相模ゴム工業の歴史

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沿革

1934年に創立されたアサヒラテックス化学研究所が起源。

1934年に国内初のラテックス製コンドームを売り出し、1998年に国内初のポリウレタン製コンドーム「サガミオリジナル」を発売した。コンドームを主力とし、医療用カテーテルも手がけるゴム製品メーカー。

1934年 1940年 1942年 1944年 1961年 1998年 2026年 アサヒラテックス化学研究所 1934年コンドームを製造 北支護謨乳液化学有限公司 1940年設立 日本ラテックスゴム工業 1942年合併で設立 北支護謨乳液化学有限公司 1942年合流 相模ゴム工業 1944年商号変更 株式上場 1961年東証二部に上場 サガミオリジナル 1998年ポリウレタン製発売
有価証券報告書「沿革」
相模ゴム工業
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
59億円
売上高純利益率
5.1%
大跡一郎大跡賢介
売上高39億円売上高48億円売上高59億円純利益率-2.6%純利益率6.3%純利益率5.1%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1934年〜国内初のラテックス製コンドームと相模ゴム工業への改称

  1. アサヒラテックス化学研究所を創立[1]創業
  2. 国内初のラテックス製コンドームの製造販売を開始[1]
  3. 北支護謨乳液化学有限公司を設立[1]
  4. 北支護謨乳液化学有限公司と合併し日本ラテックスゴム工業を設立[1]
  5. 相模ゴム工業に商号変更[1]商号変更
  6. 相模プラスチック工業を設立[1]
  7. 相模プラスチック工業を吸収合併[1]
第1章ラテックス製の衛生用品から始めた事業と塩ビ加工への進出
売上高
  • 売上高
相模ゴム工業売上高—
成長期

1961年〜東証二部上場とポリプロピレンチューブ「ニューハンPP」の発売

  1. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  2. インフレーション法によるポリプロピレンチューブ「ニューハンPP」を発売[1]
  3. 福岡・静岡等に分工場を建設[1]
  4. 国連や国際援助機関の援助物資にコンドームが採用[2]
  5. 焼津工場を新設[1]
  6. 静岡工場を焼津工場に移転[1]
売上高
  • 売上高
相模ゴム工業売上高—
成長期

1978年〜医療・福祉機器事業と1988年開始の介護サービスへの多角化

  1. 医療用カテーテルの販売を開始[1]
  2. 医療・福祉機器事業に参入[1]
  3. ラジアテックスを子会社化[1]買収
  4. 国営コンドームプラントを受注[1]
  5. 福岡工場を移転[1]
  6. 巡回入浴などの介護サービスを開始[1]
  7. 大和市で介護サービス開始[2]
  8. 厚木工場に医療用具製造工場を新設[1]
  9. 福岡・静岡市で介護サービス開始[2]
  10. 厚木工場に品質管理・研究開発施設を新設[1]
  11. 相模マニュファクチャラーズ有限公司を設立[1]
売上高
  • 売上高
相模ゴム工業売上高—
就任年社長氏名役職名
大跡一郎
成熟期

1998年〜「サガミオリジナル」の発売と介護事業からの撤退

  1. 横浜市で介護サービス開始[2]
  2. 国内初のポリウレタン製コンドーム「サガミオリジナル」を発売[1]
  3. 居宅介護支援・訪問介護に参入[2]
  4. 焼津市で介護サービス開始[2]
  5. ポリウレタン製コンドームの生産設備を増設[1]
  6. 「サガミオリジナル0.02」を発売[1]
  7. 「サガミオリジナル002」をリニューアル発売[3]
  8. 「サガミオリジナル0.01」を発売[1]
  9. 工場を増設[1]
  10. 妊活アイテム販売開始[2]
  11. スタンダード市場に移行[4]
  12. 介護サービス事業から撤退[1]
  13. 東京営業所を世田谷区から渋谷区へ移転[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
相模ゴム工業2026年3月期売上高59億円売上高経常利益率10.2%
就任年社長氏名役職名
大跡一郎
大跡賢介
最新の適時開示
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
SHIFTSHIFTグロースキャピタル設立
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
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出典・参考 4件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年6月26日）
  • [2]相模ゴム工業 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]会社IR「サガミオリジナル発売20周年記念キャンペーン」（2019年12月3日）
  • [4]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月