タツモの配当・自社株買い

配当金の推移2015年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2015年12月期〜2025年12月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期——3434244.303513.91,490万
2024年12月期——3333289.944211.41,519万
2023年12月期——2424161.342414.91,496万
2022年12月期——2121162.092313.01,499万
2021年12月期——1616132.201712.11,375万
2020年12月期——1616126.751712.61,372万
2019年12月期——9954.11716.61,345万
2018年12月期——1111123.75158.91,388万
2017年12月期——77137.84165.11,167万
1株 → 3株の株式分割
2016年12月期——155111.69134.5389万
2015年12月期——5598.99105.1—

2017年12月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2017年12月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2016年12月期の調整後 = 15円 ÷ 3(分割) = 5円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

半導体製造装置業界の配当19社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人34.8%1.8億円
外国法人23.0%1.2億円
その他法人21.6%1.1億円
金融機関15.4%78百万円
金融商品取引業者5.0%25百万円
合計99.8%5.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期34.00円
CAGR(11期)+21.1%
決算期1株配当(円)YoY基準
2015年12月期5.00n/a連結
2016年12月期5.00▲0.0%連結
2017年12月期7.00+40.0%連結
2018年12月期11.00+57.1%連結
2019年12月期9.00▲18.2%連結
2020年12月期16.00+77.8%連結
2021年12月期16.00▲0.0%連結
2022年12月期21.00+31.3%連結
2023年12月期24.00+14.3%連結
2024年12月期33.00+37.5%連結
2025年12月期34.00+3.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期13.9%
期間平均(11期)10.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2015年12月期5.1n/a連結
2016年12月期4.5▲0.6pt連結
2017年12月期5.1+0.6pt連結
2018年12月期8.9+3.8pt連結
2019年12月期16.6+7.7pt連結
2020年12月期12.6▲4.0pt連結
2021年12月期12.1▲0.5pt連結
2022年12月期13.0+0.9pt連結
2023年12月期14.9+1.9pt連結
2024年12月期11.4▲3.5pt連結
2025年12月期13.9+2.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期244.30円
CAGR(11期)+9.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2015年12月期98.99n/a連結
2016年12月期111.69+12.8%連結
2017年12月期137.84+23.4%連結
2018年12月期123.75▲10.2%連結
2019年12月期54.11▲56.3%連結
2020年12月期126.75+134.2%連結
2021年12月期132.20+4.3%連結
2022年12月期162.09+22.6%連結
2023年12月期161.34▲0.5%連結
2024年12月期289.94+79.7%連結
2025年12月期244.30▲15.7%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期5億円
期間平均(11期)2億円
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期0n/a連結
2017年12月期1+214.6%連結
2018年12月期1+48.9%連結
2019年12月期1+87.7%連結
2020年12月期1▲18.1%連結
2021年12月期2+77.5%連結
2022年12月期2+0.1%連結
2023年12月期3+43.8%連結
2024年12月期4+14.4%連結
2025年12月期5+37.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期5億円
8期増減+2億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期3n/a連結
2018年12月期n/an/a連結
2019年12月期0n/a連結
2020年12月期3+405557.1%連結
2021年12月期0▲100.0%連結
2022年12月期0▲58.3%連結
2023年12月期0+280.0%連結
2024年12月期0+26.3%連結
2025年12月期5+208175.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期10億円
期間平均(11期)3億円
決算期総還元額(億円)YoY基準
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期0n/a連結
2017年12月期4+1983.6%連結
2018年12月期1▲77.5%連結
2019年12月期1+87.8%連結
2020年12月期4+172.6%連結
2021年12月期2▲46.7%連結
2022年12月期2▲0.0%連結
2023年12月期3+43.8%連結
2024年12月期4+14.4%連結
2025年12月期10+177.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期27.9%
期間平均(11期)13.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2015年12月期0.0n/a連結
2016年12月期1.3+1.3pt連結
2017年12月期22.3+21.0pt連結
2018年12月期5.4▲16.9pt連結
2019年12月期20.5+15.1pt連結
2020年12月期24.0+3.5pt連結
2021年12月期12.4▲11.6pt連結
2022年12月期9.6▲2.8pt連結
2023年12月期13.2+3.6pt連結
2024年12月期8.4▲4.8pt連結
2025年12月期27.9+19.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.15億株
10期増減+0.11億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.04n/a連結
2017年12月期0.12+200.0%連結
2018年12月期0.14+19.0%連結
2019年12月期0.13▲3.1%連結
2020年12月期0.14+2.0%連結
2021年12月期0.14+0.3%連結
2022年12月期0.15+9.0%連結
2023年12月期0.15▲0.3%連結
2024年12月期0.15+1.5%連結
2025年12月期0.15▲1.9%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株34円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株34円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社大江屋2,235,00015.2%76百万円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,270,3008.6%43百万円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義498,5003.4%17百万円
4FUBON SECURITIES CO., LTD. CLIENT 30474,3003.2%16百万円
5INTERACTIVE BROKERS LLC314,4002.1%11百万円
6中銀リース株式会社304,5002%10百万円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025名義279,4001.9%9百万円
8鳥越 琢史258,1971.7%9百万円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044名義231,1001.5%8百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301名義230,5001.5%8百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長池田俊夫佐藤泰之
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期551027.9
2024年12月期4048.4佐藤泰之
2023年12月期30313.2
2022年12月期2029.6
2021年12月期20212.4
2020年12月期13424.0
2019年12月期10120.5
2018年12月期1015.4
2017年12月期13422.3
2016年12月期0001.3
2015年12月期0000.0池田俊夫

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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