出光佐三
出光興産・元設立・取締役社長
社長就任1940年3月
生年月日—
学歴神戸高等商業学校
出自—
経歴1909〜1966年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1909年主要役職の状況(推定含む目安)1966年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間 | 酒井商会 | 1909 | 入店 | ||
| 出光商会 | 1911 | 創業 | |||
| 出光興産 | 1940 | 設立 社長 | |||
| 1966 | 社長 退任(会長へ) |
社長就任までの出自
出自
1885年8月、福岡県宗像郡赤間町で藍玉の問屋を営む家に生まれた。外交官を志したものの、父から役人ではなく自分の仕事を持てと諭され、神戸高等商業学校へ進んだ。1909年に卒業すると、石油と小麦粉を扱う神戸の酒井商会に入って商いの実務を覚えた。在籍2年目に実家が破産し、家族を支えるために独立を決めた。開業資金は知人の日田重太郎氏が無償で出した8,000円で、外部の株主も債権者も持たない出発だった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
前任を持たない初代である。1911年6月に個人経営の出光商会を門司に開き、店主として商いを率いた。1940年3月、出光商会の内地・朝鮮・台湾・関東州の営業財産を継がせて、資本金400万円の出光興産を東京に設立した。前年の1939年9月には石油配給統制規則の実施とともに石油共販が発足し、国内の石油販売は統制の下へ移りつつあった。1951年の経済誌は、出光佐三氏を出光興産社長として紹介している。
在任中の主な施策
施策
敗戦で海外の財産を失ったあと、1949年3月に元売業者の指定を受け、民間として石油の供給を始めた。1953年5月には、石油国有化で英国と争っていたイランを相手に、石油の輸入を実行した。1957年3月に徳山製油所、1963年1月に千葉製油所を竣工させ、販売から精製へ事業を広げた。1963年11月には、生産調整に反対して石油連盟を脱退している。1966年に社長の席を副社長に譲り、会長に就任した。
創業ストーリー
創業ストーリー
業績貢献
出光佐三氏:在任中の業績貢献
売上高:1955年3月期〜1969年3月期
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| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1955年3月期 | 192億円 | — | — | — | ||
| 1956年3月期 | 194億円 | +1.0% | — | — | ||
| 1957年3月期 | 243億円 | +25.3% | — | — | 徳山製油所竣工 | |
| 1958年3月期 | 357億円 | +46.9% | — | — | 昭和四日市石油を設立 | |
| 1959年3月期 | 470億円 | +31.7% | — | — | 昭和四日市石油四日市製油所が完成 | |
| 1960年3月期 | 680億円 | +44.7% | — | — | ||
| 1961年3月期 | 832億円 | +22.4% | — | — | ||
| 1962年3月期 | 996億円 | +19.7% | — | — | アポロサービス(現アポロリンク)を設立 | |
| 1963年3月期 | 1,000億円 | +0.4% | — | — | 内航部門として宗像海運を設立出光タンカーを設立千葉製油所竣工 | |
| 1964年3月期 | 1,700億円 | +70.0% | — | — | 石油連盟を脱退 | |
| 1965年3月期 | 2,000億円 | +17.6% | — | — | 出光石油化学を設立出光石油化学徳山工場が竣工 | |
| 1966年3月期 | 2,090億円 | +4.5% | — | — | ||
| 1967年3月期 | 2,350億円 | +12.4% | — | — | ||
| 1968年3月期 | 2,716億円 | +15.6% | — | — | ||
| 1969年3月期 | 2,968億円 | +9.3% | — | — |
参考文献5件
参考文献
- 『出光略史』(出光興産, 1964年)
- 出光佐三「私の履歴書」(日本経済新聞 1956年7月連載。『私の履歴書 経済人1』日本経済新聞社, 1980年所収)
- 『出光五十年史 本編』(出光興産, 1970年)
- 新日本経済 1951年6月号「出光佐三(出光興産社長)」
- 石川島播磨技報 1967年1月号「巻頭言 人的先進国-日本」(出光興産株式会社会長 出光佐三)
事実根拠:出所(出光興産)