藤倉コンポジットの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期32326464198.223932.31,945万
2024年3月期35357070140.483349.82,344万
2023年3月期20204040181.053922.12,316万
2022年3月期10162626180.584114.42,106万
2021年3月期57121250.561223.72,340万
2020年3月期77141416.71483.82,340万
2019年3月期77141424.84656.42,340万
2018年3月期77141468.031720.62,340万
2017年3月期67131351.181325.42,345万
2016年3月期66121237.14932.32,345万
2015年3月期66121259.771420.1—
2014年3月期561111154.81327.1—
2013年3月期4488-13.53-3——
2012年3月期5510103.241308.6—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

ゴム製品業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人51.3%6.4億円
金融機関20.0%2.5億円
外国法人14.7%1.8億円
その他法人11.6%1.4億円
金融商品取引業者2.4%30百万円
合計99.9%12.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期64.00円
CAGR(14期)+15.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期10.00n/a連結
2013年3月期8.00▲20.0%連結
2014年3月期11.00+37.5%連結
2015年3月期12.00+9.1%連結
2016年3月期12.00▲0.0%連結
2017年3月期13.00+8.3%連結
2018年3月期14.00+7.7%連結
2019年3月期14.00▲0.0%連結
2020年3月期14.00▲0.0%連結
2021年3月期12.00▲14.3%連結
2022年3月期26.00+116.7%連結
2023年3月期40.00+53.8%連結
2024年3月期70.00+75.0%連結
2025年3月期64.00▲8.6%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期32.3%
期間平均(13期)53.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期308.6n/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期7.1n/a連結
2015年3月期20.1+13.0pt連結
2016年3月期32.3+12.2pt連結
2017年3月期25.4▲6.9pt連結
2018年3月期20.6▲4.8pt連結
2019年3月期56.4+35.8pt連結
2020年3月期83.8+27.4pt連結
2021年3月期23.7▲60.1pt連結
2022年3月期14.4▲9.3pt連結
2023年3月期22.1+7.7pt連結
2024年3月期49.8+27.7pt連結
2025年3月期32.3▲17.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期198.22円
CAGR(14期)+37.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期3.24n/a連結
2013年3月期▲13.53▲517.6%連結
2014年3月期154.81n/a連結
2015年3月期59.77▲61.4%連結
2016年3月期37.14▲37.9%連結
2017年3月期51.18+37.8%連結
2018年3月期68.03+32.9%連結
2019年3月期24.84▲63.5%連結
2020年3月期16.71▲32.7%連結
2021年3月期50.56+202.6%連結
2022年3月期180.58+257.2%連結
2023年3月期181.05+0.3%連結
2024年3月期140.48▲22.4%連結
2025年3月期198.22+41.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期14億円
CAGR(11期)+17.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3+0.2%連結
2017年3月期3+0.1%連結
2018年3月期3+17.0%連結
2019年3月期3▲0.2%連結
2020年3月期3+0.2%連結
2021年3月期3▲14.3%連結
2022年3月期4+41.3%連結
2023年3月期8+96.4%連結
2024年3月期13+63.3%連結
2025年3月期14+13.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期56億円
10期増減+56億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期0▲50.0%連結
2018年3月期0+350.0%連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0▲25.0%連結
2022年3月期21+6846000.0%連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期4+2067250.0%連結
2025年3月期56+1255.4%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期70億円
CAGR(11期)+38.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3+0.2%連結
2017年3月期3+0.1%連結
2018年3月期3+17.1%連結
2019年3月期3▲0.3%連結
2020年3月期3+0.2%連結
2021年3月期3▲14.4%連結
2022年3月期25+772.4%連結
2023年3月期8▲68.2%連結
2024年3月期17+116.3%連結
2025年3月期70+317.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期181.2%
期間平均(11期)51.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期20.0n/a連結
2016年3月期30.5+10.5pt連結
2017年3月期22.1▲8.4pt連結
2018年3月期18.9▲3.2pt連結
2019年3月期56.3+37.4pt連結
2020年3月期83.9+27.6pt連結
2021年3月期23.7▲60.2pt連結
2022年3月期60.3+36.6pt連結
2023年3月期19.7▲40.6pt連結
2024年3月期51.8+32.1pt連結
2025年3月期181.2+129.4pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.19億株
10期増減▲0.04億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.23n/a連結
2017年3月期0.23▲0.0%連結
2018年3月期0.23▲0.2%連結
2019年3月期0.23▲0.0%連結
2020年3月期0.23▲0.0%連結
2021年3月期0.23▲0.0%連結
2022年3月期0.21▲10.0%連結
2023年3月期0.23+9.9%連結
2024年3月期0.23+1.2%連結
2025年3月期0.19▲17.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株64円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株64円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,451,80012.61%1.6億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,372,9007.06%88百万円
3株式会社フジクラ1,000,0005.14%64百万円
4藤倉化成株式会社569,8402.93%36百万円
5藤倉航装株式会社515,2102.65%33百万円
6藤倉コンポジット従業員持株会469,1892.41%30百万円
7三井住友信託銀行株式会社名義418,0002.15%27百万円
8DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO400,7002.06%26百万円
9MSIP CLIENT SECURITIES296,7111.53%19百万円
10RE FUND 107-CLIENT AC290,2001.49%19百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長森田健司
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期145670181.2
2024年3月期1341751.8
2023年3月期80819.7
2022年3月期4212560.3
2021年3月期30323.7
2020年3月期30383.9
2019年3月期30356.3
2018年3月期30318.9
2017年3月期30322.1森田健司
2016年3月期30330.5
2015年3月期30320.0

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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