ニッタ の歴史

新田長次郎氏は5歳で父を亡くし、四人の兄弟とともに母の手ひとつで育つ^[1]。20歳で大阪に出て米屋で働きはじめた^[2]。その近くにあった製革工場は、近代化のためにドイツ人技師を招いていた^[3]。技師から、製革業は文明社会に必要でありかつ発展する事業だと聞かされた新田氏は、この製革所に入った^[4]。技術を習得したのち独立し、1885年3月、大阪府西成郡難波村久保吉、いまの大阪市浪速区にあたる地で製革業を開始した^[5]。

創業のころ、大阪の財界人のあいだでは、綿糸布の需要増大を見越して国内紡績の振興を図るべきだという議論が交わされていた^[6]。その先駆けとして、大阪紡績、現在の東洋紡が最先端の機械を英国から導入する^[7]。ところが当時の日本には、この機械の動力用ベルトの代替品がなかった^[8]。破損するたびに海外から取り寄せていたため、事業を起こしたばかりの新田氏のもとへ、そのベルト開発の話が舞い込む^[9]。創業3年目の1888年5月、新田氏は日本で最初の動力伝動用革ベルトを製造した^[10]。当時の工場は、1台のモータから天井に渡した長い中間軸を介して各機械へ平ベルトで動力を分配する方式をとっており、ベルトはその分配を担う部品にあたる^[11]。

国産第一号のあと、事業は日本の工業化と歩調を合わせて成長した^[12]。1888年に革製平ベルトを大阪で作ったのが日本初と記録されており、以後の50年間は紡績の花形時代にあたる^[13]。その50年のあいだに平ベルトは革から木綿織布へ、さらにゴム引布ベルトへと改良が加えられ、伝動ベルトの1代表種を完成させた^[14]。材料が替わっても、機械へ動力を配る部品という位置は動かない。新田氏は1909年6月、合資会社新田帯革製造所を設立した^[15]。この合資会社は、製革と工業用革製品の二つの部門を持つ^[16]。一代で築いた財産をもとに、新田氏はここからさまざまな分野へ進出した^[17]。

新田氏は革ベルトの製造から、その前後の工程へ事業を伸ばした。1906年、北海道でタンニンの製造を開始する^[18]。1918年には膠とゼラチンの製造に入り、同じ年、ゴムベルトの開発と販売にも乗り出した。大正の初めごろには、ゼラチンやベニヤ板、各種ゴム製品の製造、さらに牧場経営へと進み、第一次の多角化の時代を迎える^[19]。革ベルトを動かすために要る材料も、革ベルトを置き換えていく材料も、いずれも自社で作る側に回った形になった。合資会社時代に蓄えたゴムの接着・配合技術は、のちのゴム成型品の土台として残る^[20]。

ゴムベルトへの進出は、伝動ベルトそのものの世代交代と重なった。1920年代にVベルトが出現し、またたくまに当時の産業界で平ベルトに取ってかわる^[21]。1台のモータから天井の中間軸を介して多数の機械へ動力を配る方式は、個々の設備が単独駆動を持つ方式へ移った^[22]。動力の配り方が変われば、間に入るベルトの形も替わる。革ベルトを国産化した会社は、創業から40年ほどで、その革ベルトが伝動の主役から外れる場面に立ち会った。もっとも平ベルト自体が消えたわけではない。革から木綿織布へ、さらにゴム引布へと材料を替えながら、伝動ベルトの1代表種として使われ続けた^[23]。

新田氏は事業で得た財を社会事業にも向け、私財を投じて私立松山高等商業学校、現在の松山大学を設立した^[24]。別荘であった和歌山県の琴ノ浦温山荘園^[25]は、公共の遊園地として開放した^[26]。外国に学んで国益に寄する仕事をしたいという少年の日の志は、製革業と学校の二つで形になった^[27]。

