アイホンの歴史

沿革

創業期

1959年〜アイホンの設立と豊田工場の竣工

  1. アイホンを設立[1]
  2. 同時通話可能のドアホンを発売[2]
  3. アイホンU.S.A.,INC.を設立[1]
  4. 名古屋市熱田区に本社を新築[2]
  5. TQC(全社的品質管理)を導入[2]
  6. デミング賞を受賞[1]
  7. 初めてのテレビドアホンを発売[2]
  8. ドアホン電話を発売し電話機業界に参入[2]
  9. 豊田工場が竣工[1]
売上高
  • 売上高
アイホン売上高—
成長期

1990年〜名証上場と仏独の代理店買収による海外展開

  1. 名古屋証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  2. 愛峰香港有限公司を設立[1]
  3. アイホンヨーロッパを設立[1]
  4. フランスの代理店を買収、アイホンS.A.を設立[1]買収
  5. ドイツの代理店を買収、アイホンコミュニケーションを設立[1]買収
  6. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
売上高
  • 売上高
アイホン売上高—
成長期

2000年〜東証・名証一部への指定替えとタイ・ベトナム拠点の整備

  1. 東京・名古屋の各証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  2. アイホンコミュニケーションズ(タイランド)を設立[1]
  3. イチカワ商事を吸収合併[1]
  4. 共同電機をアイホンコミュニケーションズに商号変更[1]商号変更
  5. アイホンコミュニケーションズ(ベトナム)を設立[1]
  6. アイホンPTE.を設立[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
アイホン2013年3月期売上高369億円売上高経常利益率6.5%
安定成長期

2014年〜GEGA ELECTRONIQUE買収とソフトウェア企業の子会社化

  1. アイホンPTYを設立[1]
  2. GEGA ELECTRONIQUEを子会社化[1]買収
  3. 本社を移転[1]
  4. アイホンUKを設立[1]
  5. デミング賞を受賞[1]
  6. ソフトウェア札幌を子会社化[1]買収
  7. プライム市場に移行[1]
  8. 名古屋証券取引所プレミア市場に移行[1]
  9. テシオテクノロジを子会社化[1]買収
  10. 日本マイクロリンクを子会社化[1]買収
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
アイホン2025年3月期売上高633億円売上高経常利益率6.6%
就任年社長氏名役職名
2015年加藤康次社長→技術本部長兼商品開発部長→取締役技術本部長兼商品開発部長→取締役技術本部長→取締役執行役員技術本部長→代表取締役社長執行役員
出典・参考2件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]アイホン 公式サイト「沿革」(2026年10月)

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