トリケミカル研究所の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年1月期〜2026年1月期

配当金の推移(2012年1月期〜2026年1月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年1月期——3535169.725520.63,253万
2025年1月期——3535152.695022.93,255万
2024年1月期——303076.032539.53,252万
2023年1月期——3030148.704820.23,254万
2022年1月期——2020126.334115.83,253万
1株 → 4株の株式分割
2021年1月期——6817108.083415.7782万
2020年1月期——5814.594.082915.4782万
2019年1月期——4511.2572.562315.5782万
2018年1月期——215.25———782万
2017年1月期——164———782万
2016年1月期——102.5———779万
2015年1月期——71.75————
2014年1月期——22————
2012年1月期——51.256.40219.5—

2022年1月期に1株→4株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年1月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2022年1月期に1株が4株に分かれたので、それより前の期の開示値は4で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年1月期の調整後 = 5円 ÷ 4(分割) = 1.25円

出所: 有価証券報告書(2026年1月期)

半導体材料業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年1月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人44.0%5億円
金融機関31.4%3.6億円
外国法人20.6%2.3億円
金融商品取引業者2.3%26百万円
その他法人1.6%18百万円
合計99.9%11.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年1月期35.00円
CAGR(14期)+29.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年1月期1.25n/a連結
2014年1月期2.00+60.0%連結
2015年1月期1.75▲12.5%連結
2016年1月期2.50+42.9%連結
2017年1月期4.00+60.0%連結
2018年1月期5.25+31.3%連結
2019年1月期11.25+114.3%連結
2020年1月期14.50+28.9%連結
2021年1月期17.00+17.2%連結
2022年1月期20.00+17.6%連結
2023年1月期30.00+50.0%連結
2024年1月期30.00▲0.0%連結
2025年1月期35.00+16.7%連結
2026年1月期35.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年1月期20.6%
期間平均(9期)20.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年1月期19.5n/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期n/an/a連結
2019年1月期15.5n/a連結
2020年1月期15.4▲0.1pt連結
2021年1月期15.7+0.3pt連結
2022年1月期15.8+0.1pt連結
2023年1月期20.2+4.4pt連結
2024年1月期39.5+19.3pt連結
2025年1月期22.9▲16.6pt連結
2026年1月期20.6▲2.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年1月期169.72円
CAGR(9期)+50.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年1月期6.40n/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期n/an/a連結
2019年1月期72.56n/a連結
2020年1月期94.08+29.7%連結
2021年1月期108.08+14.9%連結
2022年1月期126.33+16.9%連結
2023年1月期148.70+17.7%連結
2024年1月期76.03▲48.9%連結
2025年1月期152.69+100.8%連結
2026年1月期169.72+11.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年1月期11億円
CAGR(8期)+31.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期n/an/a連結
2019年1月期2n/a連結
2020年1月期3+113.2%連結
2021年1月期5+29.8%連結
2022年1月期5+17.0%連結
2023年1月期6+22.3%連結
2024年1月期10+49.9%連結
2025年1月期10+0.1%連結
2026年1月期11+16.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年1月期0億円
6期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期n/an/a連結
2019年1月期0n/a連結
2020年1月期0▲46.8%連結
2021年1月期0+128.0%連結
2022年1月期n/an/a連結
2023年1月期0n/a連結
2024年1月期n/an/a連結
2025年1月期0n/a連結
2026年1月期0▲46.8%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年1月期11億円
CAGR(8期)+31.8%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期n/an/a連結
2019年1月期2n/a連結
2020年1月期4+112.7%連結
2021年1月期5+29.8%連結
2022年1月期5+16.8%連結
2023年1月期6+22.4%連結
2024年1月期10+49.9%連結
2025年1月期10+0.1%連結
2026年1月期11+16.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年1月期20.6%
期間平均(8期)17.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期n/an/a連結
2019年1月期7.3n/a連結
2020年1月期11.9+4.6pt連結
2021年1月期13.5+1.6pt連結
2022年1月期13.0▲0.5pt連結
2023年1月期13.4+0.4pt連結
2024年1月期39.4+26.0pt連結
2025年1月期19.6▲19.8pt連結
2026年1月期20.6+1.0pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年1月期0.33億株
11期増減+0.25億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期0.08n/a連結
2017年1月期0.08+0.4%連結
2018年1月期0.08▲0.0%連結
2019年1月期0.08▲0.0%連結
2020年1月期0.08▲0.0%連結
2021年1月期0.08▲0.0%連結
2022年1月期0.33+316.2%連結
2023年1月期0.33▲0.0%連結
2024年1月期0.33▲0.1%連結
2025年1月期0.33+0.1%連結
2026年1月期0.33▲0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年1月期・1株35円

大株主が受け取った配当(2026年1月期・1株35円)

2026年1月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1竹中 潤平4,163,84012.81%1.5億円
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義4,055,70012.48%1.4億円
3㈱日本カストディ銀行(信託口)名義3,544,10010.9%1.2億円
4㈱山梨中央銀行1,400,0004.3%49百万円
5MSIP CLIENT SECURITIES1,291,2433.97%45百万円
6トリケミカル研究所従業員持株会721,2002.21%25百万円
7野村信託銀行㈱(投信口)名義594,8001.83%21百万円
8JP MORGAN CHASE BANK 385781403,5261.24%14百万円
9BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)378,1741.16%13百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義363,7271.11%13百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長太附聖
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年1月期1101120.6
2025年1月期1001019.6
2024年1月期1001039.4
2023年1月期60613.4
2022年1月期50513.0
2021年1月期50513.5
2020年1月期30411.9
2019年1月期2027.3太附聖

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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