1945年2月、事業は新田帯革製造所・新田護謨工業・新田膠質工業の3社に分割された^[28]。同じ月、大阪市浪速区久保吉町1281番地、現在の浪速区久保吉二丁目に、資本金6,000千円で株式会社新田帯革製造所が設立される^[29]。この会社は、1909年6月に設立された合資会社新田帯革製造所のうち、製革および工業用革製品部門が分離独立したものにあたる^[30]。創業者が革ベルトの周りに積み増した事業のうち、ゴムと膠の名を冠する二社は、ここで別の会社として立った^[31]。現在のニッタは、この日に生まれた株式会社新田帯革製造所を出発点とする^[32]。

戦後、動力の伝え方がふたたび変わった^[33]。カウンターシャフトを介した大容量の集団運転方式から、個々の機械に小型のモーターを据える個別伝動方式へ移ったためである^[34]。大容量の集団運転に用いるベルトを得意としてきた同社は、この変化に合わせて製品を作り替えることを迫られた^[35]。1955年からの10年ほどのあいだに新しい伝動ベルトを開発し、エアフィルタの事業にも乗り出す^[36]。会社の形も動いた。1959年4月、販売部門を分離独立させ、新田産業株式会社を大阪市に設立^[37]。1961年1月には、株式会社芦原自動車教習所を大阪市浪速区に設立した^[38]。

1965年6月、商号を新田ベルト株式会社に変更した^[39]。分社化後の主力は、創業当時からの革ベルト製造技術を生かし、革または合成ゴムを表面材とし、ナイロンフィルムを芯体に用いた積層平ベルトの製造販売である^[40]。これに、合資会社時代からのゴムの接着・配合技術を生かしたゴム成型品と、分社化以降に取り扱いを始めた不織布製のエアフィルタを基本とした空調製品が並ぶ^[41]。ベルトそのものは部品であり、機械の内部で動力を伝える位置は創業時から変わらない。変わったのは材料のほうで、1885年3月の創業から80年で、商号から革の字が消えた^[42]。

戦後、モーターの性能が上がって機械ごとに小型モーターが据えられ、伝動容量が小さく短いベルトで足りる個別伝動方式が広まった^[43]。カウンターシャフトを介した大容量の集団運転方式に適していた同社のベルトは、この転換で動力伝動業界の主役の座を追われた^[44]。主力の広幅長尺ベルトを軽量短尺ベルトへ切り換える必要に迫られ、同社はナイロン等の新素材を積層した平ベルト、レシコンベルトを開発し、その後も各種素材を組み合わせた平ベルトを世に出した^[45]。それでも埋まらず、昭和30年代後半から、ベルト以外に事業の柱を増やす第二期の多角化に入った^[46]。

1968年7月、同社は米国のサムエル・ムアー社との合弁で有限会社ニッタ・ムアーカンパニーを大阪市東区に設立した^[47]。合弁が持ち込んだのは、油圧・空圧機器の配管材に使うナイロンのホースチューブを作る技術である^[48]。ベルトが動力そのものを伝えるのに対し、ホースとチューブは油と空気の圧力を伝える。機械の動力まわりに付く部材である点は変わらないが、革と布を扱ってきた同社に樹脂の成形技術はなかった。同じ年の11月に工場を奈良県大和郡山市へ移して奈良工場とし^[49]、翌1969年4月には事業を一つに集めるため新田産業株式会社を吸収合併した^[50]。

外から技術を持ち込む型は、創業の時点にさかのぼる。同社は明治18年の創業ののち、大阪紡績の依頼を受けて日本初の動力伝動用革ベルトの本格的な製造に成功し、それまでの輸入品依存から脱した^[51]。創業者の新田長次郎氏は、大阪の製革工場に招かれていたドイツ人技師から製革業が文明社会に必要で発展する事業だと聞かされ、その言葉を頼りに製革の道へ入った人物である^[52]。新田精一社長は1993年、日本に在来からある仕事で過当競争をするのは愚の骨頂であり、海外から進んだ技術を採り入れて国益に寄与するのが創業者の基本理念で、多角化はそれを具体化したものだと述べた^[53]。

