SUBARUの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期5758.5115.5115.5125.5090892.07.16億
2025年3月期4867115115458.033,38125.17.31億
2024年3月期4858106106509.203,85120.87.52億
2023年3月期38387676261.332,00429.17.67億
2022年3月期2828565691.2870061.37.68億
2021年3月期2828565699.7776556.17.67億
2020年3月期7228100100198.991,36350.37.67億
2019年3月期7272144144184.441,47878.17.67億
2018年3月期7272144144287.402,20450.17.67億
2017年3月期7272144144365.772,82439.47.69億
2016年3月期7272144144559.544,36725.77.83億
2015年3月期31376868335.572,61920.3—
2014年3月期20335353264.762,06620.0—
2013年3月期5101515153.231,1969.8—
2012年3月期4.54.59949.2738518.3—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

完成車・二輪・自転車業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人35.6%294.3億円
金融機関25.0%206.7億円
その他法人24.6%203.3億円
個人9.9%82億円
金融商品取引業者4.8%40億円
合計100.0%826.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期115.50円
CAGR(15期)+20.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期9.00n/a連結
2013年3月期15.00+66.7%連結
2014年3月期53.00+253.3%連結
2015年3月期68.00+28.3%連結
2016年3月期144.00+111.8%連結
2017年3月期144.00▲0.0%連結
2018年3月期144.00▲0.0%連結
2019年3月期144.00▲0.0%連結
2020年3月期100.00▲30.6%連結
2021年3月期56.00▲44.0%連結
2022年3月期56.00▲0.0%連結
2023年3月期76.00+35.7%連結
2024年3月期106.00+39.5%連結
2025年3月期115.00+8.5%連結
2026年3月期115.50+0.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期92.0%
期間平均(15期)39.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期18.3n/a連結
2013年3月期9.8▲8.5pt連結
2014年3月期20.0+10.2pt連結
2015年3月期20.3+0.3pt連結
2016年3月期25.7+5.4pt連結
2017年3月期39.4+13.7pt連結
2018年3月期50.1+10.7pt連結
2019年3月期78.1+28.0pt連結
2020年3月期50.3▲27.8pt連結
2021年3月期56.1+5.8pt連結
2022年3月期61.3+5.2pt連結
2023年3月期29.1▲32.2pt連結
2024年3月期20.8▲8.3pt連結
2025年3月期25.1+4.3pt連結
2026年3月期92.0+66.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期125.50円
CAGR(15期)+6.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期49.27n/a連結
2013年3月期153.23+211.0%連結
2014年3月期264.76+72.8%連結
2015年3月期335.57+26.7%連結
2016年3月期559.54+66.7%連結
2017年3月期365.77▲34.6%連結
2018年3月期287.40▲21.4%連結
2019年3月期184.44▲35.8%連結
2020年3月期198.99+7.9%連結
2021年3月期99.77▲49.9%連結
2022年3月期91.28▲8.5%連結
2023年3月期261.33+186.3%連結
2024年3月期509.20+94.8%連結
2025年3月期458.03▲10.0%連結
2026年3月期125.50▲72.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期n/a
CAGR(5期)+22.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期499n/a連結
2016年3月期849+70.3%連結
2017年3月期1,114+31.2%連結
2018年3月期1,103▲1.0%連結
2019年3月期1,104+0.1%連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期n/an/a連結
2026年3月期n/an/a連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期500億円
9期増減+500億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲9.1%連結
2017年3月期527+263620.0%連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0▲54.5%連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期400+1000050.0%連結
2025年3月期600+50.0%連結
2026年3月期500▲16.7%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期500億円
CAGR(9期)+0.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期499n/a連結
2016年3月期850+70.2%連結
2017年3月期1,642+93.2%連結
2018年3月期1,103▲32.8%連結
2019年3月期1,104▲0.0%連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期400+1000050.0%連結
2025年3月期600+50.0%連結
2026年3月期500▲16.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期55.0%
期間平均(9期)33.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期19.1n/a連結
2016年3月期19.5+0.4pt連結
2017年3月期58.1+38.6pt連結
2018年3月期50.1▲8.0pt連結
2019年3月期74.7+24.6pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期0.0n/a連結
2024年3月期10.4+10.4pt連結
2025年3月期17.7+7.3pt連結
2026年3月期55.0+37.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期7.16億株
11期増減▲0.67億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期7.83n/a連結
2017年3月期7.69▲1.7%連結
2018年3月期7.67▲0.3%連結
2019年3月期7.67▲0.0%連結
2020年3月期7.67▲0.0%連結
2021年3月期7.67▲0.0%連結
2022年3月期7.68+0.1%連結
2023年3月期7.67▲0.0%連結
2024年3月期7.52▲2.0%連結
2025年3月期7.31▲2.7%連結
2026年3月期7.16▲2.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株115.5円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株115.5円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1トヨタ自動車株式会社153,600,00021.46%177.4億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義106,524,00014.88%123.0億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義31,701,0004.43%36.6億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義13,490,0001.88%15.6億円
5JPモルガン証券株式会社10,857,0001.52%12.5億円
6株式会社みずほ銀行10,078,0001.41%11.6億円
7JP MORGAN CHASE BANK 3857818,211,0001.15%9.5億円
8NSL DTT CLIENT ACCOUNT 17,544,0001.05%8.7億円
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400427,340,0001.03%8.5億円
10三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社7,156,0001%8.3億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長吉永泰之中村知美大崎篤
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期050050055.0
2025年3月期060060017.7大崎篤
2024年3月期040040010.4
2023年3月期0000.0
2022年3月期————
2021年3月期————
2020年3月期————中村知美
2019年3月期1,10401,10474.7
2018年3月期1,10301,10350.1
2017年3月期1,1145271,64258.1
2016年3月期849085019.5
2015年3月期499049919.1吉永泰之

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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