY POOL7,482,0002.14%1.5億円
8JP MORGAN CHASE BANK 3857816,653,0001.9%1.3億円
9野村信託銀行株式会社(投信口)名義6,036,0001.72%1.2億円
10SCBHK AC-SCBCN FOR PRUDENTIAL HONG KONG LIMITED3,944,0001.13%79百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長橋本眞幸瀧井道治降屋久阿波俊弘
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期56056—
2024年12月期9809849.3
2023年12月期305931449.2阿波俊弘
2022年12月期210021029.9
2021年12月期762510124.4
2020年12月期823311545.0
2019年12月期167016750.5降屋久
2018年12月期141014124.0
2017年12月期4404416.3瀧井道治
2016年12月期4404466.8
2015年12月期51544595301.3橋本眞幸

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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