ビックカメラ：現像業から池袋店開店による量販店への転換

ビックカメラの創業者である新井隆司氏が最初に売ったのは、カメラでも現像でもなく、仏壇に飾る写真の複写だった。1946年5月に群馬県で生まれた新井氏は、5歳で母を亡くしている。思い出は小さな写真一枚だけで、高校1年のときに引き伸ばしを頼んだ写真屋からは、そんな技術は持っていないと断られた。新井氏は写真の合成技術とエアブラシによる修正を独学で研究し、試行錯誤の末に思い描いた通りの一枚を自分で作った。同じ思いの人が他にもいるはずだと考えて葬儀店を回り、仏壇に飾る写真の作成を請け負うようになる。1枚3,500円で、多いときは一晩に10件の複写を頼まれた。断られた技術を自分で持つところから商売が立ち上がった。

高校を出た新井氏は群馬に留まらず、まず薬の商いで東京へ出ている。1965年に群馬県立高崎工業高校を卒業したあと、実家の薬局を手伝った縁で薬の世界に入り、仲介まがいの仕事で500万円の元手を作った。1966年には大塚駅前に薬局を開設している。ところが経営が安定し始めた頃、父が心臓を患って床に伏した。兄が米国に留学中で男手は新井氏一人だったため、薬局を他人へ譲って高崎へ引き揚げた。高崎で選んだのは、売るだけの商いではなく高校時代のアルバイトで身につけた現像の技術を使う仕事だった。高校時代から東京でひと花咲かせたいと考えていた新井氏にとって、この帰郷は東京での最初の挫折だった。

ビックカメラの原点は、1968年3月に群馬県高崎市中大類町へ設けられた株式会社高崎DPセンターである。現像所の用地は借りられたが、建物は新井氏が自らセメントを練って仕上げ、設備も現像機以外はほとんど手製だった。店舗は立地こそ一等地に取ったものの、広さはわずか一坪のミニショップにすぎない。開店初日の売上は700円だった。それでもこの商売は必ず伸びるという確信があり、根拠は値段と速さに置かれていた。当時のサービス判白黒プリントは相場が10円だったが、これを7円に下げ、3時間のスピード仕上げを売り物にした。注文は殺到し、1カ月後には十分に採算の合う商売になった。技術者志望だった新井氏にとって、現像は手を動かして値段を作れる商売でもあった。

安さと速さで客を集めた結果、設立から3年目にはチェーン店が40店に達し、群馬県下で最大級のフィルム現像会社になった。しかし店舗数の多さは、そのまま経営の負担へ変わる。年中無休と午前10時から午後8時までの10時間営業をセールスポイントにしていたため人員効率が悪く、人件費が急膨張した。現金を小口で受ける商いのため会計事務も繁雑になった。この頃の新井氏の仕事は各店の管理のため車で回ることだけに追われ、走行距離は毎日350キロに達していた。事業計画を立てる余裕がなく、このままでは経営の責任が取れなくなると考えるようになった。この現像チェーンはカメラ販売部門を内部に抱えており、のちにそこだけが切り出される。伸びている最中に縮めなければ止まらない構造だった。

新井氏は40店を6店へ絞り込んだ。事業は順調に進んでいるのになぜ、といぶかる人もいた。ただしこの整理は撤退ではなく、規模の縮小と同時にDPEより高付加価値のカメラ販売部門へ主力を移す組み替えだった。1972年には販売部門を分離して株式会社ビックカラーを設立し、カメラと関連商品の販売を本体に据えている。店舗の整理が済んだ直後に第一次石油危機が日本を襲った。40店のままなら倒産の危機に見舞われていたかもしれないと、新井氏はのちに書いている。高崎の会社が第一次石油危機を乗り切って経営的に安定したことが、次の東京進出の元手になった。現像は薄利で人手を食い、カメラは単価が高く在庫で戦える商材であり、店数ではなく一店の中身へ資源を寄せる判断だった。

群馬県内ではカメラ販売会社として知られ、第一次石油危機も乗り越えて経営が安定していた高崎の会社は、1978年4月に株式会社ビックカラーから株式会社ビックカメラ（高崎）へと社名を改めた。BIGではなくBICと綴るこの名には、規模の大きさだけでなく奥行きも備えた企業になりたいという思いが込められたとされる。新井氏の説明では、一番の深さ・一番の高さ・一番の広さをまとめて漢字で表すと空になる。残っていたのは、東京へ出たいという気持ちだけだった。現像の略号を外してカメラを社名へ置いたことで、業態の転換は名前の上でも確定した。

東京での事業展開に着手したのは1977年である。新井氏はまず市場調査に着手し、店の立地の条件を、土地代が安く、街には若者が多く、バイタリティーのあるところの3つに置いた。白羽の矢を立てたのが池袋で、当時の駅北口は環境が悪く、若者があまり寄りつく場所ではなかった。それでも新宿や渋谷に比べればイメージは良くない反面、乗降客が多く土地も安く、駅の近くに店を設ければ乗降客を呼べると新井氏は考えていた。1978年5月、東京都豊島区西池袋に東京支店が開かれた。高崎から上京したのは新井氏一人で、物件選びから社員の採用まで自分でこなしている。基礎の固まった高崎の販売会社を崩さないためで、苦労はやりたいと思っている者がかぶればいいという考えだった。

1978年5月に開いた東京支店が3年目に入った1980年10月21日の深夜、この店が火事を出した。近くの寮に社員と住んでいた新井氏は店へ駆けつけ、預かっていたフィルムと修理依頼のカメラを運び出している。鎮火したのは朝の5時だった。年中無休を看板にして固定客が付き始めた頃だったため、その日もなんとしても営業すると決めた。水浸しの店内を社員と急いで片付け、10時にはシャッターを上げている。見舞いに来たメーカーの担当者が10時から開店しているのを見て、頑張って客を大事にする店だと認めるようになり、業界内での信用も高まった。仕事に慣れて緩みの出ていた社員に活気が戻ったのもこのときである。店を傾けかねない失火が信用を厚くしたのは、休まないという看板を火事の日にも守ったからである。

失火を謝って周囲のビルを回るうちに、店の裏のビルのオーナーから、良かったらこのビルを使ってみないかと誘いを受けた。業容を拡大したいと考えていた新井氏はこれを受け、二つのビルの壁をぶち抜きで使うことにして、売場面積は一挙に二倍へ広がった。その翌月の1980年11月21日、東京都豊島区西池袋に株式会社ビックカメラが設立される。新会社は株式会社ビックカメラ（高崎）の東京支店を引き継ぎ、自社店舗として事業を開始した。同月に開いた池袋店は、のちに池袋北口店へ店名を変えている。一号店を開いて以来、減収の年は一度もなかった。1981年11月、共同で金融事業を営むために東京カメラ流通協同組合が設立された。池袋東口店の開店は1982年6月である。その後も駅前への出店が重なった。1989年12月には渋谷店、1991年4月には横浜西口店が開いた。