NTN：西園鉄工所のボールベアリング研究と東洋ベアリング製造への改組

西園鉄工所は1918年3月、三重県桑名町内堀に50坪に満たない町工場として発足した。工場主の西園二郎氏は当時21歳で、下請加工の合間に、当時は輸入品しか手に入らなかったボールベアリングを自前で作ろうと試作を重ねた。大阪で機械工具商の巴商会を営む丹羽昇氏は、精米機の製作を依頼した縁から、資金と販売を引き受けて研究に加わった。1922年、巴商会は横浜港で沈んだスウェーデン船のベアリングを全量落札し、再生品の販売で見込みを超える利益を得た。当時の輸入ベアリングは1個が金時計1個に並ぶ値段で、丹羽昇氏はその利益で研磨機3台を購入し、西園鉄工所に据え付けた。輸入品の高値そのものが、国産品で採算が合うと丹羽昇氏に確信させる材料になったのだろう。

巴商会は1923年にボールベアリング部を新設し、NTNの商標で国産ベアリングの販売を始めた。NTNは丹羽昇氏、巴商会、西園二郎氏の頭文字を並べた商標で、以後の製品にも同じ印が付けられた。部の新設月は資料で分かれ、会社銀行八十年史は5月とし、西園鉄工所との提携による球軸受の製造開始を同じ時点に置く。初期の製品は品質で外国品に並ばず、売れても安価な代用品として扱われる水準にとどまった。製造は西園鉄工所、資金と販路は巴商会という分担を保ったまま、両者は商標だけを先に一本化した。品質で劣る段階から市場に出した順序は、販路を握る商社主が主導した事業の性格を映しているとみられる。

丹羽昇氏と西園二郎氏は1927年3月、巴商会のボールベアリング部門と西園鉄工所の製造部門を分離し、資本金5万円の合資会社エヌチーエヌ製作所を設立した。製造と販売を1社に収めた1927年の設立が、NTNの法人としての起点にあたる。製品は球軸受だけでなく、ころ軸受にも広がった。1927年から1930年ごろにかけては、製作技術の改良と販路の開拓に苦闘が続いた。1929年には国内市場を席巻していたSKFが、NTN製品のリテーナーを特許侵害と申し入れ、エヌチーエヌ製作所は製法の一部を変更した。製販を1社にまとめても、先行する外国メーカーの特許が国産品の設計の幅を狭めていたと思われる。

浜口内閣の緊縮財政を機に不況が深まり、エヌチーエヌ製作所は解散の寸前まで追い込まれた。打開策として1930年1月に東京出張所を開設し、関東の販路を開拓した。当時の国内市場はSKFが大半を握り、日本総代理店の販売高はNTNの10倍を超えていた。社長の丹羽昇氏がSKF製品の販売経験を持つ森富吉氏に入社を求めると、森富吉氏は東京を軸に販売を組み立てるよう進言した。進言に沿って、SKF東京販売所の責任者だった水木善四郎氏が1931年1月に入社し、森富吉氏を含むSKFの販売技術者6人も相次いで加わった。1930年12月には鉄道省指定工場となり、国鉄向けの納入資格も得た。競合の販売網から人材ごと知見を取り込むことが、販売力の格差を縮める最短の手段だったと考えられる。

1931年の満州事変を機に軸受の需要は急増し、1932年10月には陸軍省がNTN製品を指定品とした。1934年3月には航空発動機用の超高速ベアリングの開発で成果を上げ、1935年7月には海軍の購買名簿にも登録。同じ1934年3月には、エヌチーエヌ製作所が資本金300万円の株式会社に改まった。陸海軍の増産要請で工場の大拡張が必要になり、増資の前提として社名を広く知らせるよう証券界に助言され、1937年1月に東洋ベアリング製造へ改称した。同年9月には資本金を1000万円に増やし、同時に株式の公開に踏み切った。同年4月、朝日新聞社の神風号が東京–ロンドン間を94時間余りで飛び、その発動機と機体に東洋ベアリング製造の製品が使われた。社名の変更は、無名の部品メーカーを投資家に知らせる広告の役目も負っていたと推察される。

創業以来の内堀工場は敷地1万6500平方メートル余、従業員200余名で、月産は100万円内外。車両用ベアリングの量産を迫られた東洋ベアリング製造は、兵庫県の約13万平方メートルの用地に新工場を計画した。新工場は採算が安定するまで別会社とし、拡張のリスクを既存株主に負わせない方針をとった。1938年6月に資本金1500万円の昭和ベアリング製造が発足し、1939年12月に東洋ベアリング製造が同社を合併して資本金は2500万円となった。内堀工場は1938年11月の火災で主要設備を失い、桑名市郊外の約10万平方メートルへの移転が決まった。1939年7月に陸海軍共同管理工場に指定され、同年11月に新しい桑名工場が完成した。別会社という形態は、戦時需要の先行きが読めない中で本体の株主を守る保険だったと推測される。

東洋ベアリング製造は1938年3月、軍部の勧めに応じて資本金200万円の満洲ベアリング製造を設立し、満洲国奉天省に工場を建てた。国内のベアリングメーカーとして初の海外進出で、SKFが満州重工業と進めた合弁会社の計画は、満洲ベアリング製造の存在と軍部の反対で実現しなかった。太平洋戦争の開戦後は軍から工場増設を命じられ、軍の斡旋で岐阜県海津郡の大日本紡績駒野工場を取得した。主要3社の生産高は1944年が頂点で、東洋ベアリング製造の126,602千円はN社の90,965千円、K社の34,942千円を上回った。戦時中の東洋ベアリング製造の生産量は、全国需要の約50%にあたる。高い性能を求められる航空機用で最盛時に7割を供給したことが、増産の中で首位を保った要因だった可能性が高い。

1945年7月23日夜、主力の桑名工場は爆撃機の大編隊に襲われ、直撃弾31発で建屋の85%が壊滅した。工作機械などの設備は事前に疎開工場へ分散しており、大半が被害を免れた。国内のベアリング工場で爆撃を受けたのは桑名工場だけで、戦後に視察した米国戦略爆撃調査団は、最大の目標として航空写真から攻撃を計画したと明かした。1945年5月時点の従業員は桑名8,082人、武庫川4,988人、駒野1,967人、本社270人の計15,307人で、工員には勤労動員者を含んだ。東洋ベアリング製造は1945年4月に資本金を1億円へ増やしており、終戦時には三和銀行からの借入金が1億4500万円余に達していた。航空機用の7割を担う集中生産が、そのまま連合軍の優先目標としての価値を高めたのだろう。

1945年9月、武庫川工場は進駐した米軍に接収され、宿舎への改装で機械の多くが損傷した。東洋ベアリング製造は駒野工場と桑名の鋼球工場に疎開機械を集め、1946年春に操業を再開。同年8月には3工場すべてが賠償指定を受け、12月に操業を止めて全従業員を解雇した。1947年10月、資本金1億円以上の企業への公職追放の適用で、社長の丹羽昇氏、専務の水木善四郎氏、常務の西園二郎氏と森富吉氏が退いた。丹羽昇氏は三和銀行に人選を求め、同行常務だった小野重一氏が社長に、取締役の木下茂氏が会長に就任した。1948年8月に桑名と武庫川の両工場が商工省の重要工場に指定され、9月には駒野工場を内外綿に譲渡して生産を2工場に絞った。主取引銀行の出身者に再建を委ねた人事は、戦時借入金の整理を銀行と進める布石だったようだ。