日本鋼管：白石元治郎の日本鋼管設立と製鉄合同への参加拒否

日本鋼管が最初に選んだのは、国内の誰もつくっていない製品であった。鋼管は棒鋼や鋼板にくらべて需要の数量が少なく、製造に特別の設備と高度の技術を要した。そのため民間はもとより、官営八幡製鉄所でさえ生産を計画しなかった。1912年の国内生産高は138トンにとどまり、残りはすべて輸入である。この品目に早く目をつけたのは大倉喜八郎氏であった。明治41年にイギリスのスチュワード・ロイド社と組んで鍛接鋼管の会社を興そうとしたが、原料のスケルプ供給を八幡製鉄所に断られて行き詰まる。調査にあたった八幡製鉄所技師の今泉嘉一郎氏は、スケルプ工場を新設しても年産1万トンでは引き合わないと判断した。そして鋼塊から直接管をつくるマンネスマン式の継目無鋼管へ切り替えるよう勧めた。

平炉で鋼を造るには銑鉄が欠かせず、計画を止めたもう一つの壁はその調達にあった。明治43年の内地銑の産出は18万トンにとどまり、大部分を八幡製鉄所が自家消費に回していたため、民間へ回す分は残らなかった。外国銑は値が高くて使えず、今泉嘉一郎氏が満州の本溪湖に高炉を建てて供給を受ける構想も動かなかった。行き詰まりを破ったのは東洋汽船の白石元治郎氏で、明治44年6月に今泉氏のもとを訪れている。航路開拓のためインドへ出張した際にベンゴール製鉄所の銑鉄へ目をつけていた同氏が、岸本商店経由で輸入する道を開いた。インド銑と国内の鉄くずを平炉に入れれば、高炉を持たないまま鋼塊がつくれる。これが日本へのインド銑の最初の輸入となった。資金は政府の補助に頼らず、株主の払込と借入だけで賄っている。

白石元治郎氏が出馬を決めたのは、明治45年1月2日であった。岳父の浅野総一郎氏と渋沢栄一氏は、鉄鋼業は結構な仕事だが民間事業としては難しいと再三翻意を促した。白石氏は自分が犠牲者になるつもりだと答えて譲らなかった。同年6月に創立総会を開き、資本金200万円、20トン平炉2基と製管工場1つの規模で発足して、本社を横浜市寿町に置いた。工場用地は発起人の若尾幾造氏が持つ川崎海岸の埋立予定地15万坪を一括13万5000円で交渉し、まず3万坪だけを買っている。こうしてわが国最初の鋼管専門会社が発足した。八幡製鉄所が絶対的な地位を占める産業で、後発の民間資本は規模ではなく品目の選び方に活路を求めたのである。

創業から数年の日本鋼管は、第一次世界大戦の鉄鋼需要に恵まれた。大正6年下期にはアメリカが鉄鋼の輸出を禁じて価格が暴騰し、払込資本金380万円に対して利益金は194万円、年利益率は10割を超えた。株主配当は5割で、これを3期続けている。会社は同時に、償却金と積立金を毎期積んでいる。大正6年上期には機械建物償却金80万円と原料原価低減資金40万円などで合計153万円、下期には275万円を社内に留保している。設備は平炉を9基まで増やし、細管・厚板・薄板・スポンジ鉄の各工場と小型高炉を建て、公称資本金は大正7年4月に1600万円へ増えた。払込資本金も大正3年末の140万円から、大正7年下期には940万円へ6.7倍に膨らんでいる。

