ローツェの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期——1717109.3319015.51.73億
2025年2月期——1717134.0823612.71.76億
1株 → 10株の株式分割
2024年2月期——13513.5111.1119612.21,761万
2023年2月期——13513.5123.7421410.91,728万
2022年2月期——656.574.211288.81,728万
2021年2月期——30337.44658.01,729万
2020年2月期——30331.66559.51,728万
2019年2月期——252.525.45449.81,733万
2018年2月期——20215.872712.61,766万
2017年2月期——232.317.683113.01,765万
2016年2月期——151.512.512212.01,767万
2015年2月期——50.55.02910.0—
2014年2月期——50.52.38421.0—
2013年2月期——30.3-8.42-1——
2012年2月期——30.37.82-03.8—

2025年2月期に1株→10株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年2月期に1株が10株に分かれたので、それより前の期の開示値は10で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年2月期の調整後 = 3円 ÷ 10(分割) = 0.3円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

半導体製造装置(前工程)業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人57.2%16.9億円
金融機関18.4%5.4億円
外国法人13.7%4億円
その他法人8.1%2.4億円
金融商品取引業者2.6%75百万円
合計100.0%29.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期17.00円
CAGR(15期)+33.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期0.30n/a連結
2013年2月期0.30▲0.0%連結
2014年2月期0.50+66.7%連結
2015年2月期0.50▲0.0%連結
2016年2月期1.50+200.0%連結
2017年2月期2.30+53.3%連結
2018年2月期2.00▲13.0%連結
2019年2月期2.50+25.0%連結
2020年2月期3.00+20.0%連結
2021年2月期3.00▲0.0%連結
2022年2月期6.50+116.7%連結
2023年2月期13.50+107.7%連結
2024年2月期13.50▲0.0%連結
2025年2月期17.00+25.9%連結
2026年2月期17.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期15.5%
期間平均(14期)11.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期3.8n/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期21.0n/a連結
2015年2月期10.0▲11.0pt連結
2016年2月期12.0+2.0pt連結
2017年2月期13.0+1.0pt連結
2018年2月期12.6▲0.4pt連結
2019年2月期9.8▲2.8pt連結
2020年2月期9.5▲0.3pt連結
2021年2月期8.0▲1.5pt連結
2022年2月期8.8+0.8pt連結
2023年2月期10.9+2.1pt連結
2024年2月期12.2+1.3pt連結
2025年2月期12.7+0.5pt連結
2026年2月期15.5+2.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期109.33円
CAGR(15期)+20.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期7.82n/a連結
2013年2月期▲8.42▲207.7%連結
2014年2月期2.38n/a連結
2015年2月期5.02+110.9%連結
2016年2月期12.51+149.4%連結
2017年2月期17.68+41.3%連結
2018年2月期15.87▲10.2%連結
2019年2月期25.45+60.3%連結
2020年2月期31.66+24.4%連結
2021年2月期37.44+18.3%連結
2022年2月期74.21+98.2%連結
2023年2月期123.74+66.7%連結
2024年2月期111.11▲10.2%連結
2025年2月期134.08+20.7%連結
2026年2月期109.33▲18.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期30億円
CAGR(12期)+38.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期1n/a連結
2016年2月期1+0.4%連結
2017年2月期3+200.0%連結
2018年2月期4+53.3%連結
2019年2月期3▲13.0%連結
2020年2月期4+25.0%連結
2021年2月期5+20.0%連結
2022年2月期5▲0.0%連結
2023年2月期11+116.6%連結
2024年2月期23+107.7%連結
2025年2月期24+2.0%連結
2026年2月期30+26.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期50億円
9期増減+50億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期n/an/a連結
2017年2月期0n/a連結
2018年2月期n/an/a連結
2019年2月期0n/a連結
2020年2月期0▲57.1%連結
2021年2月期0+150.0%連結
2022年2月期0+173.3%連結
2023年2月期0▲100.0%連結
2024年2月期0n/a連結
2025年2月期4n/a連結
2026年2月期50+1033.6%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期80億円
CAGR(12期)+51.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期1n/a連結
2016年2月期1+0.4%連結
2017年2月期3+200.0%連結
2018年2月期4+53.3%連結
2019年2月期3▲13.0%連結
2020年2月期4+24.9%連結
2021年2月期5+20.0%連結
2022年2月期5+0.1%連結
2023年2月期11+116.3%連結
2024年2月期23+107.7%連結
2025年2月期28+20.9%連結
2026年2月期80+183.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期42.0%
期間平均(12期)11.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期9.9n/a連結
2016年2月期4.0▲5.9pt連結
2017年2月期8.5+4.5pt連結
2018年2月期14.5+6.0pt連結
2019年2月期7.9▲6.6pt連結
2020年2月期7.9▲0.0pt連結
2021年2月期8.0+0.1pt連結
2022年2月期4.0▲4.0pt連結
2023年2月期5.3+1.3pt連結
2024年2月期11.9+6.6pt連結
2025年2月期11.9▲0.0pt連結
2026年2月期42.0+30.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期1.73億株
11期増減+1.56億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.18n/a連結
2017年2月期0.18▲0.1%連結
2018年2月期0.18+0.1%連結
2019年2月期0.17▲1.9%連結
2020年2月期0.17▲0.3%連結
2021年2月期0.17▲0.0%連結
2022年2月期0.17▲0.0%連結
2023年2月期0.17▲0.0%連結
2024年2月期0.18+1.9%連結
2025年2月期1.76+902.1%連結
2026年2月期1.73▲1.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株17円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株17円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1崎谷 文雄61,942,00035.72%10.5億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義17,179,3009.91%2.9億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義8,879,9005.12%1.5億円
4バルンリバー合同会社8,360,0004.82%1.4億円
5藤代 祥之5,276,0003.04%90百万円
6株式会社中国銀行3,200,0001.85%54百万円
7GOVERNMENT OF NORWAY2,252,3351.3%38百万円
8株式会社衣香園2,100,0001.21%36百万円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,813,3061.05%31百万円
10BOFAS INC SEGREGATION ACCOUNT (BOFA証券株式会社 代表取締役社長)1,704,6180.98%29百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長崎谷文雄藤代祥之
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期30508042.0
2025年2月期2442811.9
2024年2月期2302311.9
2023年2月期110115.3
2022年2月期5054.0
2021年2月期5058.0
2020年2月期4047.9
2019年2月期3037.9
2018年2月期40414.5
2017年2月期3038.5藤代祥之
2016年2月期1014.0
2015年2月期1019.9崎谷文雄

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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