の歴史

ツムラの歴史は、1893年4月に初代津村重舎氏が東京・日本橋に開いた個人経営の「中将湯本舗　津村順天堂」から始まる。奈良県宇陀郡の旧家に生まれた重舎氏は、母の実家である藤村家に代々伝わる婦人薬「中将湯」を製品化するため故郷を出て上京し、「良薬は必ず売れる」という信念を掲げて創業と同時に中将湯を売り出した。奈良・当麻寺の中将姫伝説に由来を持つこの生薬製剤は、複数の生薬を煎じて飲む婦人病の妙薬として評判を集め、売薬が医薬の主流だった明治・大正期の業界で、津村順天堂は確固たる地歩を固めた。一つの家伝薬に会社の命運を懸けるという出発点が、後の漢方専業への回帰を貫く原型になった。 ^[1][2][3]

重舎氏は宣伝にも長けた商人だった。創業からわずか2年後の1895年には日本初とされるガスイルミネーション看板を東京の街頭に掲げて話題を呼び、明治期の東洋経済新報などの経済誌にも、三共の胃腸薬「タカヂアスターゼ」と並んで中将湯の広告を出稿し続けた。事業の拡大にあわせて1919年には目黒工場の使用許可を得て自前の生産体制を整え、1920年には創業25周年の記念謝恩会を開くまでに商圏を広げた。売薬で得た利益を広告と設備に惜しみなく注ぎ込み、一つの家伝薬を全国区の商品に育てるという創業期の型が、この四半世紀でできあがった。 ^[4][5][6][7]

津村順天堂は売薬商にとどまらず、生薬の学術研究に早くから投資した。1924年に津村研究所と津村薬草園を開設し、1926年には植物分類学の学術誌『植物研究雑誌』の刊行を始めるなど、一介の売薬商としては異例の研究基盤を築いた。1930年に発売した芳香浴剤「バスクリン」は、後に会社を長く支える看板商品となる。1936年4月には株式会社津村順天堂に改組し、個人経営の業務を引き継いで婦人薬中将湯と浴用剤バスクリンなどの製造販売を続けた。1941年に初代重舎氏が死去すると2代目重舎氏が襲名したが、1945年の空襲で本社を焼失し目黒工場も被害を受け、戦後は焼け跡からの再興を迫られた。 ^{[8][9][10][11]}

戦後の復興を率いた2代目津村重舎氏は、昭和30年代後半以降、高度経済成長の波に乗ってヒットしたバスクリンの利益を、漢方薬の研究所設立とその維持拡大に投じ続けた。「研究所は社長の道楽。なぜ今もうかっているバスクリンにもっと金を投じないのか」という社内の反対は相当なものだったと本人が後年振り返っているが、この投資が漢方薬を売上の8割以上を占める柱に育てる土壌になった。事業面では1962年12月に防疫用農薬の津村交易を吸収合併し、1964年4月には静岡工場を建設して目黒工場から生産を移した。もうかる入浴剤で、まだ売れない漢方の研究を支える。この収益構造が次の時代への助走になった。 ^{[12][13][14][15]}

1976年9月、医療用漢方製剤が健康保険に採用され、薬価基準に収載された。会社の運命を変えた出来事である。長い使用実績を持つ漢方薬は治験なしで承認するという厚生省の特例期間が1970年代半ばから約10年続き、津村順天堂はこの間の1976年からの11年間に計129品目の販売許可を受けた。特例終了後は漢方薬にも莫大な費用と時間のかかる治験が必須となった一方、薬価は断続的に下がり続けたため投資回収の見込みが立たず、後発の新規参入は事実上閉ざされた。品目数で2位クラシエ（57品目）の倍以上を握るこの先行者利益が、今日まで続く医療用漢方薬市場の独占的な地位の土台である。 ^[16][17][18]

