フェローテックの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期7474148148317.8814946.64,688万
2025年3月期5586141141334.1315742.24,688万
2024年3月期5050100100322.6515231.04,712万
2023年3月期5055105105644.8129716.34,706万
2022年3月期23275050668.062677.54,465万
2021年3月期12183030222.938313.53,726万
2020年3月期1212242448.121849.93,723万
2019年3月期1212242476.902831.23,708万
2018年3月期1212242477.082731.13,703万
2017年3月期6121818105.673317.03,095万
2016年3月期——101070.182214.23,092万
2015年3月期——88-69.21-21——
2014年3月期——6645.181413.3—
2013年3月期——55-212.05-65——
2012年3月期——202059.181733.8—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

半導体材料業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人48.9%34億円
個人32.4%22.4億円
金融商品取引業者7.0%4.9億円
金融機関6.5%4.5億円
その他法人4.9%3.4億円
合計99.7%69.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期148.00円
CAGR(15期)+15.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期20.00n/a連結
2013年3月期5.00▲75.0%連結
2014年3月期6.00+20.0%連結
2015年3月期8.00+33.3%連結
2016年3月期10.00+25.0%連結
2017年3月期18.00+80.0%連結
2018年3月期24.00+33.3%連結
2019年3月期24.00▲0.0%連結
2020年3月期24.00▲0.0%連結
2021年3月期30.00+25.0%連結
2022年3月期50.00+66.7%連結
2023年3月期105.00+110.0%連結
2024年3月期100.00▲4.8%連結
2025年3月期141.00+41.0%連結
2026年3月期148.00+5.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期46.6%
期間平均(13期)26.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期33.8n/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期13.3n/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期14.2n/a連結
2017年3月期17.0+2.8pt連結
2018年3月期31.1+14.1pt連結
2019年3月期31.2+0.1pt連結
2020年3月期49.9+18.7pt連結
2021年3月期13.5▲36.4pt連結
2022年3月期7.5▲6.0pt連結
2023年3月期16.3+8.8pt連結
2024年3月期31.0+14.7pt連結
2025年3月期42.2+11.2pt連結
2026年3月期46.6+4.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期317.88円
CAGR(15期)+12.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期59.18n/a連結
2013年3月期▲212.05▲458.3%連結
2014年3月期45.18n/a連結
2015年3月期▲69.21▲253.2%連結
2016年3月期70.18n/a連結
2017年3月期105.67+50.6%連結
2018年3月期77.08▲27.1%連結
2019年3月期76.90▲0.2%連結
2020年3月期48.12▲37.4%連結
2021年3月期222.93+363.3%連結
2022年3月期668.06+199.7%連結
2023年3月期644.81▲3.5%連結
2024年3月期322.65▲50.0%連結
2025年3月期334.13+3.6%連結
2026年3月期317.88▲4.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期75億円
CAGR(12期)+40.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期2+34.4%連結
2017年3月期5+97.9%連結
2018年3月期8+64.9%連結
2019年3月期9+9.3%連結
2020年3月期9▲0.0%連結
2021年3月期9+0.4%連結
2022年3月期16+75.6%連結
2023年3月期35+126.0%連結
2024年3月期49+39.4%連結
2025年3月期49+0.1%連結
2026年3月期75+51.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
7期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0+63.6%連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0▲0.0%連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期5n/a連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期75億円
CAGR(12期)+40.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期2+34.4%連結
2017年3月期5+97.9%連結
2018年3月期8+64.9%連結
2019年3月期9+9.3%連結
2020年3月期9▲0.0%連結
2021年3月期9+0.4%連結
2022年3月期16+75.7%連結
2023年3月期35+125.9%連結
2024年3月期49+39.4%連結
2025年3月期54+10.3%連結
2026年3月期75+38.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期50.3%
期間平均(11期)25.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期11.5n/a連結
2017年3月期15.1+3.6pt連結
2018年3月期30.3+15.2pt連結
2019年3月期31.2+0.9pt連結
2020年3月期49.7+18.5pt連結
2021年3月期10.8▲38.9pt連結
2022年3月期5.9▲4.9pt連結
2023年3月期11.9+6.0pt連結
2024年3月期32.5+20.6pt連結
2025年3月期34.6+2.1pt連結
2026年3月期50.3+15.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.47億株
11期増減+0.16億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.31n/a連結
2017年3月期0.31+0.1%連結
2018年3月期0.37+19.6%連結
2019年3月期0.37+0.1%連結
2020年3月期0.37+0.4%連結
2021年3月期0.37+0.1%連結
2022年3月期0.45+19.8%連結
2023年3月期0.47+5.4%連結
2024年3月期0.47+0.1%連結
2025年3月期0.47▲0.5%連結
2026年3月期0.47▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株148円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株148円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1MSIP CLIENT SECURITIES3,091,0006.6%4.6億円
2UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT2,077,0004.43%3.1億円
3JPモルガン証券株式会社2,072,0004.42%3.1億円
4GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL1,607,0003.43%2.4億円
5株式会社シティインデックスイレブンス1,397,0002.98%2.1億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義1,347,0002.87%2.0億円
7SIX SIS LTD.1,252,0002.67%1.9億円
8HSBC-FUND SERVICES HSBC - 006 MF EFM1,220,0002.6%1.8億円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義1,012,0002.16%1.5億円
10株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義997,0002.12%1.5億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長山村章賀賢漢
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期7507550.3
2025年3月期4955434.6
2024年3月期4904932.5
2023年3月期3503511.9
2022年3月期160165.9賀賢漢
2021年3月期90910.8
2020年3月期90949.7
2019年3月期90931.2
2018年3月期80830.3
2017年3月期50515.1
2016年3月期20211.5
2015年3月期202—山村章

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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