1971年1月、同社は米国のユニロイヤル社との合弁でユニッタ株式会社を大阪市東区に設立した^[54]。ユニッタが扱ったのは、自動車用・OA機器用の歯付ベルトである^[55]。平ベルトが摩擦で動力を伝えるのに対し、歯付ベルトは歯のかみ合わせで回転の位相までそろえる。出資は海外企業との折半で、タイミングベルトの専業メーカーとなったユニッタは、自動車・オートバイのエンジンカム駆動用ベルトの市場の約6割を握った^[56]。歯付ベルトの生産はのちに韓国へも広がり、米国のゲーツ社、韓国の平和産業と同社の3社による合弁で設立した韓国ゲーツ社が、現地の製造拠点となった^[57]。

本体の側でも、外から入れた技術が新しい事業を生んだ。クリーンシステム事業の発祥は1960年代半ばにさかのぼる^[58]。同社は人造皮革を研究していたが、ドイツ企業と技術提携する過程で、人造皮革のもとになる不織布が粗塵フィルターに使われ、その市場が大きいことをつかんだ^[59]。そこでフィルター事業へ進出したものの、粗塵フィルターの市場は先発企業に押さえられていたため、中・高性能の製品へ切り替えた^[60]。搬送の側では、ドイツからカーブコンベヤの技術を導入し、90度曲がるベルトコンベヤと、曲がりながら上下するスパイラルコンベヤを製品にした^[61]。

1980年、同社は米国にNITTA INTERNATIONAL INC.を設立した^[62]。ベルトを米国で売る会社であり、のちに米国市場向けの商品を生産するニッタ・インダストリーズオブアメリカも加わった^[63]。1982年11月には商号をニッタ株式会社へ変更し、同時に本店を大阪市東区へ移転した^[64]。社名は株式会社新田帯革製造所から新田ベルト株式会社を経てニッタ株式会社に至り、革もベルトも社名から消えた^[65]。雑賀英彦社長は1996年、社名を新田ベルトからニッタに変更したので事業内容が分からなくなったと言われる、と述べた^[66]。

1983年11月、同社は米国のロデール社との合弁でロデール・ニッタ株式会社を大阪市東区に設立した^[67]。ロデール・ニッタが作ったのは、半導体産業向けにシリコンウエハーを研磨する研磨材と研磨布である^[68]。パッドは不織布に特殊な薬品を含浸させて固めたもので、半導体研磨用の保持材と研磨液もあわせて製造した^[69]。日本市場でかなりのシェアを取り、ほとんどの半導体メーカーが使う製品になった^[70]。シリコンウエハーのポリシング技術を持つ会社を得て、同社は製品の系列に半導体の工程材料を加えた^[71]。合弁の設立と同じ1983年の6月には、ニッタ・ムアーカンパニーの工場を三重県名張市へ移し、名張工場とした^[72]。

三つの合弁のうちニッタ・ムアーだけは合弁のまま置かず、1988年、同社は全株を買収して完全子会社とし、1992年1月に有限会社から株式会社へ組織を改めた^[73]。同じ1988年にはオランダと台湾に販売子会社を置き、1991年にはオランダのCONDEV HOLDING B.V.を株式取得により子会社にした^[74]。一方、ユニッタとロデール・ニッタは合弁のまま残り、ユニッタからの受取配当金は単独決算では経常利益に入るが連結決算では除外された^[75]。持分法によって相手方の損益の50%を当期純利益に加算した^[76]。

同社は1990年10月に日本証券業協会へ店頭登録し^[77]、1995年11月に大阪証券取引所市場第二部、1996年9月に東京証券取引所市場第二部へ上場して、東証二部への上場にあわせて130万株を公募した^[78]。1996年3月期の売上高は329億7,700万円、営業利益は13億9,700万円、経常利益は24億700万円である^[79]。上場までの間も、合弁の相手からは製品だけでなく技術が入り続けた。雑賀英彦社長は1996年、半導体の多層配線を研究する米国の官民共同研究機関に提携先のロデール社が加入しているため、すべての技術が自動的にロデール・ニッタに入ることになっていると述べた^[80]。