オカモト：日本ゴム工業の設立とラテックス製スキンの研究着手

日本ゴム工業は1934年1月10日に資本金5万円で設立され、荏原区戸越町に本社を置いた。設立の土台は、先に倒産したゴム引布の草分けである日本工業の事業で、ゴム引布と雨合羽を祖業とした。初期の製品には満州鉄道の客車向けの「アジアレザー」があり、生地3枚の表面にゴムを塗ってラッカーで固めた。1942年2月にはアヅマゴム加工所を吸収合併。1943年以降は軍需の増産に応じ、工場を荏原・足利・日暮里・八王子・宇都宮の5か所へ広げた。足利工場は中島飛行機の近くに置かれ、航空機のカバーや燃料タンクを覆う防弾ゴムを手がけた。戦後は日暮里・八王子・宇都宮の3工場を閉じ、荏原と足利に生産を寄せた。

日本ゴム工業の設立の翌月にあたる1934年2月、のちの合併相手となる岡本巳之助氏が個人経営の岡本ゴム工業所を創業した。岡本巳之助氏は10代後半から下町のスキン工場に勤め、生ゴム製のスキンが熱に弱く腐りやすいことを知っていた。学術雑誌の翻訳記事でラテックスを知ると、1932年から加硫促進剤を研究し、1933年末に腐らないスキンの製法を完成させた。開業資金の半分の千円は姉と弟2人が財産を処分して用意し、残りを先輩が工面した。工場は吾妻橋の木造30坪の貸家で、最初の製法はガラスの型をラテックスに手で漬けて乾かす方式である。人手は岡本家の4兄弟と女子工員4〜5人で、1日の生産は20〜30グロスだった。

岡本ゴム工業所のラテックス製スキンは想定を上回って売れ、岡本巳之助氏は半年で先輩からの借入金を返済した。翌1935年に江戸川区平井へ100坪の工場を建て、1936年8月には資本金10万円の国際護謨工業へ事業を移管。1941年9月、商工省の指令による企業整備で大阪ゴム製造所と杉山ゴム工業所の2社を買収し、スキン専業となった。創業7年目の1941年に、国際護謨工業は業界最大手に立った。1943年には軍が監督する工場の指定を受け、戦後の1947年8月に商号を岡本ゴム工業へ改めた。法人化は平井工場の建設と同じ時期で、増産に要る資金と取引の信用を固める狙いがあったとみられる。

岡本巳之助氏は戦後の混乱期に堅実な経営を見込まれ、小さな問屋を含めて27社の再建を引き受けた。1950年9月に事実上倒産した理研ゴム工業では、岡本ゴム工業の出資で新会社を設け、旧会社の設備を借りて水枕や自転車タイヤの生産を再開させた。1953年には倒産したゼブラ工業の再建にも、同じ設備借用の方式で着手。再建先へは腹心を連れずに1人で入り、報酬を受け取らず交際費も自分で負担した。1958年9月末、日本理研ゴムの社長は岡本巳之助氏で、岡本ゴム工業と岡本巳之助氏個人が大株主に並んだ。再建の実績が金融機関の信頼を呼び、次の案件を託される立場になったと考えられる。

日本ゴム工業は1950年、ゴムを圧延するカレンダーを転用して塩化ビニール製品へ参入した。当時の塩ビ製品は、革のベルトが200円の時代にビニールのベルトが1000円で売れるほどの品薄である。朝鮮戦争の特需で業容を広げた一方、休戦でゴム相場が暴落し、高値で仕入れた原料の在庫を抱えた。雨衣や長靴は季節商品で、1954〜1955年頃に試みたナイロンやメリヤスの加工も業績を押し下げた。1956年に岡本巳之助氏が富士銀行の要請で経営に入り、足利工場を履物専業に、荏原工場の主力をビニールフィルムに替えた。1958年4〜9月期の売上高は、ビニールフィルムが324,691千円で、ゴム引布の186,704千円を上回った。

岡本巳之助氏は理研ゴム・ゼブラ自転車・日本ゴム工業の再建を経て、岡本ゴム工業を含む4社の社長を兼ねた。そのうえで経営の合理化には合併が欠かせないと判断し、まず日本ゴム工業と理研ゴムを一つにした。1958年2月に日本ゴム工業が理研ゴムを合併し、商号を日本理研ゴムへ改めた。理研ゴムが掲げた合併の目的は、企業体質の強化である。同年9月末の事業所は品川区平塚の本社工場、北区の王子工場、足利工場で、従業員は836人だった。主な製品は履物、水枕、ゴムバンド、自転車タイヤ、ビニールフィルム、ゴム引布に及んだ。製品の重なりが少ない2社を合わせることで、管理部門を一本化しつつ品目の幅を広げる狙いがあったと推察される。

日本理研ゴムの発足時の構成は、ゴム引布・ビニール・履物・タイヤの4部門である。高度成長期にはゴム引布の輸出が増え、レインコートは製品の8割を米国へ送り、輸出比率は25%を超えた。1961年には荏原工場を神奈川県座間町の旧海軍航空隊の補給基地跡へ移し、神奈川工場を新設した。敷地は3万8000坪で、最新のカレンダー6台を入れた塩化ビニールの製造拠点にあたる。神奈川工場への投資は、合成樹脂産業の伸びを見込んだ判断だった。1963〜1964年には足利工場の「鉄腕アトム」の漫画靴と、「ノンタックフィルム」が売れ筋となった。半期の売上高は、1958年9月期の1,115,369千円から1961年3月期の2,050,591千円へ増えた。

日本理研ゴムは1961年に国内の最後発として自動車タイヤへ参入し、リケンタイヤの銘柄で売り出した。当時の国内ゴム産業で生産の7割を占めるのは自動車タイヤである。1964年には群馬工場を新設し、敷地7万坪に新鋭設備を入れ、足利の履物部門も移した。1965年からは藤倉ゴム工業が持っていた自動車タイヤの製造設備を引き継いだ。それでも販売網が整わず新車向けにも入りにくく、品質に自信があっても苦戦が続いた。1968年時点では、自動車用のタイヤとチューブで業界の上位5社に入った。需要の大きい市場に参入しなければゴムの会社として規模を保てないという判断が、最後発での参入を後押ししたのだろう。

日本理研ゴムの大株主の首位は岡本ゴム工業で、1958年9月末には発行済み4,400千株のうち808,900株を持った。保有は1960年3月末に1,209,600株へ増えた。社長を岡本巳之助氏が兼ねる岡本ゴム工業は、1963年5月15日に東京証券取引所第2部へ上場し、1株500円で20万株を公募した。上場直前の1963年2月時点で、岡本ゴム工業の大株主は岡本巳之助氏の500,000株を筆頭に岡本家が並んだ。1962年4月期の販売の内訳は、ゴム履物が41.1%、衛生サックが38.9%、ゴム手袋が15.6%である。2社は1968年2月に合併して岡本理研ゴムとなった。上場で株価が付いたことが、2社の合併比率を決める物差しになったと思われる。