市場が反転したのは大正7年7月である。11月の休戦条約で欧米の鉄鋼輸出が解禁されると、大正8年2月から3月には銑鉄と丸鋼が3分の1、鋼板は4分の1以下に落ちた。日本鋼管は大正8年1月、スポンジ鉄工場と小型高炉の第2・第3基、薄板工場の拡張工事を一時中止した。それでも大正9年下期には作業開始以来はじめて19万円余の赤字を計上する。大戦中に337円をつけた株価は、大正10年に最低8円まで下がった。大正12年9月の関東大震災では煙突の大半が倒れ、17名の従業員が亡くなり、15万坪の敷地から泥水が噴き出して、再起不能とまでうわさされた。全面的な作業休止は2カ月にとどまったが、大戦中に広げた工場のうち平炉と鋼管、条鋼を除く諸設備は操業中止か廃棄となった。

立て直しは資本の側から始まった。大正10年6月、創立当初からの長老である大川平三郎氏が社長に就き、白石元治郎氏は副社長へ退いた。10月には資本金2100万円の半額を減資して固定資産を切り捨て、同時に1割2分の累積優先株1050万円を募集している。この減資と増資を同時に進めるため、委任状は全国から集めた。昭和6年11月には二度目の整理を行い、普通株1050万円を630万円に減らし、優先配当率も8分へ下げた。株主に損を負わせる一方で、設備の手は止めていない。大正11年には平炉の燃料に重油を入れ、昭和2年には国内初の新式鍛接管工場を建てた。大正14年上期から昭和3年上期までに生産量は約50%増え、トン当たり原価は25%下がっている。『日本製鉄業の実験室』と呼ばれたのは、この積み重ねによる。

昭和6年9月の満州事変と、同年12月の金輸出再禁止が局面を変えた。鉄鋼業にとっては第二次の発展期の始まりであった。再禁止の当日に為替は対米49ドル台から38ドルへ約23%落ち、円安と軍需の膨張が国内の鉄鋼需要を押し上げた。鋼材の内地需要高は毎年平均43万トンずつ増え、昭和11年には390万トンと昭和6年の2.3倍に達した。輸入は年80万から90万トンが30万から40万トンへ半減している。日本鋼管の株価も、昭和5年に5円台の捨値をつけた後、昭和9年には最高163円をとなえた。昭和5年下期に34万3000円、6年上期に62万5000円の赤字を出した会社が、2年で優先株にも普通株にも1割2分を配れるところまで戻った。

昭和9年1月、政府が大多数の株式を持つ日本製鉄株式会社が発足した。設立委員が最初に交渉したのは八幡製鉄所と民間主要13社で、民間製鋼会社の頭目とみられていた日本鋼管の態度は業界の注目を集めた。交渉を受けた白石元治郎副社長は、参加を断っている。発足した日本製鉄は政府出資79%、銑鉄生産で全国の96%を占め、日本鋼管に残ったのは鋼塊12%、鋼材13.6%という位置であった。一国の製鉄業を一社に合併すれば組織が膨大になって統御を欠き、経営者も技術者も競争意識を失う。政府が株式の大多数を持ち役員の任免権を握る形では、健全な企業的発展は望めない。そして政府案の資産評価と6分から7分という将来の配当では、二度の減資と数回の無配当に耐えた株主が過去の損失を埋める機会を失う。『製鉄業は、政府の一企業として競争のない温室育ちの事業ではいかぬ。あくまでも民間企業として競争しながら発展すべきだ』というのが、白石氏の立場であった。

高炉は創立以来の宿願であった。昭和8年5月に日産350トンの高炉1基を製鉄業奨励法にもとづいて申請したが、認可が下りたのは1年5カ月後の昭和9年10月18日である。高炉の建設計画は、方針が国策に添わないとして商工省に握りつぶされていた。官営だけでは需要を満たせなくなった段階で政策が民間育成へ転じ、そこで初めて認可が下りたのである。昭和10年1月28日に川崎市扇町で地鎮祭を行い、着工から1年半で完工した。昭和11年6月11日、白石元治郎副社長の手で火が入る。同年12月には川崎工場と扇町工場を結ぶ一貫橋が完成し、銑鉄を溶融したまま平炉へ送れるようになった。火入れまでに、創立から24年が経っていた。