シマノの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期169.5169.5339339388.1734087.38,646万
2024年12月期154.5154.5309309853.3676336.28,899万
2023年12月期142.5142.5285285676.7761142.19,005万
2022年12月期117.5142.52602601,408.221,28218.59,056万
2021年12月期117.5117.52352351,252.621,15918.89,197万
2020年12月期77.5277.5355355684.7163551.89,272万
2019年12月期77.577.5155155559.1551827.79,270万
2018年12月期77.577.5155155581.7753926.69,270万
2017年12月期77.577.5155155414.6938437.49,267万
2016年12月期77.577.5155155549.7651028.29,268万
2015年12月期77.577.5155155821.8776218.9—
2014年12月期52.552.5105105552.7051219.0—
2013年12月期43.543.58787378.5035123.0—
2012年12月期37.537.57575296.5027525.3—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

完成車・二輪・自転車業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人50.4%147.7億円
金融機関26.8%78.5億円
その他法人14.5%42.4億円
個人6.3%18.4億円
金融商品取引業者2.0%6億円
合計100.0%293.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期339.00円
CAGR(14期)+12.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期75.00n/a連結
2013年12月期87.00+16.0%連結
2014年12月期105.00+20.7%連結
2015年12月期155.00+47.6%連結
2016年12月期155.00▲0.0%連結
2017年12月期155.00▲0.0%連結
2018年12月期155.00▲0.0%連結
2019年12月期155.00▲0.0%連結
2020年12月期355.00+129.0%連結
2021年12月期235.00▲33.8%連結
2022年12月期260.00+10.6%連結
2023年12月期285.00+9.6%連結
2024年12月期309.00+8.4%連結
2025年12月期339.00+9.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期87.3%
期間平均(14期)32.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期25.3n/a連結
2013年12月期23.0▲2.3pt連結
2014年12月期19.0▲4.0pt連結
2015年12月期18.9▲0.1pt連結
2016年12月期28.2+9.3pt連結
2017年12月期37.4+9.2pt連結
2018年12月期26.6▲10.8pt連結
2019年12月期27.7+1.1pt連結
2020年12月期51.8+24.1pt連結
2021年12月期18.8▲33.0pt連結
2022年12月期18.5▲0.3pt連結
2023年12月期42.1+23.6pt連結
2024年12月期36.2▲5.9pt連結
2025年12月期87.3+51.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期388.17円
CAGR(14期)+2.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期296.50n/a連結
2013年12月期378.50+27.7%連結
2014年12月期552.70+46.0%連結
2015年12月期821.87+48.7%連結
2016年12月期549.76▲33.1%連結
2017年12月期414.69▲24.6%連結
2018年12月期581.77+40.3%連結
2019年12月期559.15▲3.9%連結
2020年12月期684.71+22.5%連結
2021年12月期1,252.62+82.9%連結
2022年12月期1,408.22+12.4%連結
2023年12月期676.77▲51.9%連結
2024年12月期853.36+26.1%連結
2025年12月期388.17▲54.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期286億円
CAGR(11期)+9.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期120n/a連結
2016年12月期144+19.3%連結
2017年12月期144▲0.0%連結
2018年12月期144▲0.0%連結
2019年12月期144▲0.0%連結
2020年12月期144▲0.0%連結
2021年12月期366+154.7%連結
2022年12月期215▲41.3%連結
2023年12月期258+20.0%連結
2024年12月期266+3.2%連結
2025年12月期286+7.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期500億円
11期増減+500億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期0▲66.7%連結
2017年12月期0▲0.0%連結
2018年12月期0+200.0%連結
2019年12月期0▲22.2%連結
2020年12月期0+28.6%連結
2021年12月期242+134538.9%連結
2022年12月期344+42.0%連結
2023年12月期147▲57.2%連結
2024年12月期215+45.9%連結
2025年12月期500+132.7%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期786億円
CAGR(11期)+20.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期121n/a連結
2016年12月期144+19.1%連結
2017年12月期144▲0.0%連結
2018年12月期144+0.1%連結
2019年12月期144▲0.0%連結
2020年12月期144+0.1%連結
2021年12月期608+322.8%連結
2022年12月期559▲8.1%連結
2023年12月期405▲27.5%連結
2024年12月期481+18.7%連結
2025年12月期786+63.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期231.3%
期間平均(11期)55.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期15.8n/a連結
2016年12月期28.2+12.4pt連結
2017年12月期37.4+9.2pt連結
2018年12月期26.7▲10.7pt連結
2019年12月期27.7+1.0pt連結
2020年12月期22.7▲5.0pt連結
2021年12月期52.5+29.8pt連結
2022年12月期43.6▲8.9pt連結
2023年12月期66.3+22.7pt連結
2024年12月期63.0▲3.3pt連結
2025年12月期231.3+168.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.86億株
10期増減▲0.06億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.93n/a連結
2017年12月期0.93▲0.0%連結
2018年12月期0.93▲0.0%連結
2019年12月期0.93▲0.0%連結
2020年12月期0.93▲0.0%連結
2021年12月期0.92▲0.8%連結
2022年12月期0.91▲1.5%連結
2023年12月期0.90▲0.6%連結
2024年12月期0.89▲1.2%連結
2025年12月期0.86▲2.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株339円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株339円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義11,126,00012.87%37.7億円
2湊興産株式会社7,936,0009.18%26.9億円
3JP MORGAN CHASE BANK 3800556,425,0007.43%21.8億円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義3,145,0003.64%10.7億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義2,609,0003.02%8.8億円
6株式会社スリーエス2,171,0002.51%7.4億円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義1,870,0002.16%6.3億円
8日本生命保険相互会社1,801,0002.08%6.1億円
9STICHTING PENSIOEN FONDS ZORG EN WELZIJN1,590,0001.84%5.4億円
10THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400421,549,0001.79%5.3億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長島野容三島野泰三
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期286500786231.3
2024年12月期26621548163.0
2023年12月期25814740566.3
2022年12月期21534455943.6島野泰三
2021年12月期36624260852.5
2020年12月期144014422.7
2019年12月期144014427.7
2018年12月期144014426.7
2017年12月期144014437.4
2016年12月期144014428.2
2015年12月期120012115.8島野容三

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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