グンゼ：郡是製絲の設立と塚口工場での絹長靴下参入

丹波地方は気候も風土も蚕業に向いており、養蚕は昔から盛んだったが、当時の蚕糸業は振るわず、小規模な製糸家をまとめて大工場に集約し、作業を近代化して品質を高めることが急がれていた。1896年8月、京都府何鹿郡綾部町に郡是製絲が生まれた。資本金は9万8000円、繰糸機は168釜である。168釜という規模は郡内でとれる繭3500石を一社で消化しきれるよう定められ、郡の蚕業十カ年計画に沿って将来は504釜まで広げる構想だった。設立に力を尽くした波多野鶴吉氏は、何鹿郡で蚕業を奨励する機関、すなわち郡是として会社を位置づけ、株主も郡内の養蚕家から募った。1897年3月の株主数は721名で平均持株は7株、うち10株に満たない株主が703名、95%を占めていた。創業者の名を社名に冠さず、郡をよくするという意味の郡是を掲げたのは、この発足の事情による。

『娘を売らなければ生きていけない』（日経ビジネス 1979/2/12）と評されるほど、当時の何鹿郡の農村は窮状にあった。この窮状の改善も設立の狙いの一つだった。会社が後年まで掲げ続けた企業理念は、品質の追求と共存共栄の二つに集約される。安く良い商品を作ることそのものが社会への貢献であり、養蚕農家や下請けの機屋と共に栄えることなしに会社の存在意義はない、という立て方である。のちに制定された社章も、内側の円を会社、外側の円を養蚕家に見立て、両者の共存共栄を表すと解釈された。この考えに共鳴する者が全国各地に生まれて事業は広がり、1911年には資本金12万円、製糸工場8、繰糸機1071釜、生糸生産高3万5000貫に達した。輸出を主体に郡是糸の声価が高まった。

教育もまた会社の中核に置かれた。1909年から川合信水氏が会社の教育を主宰し、経営首脳や工場長、教育担当者の教育に当たって独特の社風をつくった。1926年には郡是青年訓練所を設け、翌1927年には本社と工場に2年以上勤めた青年社員から選抜し、社業に関する技術と一般教養を1年間で教える技術科を置いた。1935年の青年学校令の公布を受けては私立郡是綾部女子青年学校を設立し、以後これを全国の各工場へ広げた。青年学校の教育は、従来行ってきた社内の教育をそのまま移したものだった。川合氏が1935年に退いたあと、教育総理の職が置かれることはなかった。

大正期の生糸は米国の旺盛な絹消費に支えられ、1920年には100斤4500円の高値をつけたが、同年7月には1100円へ暴落した。機械製糸の大資本が規模を広げたのは景気の良い時期ではなく、金融難で行き詰まった地元資本の中小製糸を買い取れる不況の時期だった。郡是製絲も1916年に第二郡是製絲を設けて吸収し、1918年には蚕栄・福知山・舞鶴の製糸各社を合併して、全国に工場を新たに建てた。大正末期には製糸工場27、繰糸機6474釜、生糸生産高40万貫となり、規模は明治末期の13倍になった。長野県の片倉一族が率いる片倉製糸と並び、京都府北部・丹波地方の小さな製糸家たちの寄り合いから出発した会社が、製糸の二大会社の一角を占めるに至った。ただ膨張には資金繰りの危うさがつきまとった。1914年5月、第百三十銀行は購繭資金の膨らみに懸念を示し、会社としての考えを明らかにするよう申し入れた。これに波多野鶴吉氏は、購繭の数量を抑えて緊縮で臨む方針を各工場へ通達して応じた。

綿紡が一貫して利益を出し続けたのに比べ、製糸業は赤字の年と黒字の年を行き来した。1917年から1926年までの東洋紡と郡是では資本金に4倍、利益金に17倍の開きがあり、払込資本利益率も6割2分対1割7分と、製糸の稼ぐ力は綿紡績を大きく下回った。昭和初年の世界恐慌で糸価は1930年春から下落が止まらず、1932年には記録的な安値の400円まで落ち、政府が糸価融資補償法によって1億5000万円を貸し付け、1250円の価格を補償しても、恐慌は根深く、それで収まるものではなかった。大正期に台頭した人絹の発達も、生糸輸出に重い脅威をもたらしていた。

対策は複数の方向に及んだ。まず新分野の靴下によって生糸の消費そのものを増やすため、1935年に生糸の靴下用原糸としての品質改良を目的として郡是繊維工業を創立し、尼崎市塚口に絹靴下工場を新設した。1934年10月には塚口工場を新設し、絹婦人長靴下事業を始めた。同じ時期に宇部煉炭工場と醸造工場も設け、多角経営の第一歩を踏み出している。販売機能の強化では、1931年に設立された林大作商店へ1933年に資本参加し、翌1934年に郡是シルク・コーポレーションへ改称させた。その前年にはニューヨークにも同名の会社を設立している。この会社はのちに郡是産業、1971年にグンゼ産業へ商号を変え、1973年2月に上場した。技術面では全工場を多条繰糸機に転換し、高級細繊度生糸の生産に集中した。

昭和恐慌を抜けた1930年代後半、郡是製絲の設備は拡大を続けた。1939年には製糸工場36、繰糸機1万562釜、生糸生産高92万貫に達した。片倉と郡是の設備は全国設備に占める比率を1929年の1割以下から1937年には13%へ高め、価格の下落と操業短縮のもとでも、片倉や郡是などの大手は平均2割近い払込資本利益率を続け、大正期の不安定な経営を脱した。多角化も進み、1933年には朝日化学肥料を設立したほか、1943年には郡是繊維工業を合併し、昭和紡績を買収して綿紡績事業へ参入した。大陸では大邱の麻紡績工場と大田・清州の二製糸工場を経営した。

太平洋戦争の激化とともに蚕糸業は統制下に入り、1943年5月、会社は商号を郡是工業に変更する。同年12月には戦時体制のため製糸17工場ほかを日本蚕糸製造へ移管し、事業の主体を航空機部品と軍需衣料の生産へ転換した。移管の対象は内地の全製糸事業に及び、会社に残ったのは加工部門と軍需の生産だった。米国では1938年にデュポンがナイロンの工業化を発表しており、米国は最大の生糸市場であり、日本の蚕糸業者が受けた衝撃は大きかったが、日華事変の開始とともに蚕糸業は衰退期に入り、ナイロンへの対策は緊急さを失っていた。戦前に脇へ置いた絹靴下の設備が、製糸を失った会社に残された唯一の伸び代となり、戦後の主力を用意する側へ回ったとみられる。