雅叙園観光：総売上の57%を奈良ドリームランドに依存した賃借営業

雅叙園観光ホテルは1953年6月から米軍専用ホテルとして運営され、一般の客を泊める場を8年近く持たなかった。目黒の建物が自社の所有でなかったことも、この間の制約を重くした。ホテルは細川力蔵氏と合資会社雅叙園、細川合名会社の三者を相手方とする賃貸契約の上に立っていた。1961年3月に2号館と3号館が一般営業へ復帰したものの、1号館は米軍用に残されたままだった。社長の松尾國三氏は1966年の株主総会で、軽井沢に7,500坪の土地を持ち、熱海と神戸にも相当な財産があると説明しているが、主力事業を展開する目黒の建物を所有しないという、事業上のハンデを背負っていた。

なお、松尾國三氏が関与した奈良ドリームランド（米国ディズニーランドから着想を得て開園したが2006年8月閉園）を建てたのは雅叙園観光ではなく、同氏が再建を引き受けた別の会社だった。1954年7月末、松竹の大谷竹次郎社長が専務の奥山市三氏を伴って松尾氏の自宅を訪れ、倒産寸前にあった大阪の千土地興行の立て直しだったを依頼された。この会社はのちに日本ドリーム観光となり、当時としては巨額な、総工費48億円をかけた遊園地を1961年7月1日に開園させた。雅叙園観光はその場内の食堂と売店に進出。資本金12億円の会社に48億円の遊園地は建てられず、松尾氏は観光事業を拡大するため、日本ドリーム観光の社長を兼ねるなど、5つ6つの会社を率いていた。

奈良ドリームランドにおいて、場内で借りた面積は、決して小さいものではなかった。食堂は高級食堂と大衆食堂、ガーデン・ビヤホールを合わせて約700坪、売店は約380坪に達したが、この権利について松尾氏は株主総会で、通常なら3億円から5億円の補償金と権利金を要すると説明した。大株主であるために、権利金も家賃も払わずに借りたという。ただし奈良営業所は賃借料として売上額の10%を日本ドリーム観光へ納めていた。権利金も補償金も一切出していないと、松尾氏は総会で『そのために権利金は一銭も出ていない。補償金も出ていない、何にも出ていない、無家賃で借りておる』と述べたという。固定費を負わず、売れた分だけ払う条件であり、初期投資を要さない条件と引き換えに、雅叙園観光としては奈良ドリームランドへの関与を最小限に抑えた。

1963年2月の時点で、雅叙園観光の営業所は目黒・新宿・芦屋・奈良の四か所にあり、いずれも他者からの賃借で成り立っていた。目黒は細川力蔵氏ら三者、新宿は日活株式会社、芦屋は松尾國三氏と財団法人松尾育英会、猿丸弁治氏の三者を相手方とする契約である。芦屋の温泉旅館芦山荘は客室17室・収容人員34名と小さく、軽井沢雅叙園ホテルも客室40室・収容人員120名にとどまった。目黒ホテルは米軍用の1号館が客室82室・収容人員214名、一般営業に戻った2号館が客室33室と結婚式場1室である。3号館はグリルとバーを主体に収容人員909名を数えた。松尾氏は1966年の総会で会社に多くの負債はないと述べたが、借入が少なかったのは建物を自ら建てなかったからでもある。

開設から2年で、収益源は目黒から奈良へ移り変わった。1963年には奈良ドリームランド場内に関する収益が、総売上高の57%を占め、目黒ホテル、新宿雅叙園、軽井沢雅叙園ホテル、芦山荘がこれに続いた。1963年2月期の営業収入は2億2,937万7,000円だった。飲食・食堂が1億1,292万3,000円、売店が6,532万4,000円を占め、宿泊料は4,333万円にとどまる。開園直後の入園者は松尾氏が見込んだ1日2万人に遠く及ばなかったが、それでも場内の飲食と売店は目黒のホテルを大きく上回る売上を生んだ。外客用の宿泊設備として設立された会社は、15年で自社保有しない遊園地である奈良ドリーム向けの飲食売店業へ姿を変えた。

しかし、売上構成が変わったものの、本業の採算は改善しなかった。1963年2月期は営業損失1,399万円を計上し、営業外収入6,205万円を充てて当期利益4,059万円をかろうじて残している。前の半期にあたる1962年8月期の営業収入2億7,370万6,000円からは4,400万円余りの減収だった。それから3年後、1966年4月の株主総会で株主が挙げた半期の売上高はおよそ2億8,000万円で、売上規模は拡大していた。しかし、同じ総会で松尾氏が報告したのは5,000万円の欠損であり、議案は欠損金処理計算書の承認で、無配となった。45円で株を買ったという株主が無配への不満を訴え、松尾氏も30円台という株価を残念に思うと述べるに至った。

新たに横浜ドリームランド（1964年開園）にホテルを建てる計画が立案されたが、松尾氏は雅叙園観光にそれを負わせなかった。株主総会での説明によれば、7億数千万円をかけて千数百人を収容するホテルを建て、客がまだ付かないうちに営業を始めれば金利が回らないと案じたという『七億以上の金でドリームを建てて設備をして、そしてまだ一般客に知れわたらないで、そこに千何百人も収容するホテルを営業するということは金利も回らんと大変心配した』。加えて日本開発銀行は、そのホテルへの融資には応じても雅叙園観光には出さないという姿勢だった。そこで6億円の資本金を倍額増資で12億円とし、増えた6億円を日本ドリーム観光へ向け、投じた資金はその株式へ切り換えた。1964年の時点では、日本ドリーム観光への持株比率はまだ2.5%に過ぎなかった。

1966年4月25日の株主総会で、子会社でもない企業に対する出資に対して、株主からの疑念が噴出した。ある株主は、資本金12億円・半期の売上高約2億8,000万円の会社が投資総計7億円余を抱えている点を指摘。うち6億4,000万円余が無配の日本ドリームランド株であり、投資効果が現れていないし、松尾社長個人の判断が優先され、雅叙園観光の株主への配慮が後回しになっているのではないかと質した。別の株主は、雅叙園観光の収入は日本ドリーム観光の犠牲の上に立つものではないかと述べ、将来の合併を危惧した『雅叙園がドリームランドによつて利益を上げると、ことばをかえて言えば、雅叙園の収入はドリームランドの犠牲的収入と、こういうふうにも考えられます』。松尾氏は合併は何も考えていないと答えた。なお、当時の取締役には日本ドリーム観光の会長を兼ねる白井信太郎氏も名を連ねている。

収益の土台を奈良ドリームランドの集客に依存した結果、休日の天候が決算に影響した。松尾氏は昭和40年度後期の欠損について、奈良と横浜のドリームランドで日曜のたびに雨が降ったことを挙げている。5,000万円の欠損のうち4,200万円は償却で、営業の赤字は800万円あまりにとどまった。他の業績要因として、新宿営業所は日活株式会社から借りたもので、収容人員330名の食堂と宴会場を営んでいたが、この営業所を契約年数の満了とともに日活に返却されたことも影響した。そこで、失った拠点を埋めるため、横浜ドリームランドの場内にドリームヘルスセンターを新設。奈良ドリームランドは開園5年目にしてようやく見込んだ観客を集め、総会の時点で横浜の倍以上の客数に達していた。このため、1960年代の雅叙園観光は、その商号とは裏腹に、収益を他社である奈良ドリームランドに依存する状況が続いた。