第一製薬：アーセミン商会の創立と震災・戦災による工場焼失

第一製薬の前身であるアーセミン商会は、1915年10月1日に医薬品の国産化を目的とする匿名組合として発足した。第一次世界大戦でドイツがサルバルサンの輸出を禁じ、梅毒の治療薬を輸入に依存していた日本は供給の途絶に直面。満鉄中央試験所衛生科長の慶松勝左衛門氏は部下と研究を重ね、1915年のはじめに国産サルバルサンの試製に成功した。出資は計3万円で、慶松勝左衛門氏の出資のうち1万円は「アーセミン」の発明に対する報償を出資とみなしたものである。満鉄総裁の中村是公氏らも資金を出したものの、公職にあったため組合員として名を公表しなかった。出資者の氏名を伏せたまま資金を受け入れられる匿名組合は、満鉄の人脈から資金を得るために選ばれた組織形態だったのだろう。

アーセミン商会は1916年3月、製造開始から4か月で東京の薬種問屋を赤坂の料亭に招き、「アーセミン」の発売披露会を開催。官立伝染病研究所の動物試験で副作用の強さを指摘され、副作用の少ない「ネオ・ネオ・アーセミン」を並行して製造することにした。問屋は国産品の品質を疑って取り扱いに消極的だったため、商会は薬剤師の社員を「プロパー」として病医院へ巡回させ、文献と試供品を配った。医家からの返り注文が問屋を動かし、1917年のはじめには小包便に加えて鉄道便でも出荷するようになった。1916年12月には合資会社へ改組し、代表社員には津村順天堂の津村重舎氏が就任している。1917年3月期の利益は4万6390円で、出資金5万500円に対して初めて年20%の配当を出した。

合資会社アーセミン商会は1918年1月31日に解散し、権利義務を資本金50万円の第一製薬株式会社へ引き継いだ。製品の需要が伸び続ける見通しが立ち、合資会社への改組から1年を経ずに組織を広げる声が上がった。慶松勝左衛門氏は満鉄総裁の中村是公氏らに新会社への出資を求めたものの、同意を得られなかった。そこで染料商の田沢又右衛門氏の仲介で同業の柴田清之助氏が加わり、創立総会は柴田清之助氏を取締役社長に選んだ。定款の事業目的には医療用に加えて工業用薬品の製造販売を掲げ、翌1919年4月には津村重舎氏が2代社長に就任した。金融力を備えた染料・顔料の商人が、出資を見送った満鉄関係者に代わる資本の担い手になったとみられる。

第一製薬は1920年3月1日に資本金150万円の第二製薬株式会社を設立し、同年6月の臨時株主総会でこれを吸収合併すると決めた。当時の商法は払込みを終えない株式会社の増資を認めず、別会社の合併は4分の1払込みのまま資本金を200万円とするための手順である。第二製薬の発起人には国産製薬所代表の藤永義之氏が加わり、第一製薬は合併から5日後の7月1日に国産製薬所の事業を取得した。国産製薬所は武田長兵衛氏ら4氏の共同出資で、サルバルサン剤「ネオ・タンワルサン」を製造していた。同年12月には抜染剤「アルバライトC」「アルバライトZ」を発売し、駆梅剤と工業薬品の2部門をそろえた。

1923年9月の関東大震災で本社と工場の大半を失い、柳島工場で焼け残ったのは事務所や製品倉庫などにとどまった。焼け跡の整理が進まない東京だけに工場を置くのは不利とみて、京都市下京区の遊休織物工場を借り、11月10日に生産を再開した。損害は32万円余りに上り、火災保険金の支払いは見込めなかった。11月20日の臨時株主総会は資本金200万円を100万円へ半減し、損失のうち25万円を減資で、残りを積立金と繰越金で埋めると決めた。本社事務所は12月に完成し、柳島工場も1924年7月に再開した。損失を翌期へ持ち越さない処理を先に済ませたことが、配当を続けながら再建を進める余地を生んだと考えられる。

1927年の金融恐慌のもとで、第一製薬は生産費と経費を切り詰め、輸入品に対抗するため輸入税の引き上げを政府に陳情している。1929年4月26日には東京府亀戸町にあった江東製薬の工場を買収し、亀戸工場とした。江東製薬は津村重舎氏が社長を務めるコカインメーカーで、静岡の富士工場へ生産を集約して亀戸の工場を売却している。亀戸工場は柳島工場から抜染剤「アルバライト」や漂白剤「ハイドロサルファイト」の製造を引き継ぎ、京都分工場と合わせて3工場となった。亀戸ではのちにビタミン剤「アベリーB」や皮膚病治療剤「スカボール」も生産した。社長が兼ねる関係会社の工場を取得したことで、新設より少ない負担で工業薬品を柳島から切り離せたと思われる。

1931年の満州事変のあと、政府の積極財政と外国製品の値上がりを背景に、国産医薬品メーカーは需要の回復を迎えた。朝鮮・台湾・中国向けの駆梅剤の出荷が増え、京都分工場は手狭となった。第一製薬は水利と労働力に恵まれ、東海道線の駅にも近い大阪府高槻町を新工場の用地に選んだ。1933年12月に高槻工場が完成し、京都分工場の設備を移してサルバルサン剤を中心に操業を始めた。1934年6月には資本金を300万円へ増やし、各工場の設備を拡充。大陸では1935年の奉天駐在所を足がかりに天津・上海へ拠点を広げ、輸出統制が強まると1941年3月に奉天で満州第一製薬を設立した。

1937年7月、第一製薬は国産初のサルファ剤「テラポール」を発売した。ドイツ発の赤色プロントジルは1936年に輸入されたものの、量が少なく高価で、製法特許のため国内各社は製品化できずにいた。1937年2月、来社した外国人が「アンベジッド」のアンプルを示し、技師長の篠田淳三氏が分析すると白色プロントジルの溶液だった。成分が判明すれば製法は既知で、新潟医大での臨床試験が良好だったため7月5日に製造届を出した。篠田淳三氏は1934年に津村重舎社長が徳島高等工業学校教授から技師長に招いた人物である。研究を続けていた技術者を先に招いていたことが、偶然の手がかりを製品に換える速さにつながったと推察される。

1945年3月10日の東京大空襲で日本橋の本社はほぼ全焼し、柳島工場は約8割を焼失した。これに先立つ1941年4月に津村重舎社長が死去し、専務の池田文次氏が社長を代行したのち、1944年5月19日に3代社長に就任している。戦時下の資本金は1942年に600万円、1944年に1000万円へ増え、その充当先は平井工場の新設や船堀工場の拡張である。空襲で平井工場は半焼し、亀戸工場は汽缶室と危険物倉庫を残すだけとなり、6月には大阪支店も全焼した。新鋭の船堀工場と高槻工場は被災を免れ、生産を続けた。震災に続く2度目の焼失でも、東西に分けた生産拠点のうち高槻と船堀が残ったことが、戦後の再建の起点になったといえるだろう。