日本鋼管：鶴見製鉄造船の合併と戦後の水江製鉄所の新設

1940年10月、日本鋼管は鶴見製鉄造船を吸収合併した。鶴見製鉄造船は、初代浅野総一郎氏が興した造船と船渠に、造船用鋼材の自給を目的とする製鉄所が合体してできた会社である。合併によって資本金は1億4335万円へ増え、製鉄に造船を加えた二本立ての構成が生まれた。鶴見製鉄造船を興した浅野総一郎氏は、創立の際に白石元治郎氏の出馬を後押しした岳父でもあった。鉄をつくる会社が、その鉄を使う船台まで自社に抱えたことになる。合併の2年前には、わが国で唯一のトーマス転炉工場が竣工している。日本鋼管が1938年に国内で初めて採ったこの製鋼法は、鉄くずを使わずに鋼をつくるもので、のちに純酸素転炉を導入する素地となった。

太平洋戦争に入ると、設備も販路も国家の側へ寄っていった。会社は中山鋼業の薄板工場を買収し、清水造船所を新設した。1943年から1945年にかけては華北と南方へ進出した。川崎窯業の合併と鶴見窯業の買収で炉材部門も広げ、資本金は2億5700万円まで増えている。戦時の最高生産高は、高炉銑鉄60万5000トンで全国の15%を占めた。平炉・転炉鋼は95万2000トンで17%、圧延鋼材は68万4000トンで15%にあたる。新造船は6万7000総トン、艦艇は1万8000排水トンに達している。販売のほうは、統制機構へ吸い上げられていった。1937年に共同販売組合、翌年に日本鋼材連合会ができて鉄は切符制となり、問屋の機能は止まって、メーカーは増産に拍車をかけるだけでよくなった。

京浜への爆撃は、1942年4月18日の初の関東空襲から始まった。米軍の爆撃機はまず日本鋼管の工場へ爆弾を落としており、京浜地区が南からの進路に当たっていたためである。1945年8月の京浜空襲で工場は壊滅した。その年の末には製銑も製鋼も全部止まり、動いていたのは圧延だけであった。それも能力の4分の1ほどで、本来の圧延鋼材のほかにタライやバケツといった生活必需品までつくってしのいでいる。戦後の復興が鉄鋼メーカーのなかで最も遅れた最大の理由は、この空襲の被害であった。終戦時の全国の鉄鋼生産量は年産60万トンを切るところまで落ちており、そのなかでも日本鋼管の打撃はもっともひどかった。片付けをしながら復旧したため、元の形へ戻すまでに数年を要している。

壊れたのは設備だけではなく、経営の側も連続していなかった。終戦時の社長であった浅野良三氏は公職追放を予知して退き、後を継いだ渡辺政人氏も追放にかかった。急遽社長へ就いたのが河田重氏で、1947年のことである。河田氏は1918年7月に川崎工場へ入った技術者である。当時の工場は平炉3、4基と小さな製管工場2つほどで、駅から田の中の一本道を40分歩く場所にあった。占領下で問題だったのは、賠償工場に指定されるかどうかよりも、そもそも製鉄業がやっていけるかどうかであった。戦災による被害と見通しの立たなさから、1947年まで操業できたのは平炉と圧延鋼材の一部にとどまっている。

1949年4月、日本鋼管は財閥解体と過度経済力集中排除、企業再建整備の各法令の適用を受けた。しかし製鉄部門と造船部門は分割されず、一本建のまま存続することになった。約4倍の増資で資本金は10億円となり、同年7月には再建整備計画の認可を受けて新旧勘定を併合している。1950年3月末の事業場は川崎と鶴見のほか、富山、新潟、岡山、本牧に及んだ。株式は東京と大阪をはじめ9つの市場に上場されている。分割を免れた背景には、工場がほぼ完全に破壊されていたという事情がある。賠償工場の指定についても、日本鋼管が選ばれるとは社内の誰も考えていなかった。壊滅の深さが、結果として会社の形を守ったことになる。

設備の復旧は、高炉の火入れから始まった。傾斜生産方式のもとで1948年4月に川崎製鉄所の第五高炉が稼働し、銑鋼一貫態勢へ復帰する。1949年6月には第四高炉、7月にはトーマス転炉が再開した。もっとも、その高炉へ入れる燃料が手元になかった。残っていたコークス炉へ入れる石炭がなく、京浜の工場から200人ほどを北海道へ送って積み出しを手伝う条件で、別枠の石炭の調達許可を取っている。運んだ石炭は埠頭で占領軍に回せと求められ、副社長が横浜の米軍司令部へ掛け合って取り戻した。朝鮮動乱が、ここに復興の足がかりを与えている。動乱の後は稼働も生産も一段と活発になった。1950年10月に電縫管工場を新設し、1951年1月に鶴見製鉄所の第二高炉、12月には川崎製鉄所の第三高炉へ火を入れている。

1951年度を初年度として、総工事費289億円の第一次設備合理化計画が始まった。目的は、迫っていた国際競争への備えにあった。中身は川崎と鶴見の高炉復旧、川崎への転炉酸素製鋼設備・分塊工場・帯鋼工場・鍛接鋼管工場の新設、鶴見厚板工場の改造である。1951年末には平炉15基が動き、圧延工場も川崎第四製管と鶴見第五製鈑を除く全工場が稼働して、圧延鋼材の生産は月産6万トン以上に及んだ。計画は1954年度にほぼ完成し、1951年と比べた1956年度の生産実績は銑鉄が78%、鋼塊が62%、鋼材が66%増えた。資金は増資で賄い、資本金は1952年6月に25億円、1953年12月に50億円となっている。1955年3月期の総売上高は242億円で、うち製鉄部門が81.7%、造船部門が18.3%を占めた。

日本鋼管には、つくった鉄を売る力が乏しかった。製鉄大合同に加わらなかった代償は、販売の側に出ている。日本製鉄は問屋を集めて余った鉄を払い下げる側だったが、日本鋼管はつくったものを頼んで買ってもらう側であった。販売担当が問屋の受付で長時間待たされるのは当たり前で、奥で碁を打つ相手が一番を終えるのを待つこともあったという。1954年に営業部長となった槇田久生氏の第一声は、『鉄を配給するんじゃない、お得意さんに買っていただくんだ』であった。岡谷、森岡、岸本といった古い暖簾の問屋は、日本鋼管にとって会社を盛り立ててもらうパトロンのような存在で、力も上であった。労使も荒れ、1955年から1957年にかけて3年続けて大規模なストライキが起きている。従業員は1954年9月末で25,365人を数えた。

第二次設備合理化計画は1955年度に始まり、1959年度にほぼ完了した。柱は水江製鉄所の新設で、薄鋼板をここへ集めて大量に生産する体制をつくった。水江には公称日産2,000トン・内容積1,709立方メートルの高炉と純酸素転炉、分塊・熱延・冷延の各工場が並んだ。高炉には米国コッパーズ社の技術による高圧操業を採り入れた。コークスに重油を吹き込むことで、トン当たりの燃料はコークス470キログラムと重油40キログラムに収まっている。これで京浜の3製鉄所は品種を分け合うことになった。川崎が鋼管と条鋼、鶴見が厚板とそれを素材とする大径溶接鋼管、水江が薄鋼板である。高炉の定期修理で1基が止まっても残る2基が補う運営を採り、3製鉄所は事実上1つの工場として扱われた。従業員は1958年9月末で30,697人へ増えている。