医療用への進出は資本市場での評価にもつながった。1980年11月に東京証券取引所市場第二部へ上場し、1982年9月には市場第一部銘柄に指定された。1983年10月には茨城工場を新設して研究所を同工場敷地内に移し、医療用漢方製剤の増産と研究の体制を整えた。同年には物流子会社の前身となる富士枝急送にも出資し、1986年8月には本社を東京都千代田区へ移した。1980年代を通じて漢方薬は売上の柱に育ち、1992年時点で売上高の8割以上を占めるまでになった。売薬と入浴剤の会社から、医師が処方する医療用医薬品のメーカーへと、事業の性格がこの時期に変わった。 ^{[19][20][21][22][23]}

1988年10月、社名を株式会社ツムラに改めた。カタカナ2文字の新社名は、漢方の老舗を現代的な企業イメージへ塗り替える意思表示でもあった。3代目にあたる津村昭社長の時代には、本業の漢方薬・入浴剤に加えて、ツムラ化粧品による化粧品事業、美術品輸入販売のツムライリュージョン、米国のツムラインターナショナルインクなど、グループはバブル経済の拡大とともに多方面へ広がった。一方で1991年3月には中国・広東省に深セン津村薬業を設立しており、原料生薬の調達拠点という後の中国事業の足がかりもこの時期に築いている。 ^{[24][25][26][27]}

しかしバブル経済の崩壊とともに、多角化した子会社群は損失の源泉に変わった。ツムラ化粧品とツムラインターナショナルインクの2社だけで約180億円の累積損失を抱え、1995年からは子会社の整理が始まった。この整理の過程は、次章で述べる経営危機と重なった。会長に退いていた2代目重舎氏は1992年、日経ビジネス誌上で、バブル膨張の過程で営業ノルマと論功行賞が当然のように行われてきた結果として何が残ったのかと問い、地道に体質を改善し基礎体力を蓄えることの大切さを説いていた。本業の外へ広がった自社グループの姿への、創業家長老からの警句でもあった。 ^[28][29][30]

1995年、ツムラは創業以来初めて外部から社長を迎えた。創業家と血縁関係のある風間八左衛門氏が第一製薬から転じて社長に就き、第一製薬時代からの腹心だった芳井順一氏も再建要員として共に移籍した。前経営陣の拡大路線で膨らんだ債務保証と赤字子会社の整理が、新しい経営陣の最初の仕事だった。1996年度には経営改善計画を開始し、化粧品や美術品輸入など本業から離れた子会社を順に整理して、有利子負債の圧縮と財務の立て直しに着手した。本業の漢方がいくら健全でも、グループの負の遺産を処理しない限り会社の信用は戻らないという判断だった。 ^[31][32][33]

再建の途上で危機が重なった。1996年、売上の8割近く、約800億円を稼ぐ漢方製剤のうち年商200億円の最主力品「小柴胡湯」に間質性肺炎の副作用報道が広がり、この製品の売上が4割近く落ち込んだ。同じ年、前社長の津村昭氏が特別背任容疑で逮捕され、企業イメージの毀損は入浴剤など家庭用品の販売にも影を落とした。追い打ちをかけたのが債務保証の履行を求める裁判である。1997年3月期は美術品輸入販売子会社ツムライリュージョンの整理に伴う96億円の子会社整理特別損失を計上し、当期損失21億円と上場以来初の赤字に沈んだ。新規投入した水虫薬や夏用入浴剤の好調では、到底埋め合わせられない痛手だった。 ^{[34][35][36][37]}

1997年2月には業績見通しを再度下方修正したうえで経営改善計画を修正し、2000年までに人員500名の削減などのリストラを進めた。津村昭氏をめぐっては、取締役会の決議を経ずに幸福銀行と結んだ保証契約が会社に損害を与えた事例として、企業法務の解説でも繰り返し取り上げられ、オーナー経営の統治不全が招いた事件として教訓に数えられた。1997年6月の時点で残る大物子会社はツムラ化粧品とツムラインターナショナルインクの2社となり、整理は最終段階に入った。漢方という本業は市場ごと守られたものの、失った信用の回復には数年を要した。 ^[38][39]

再建は財務の整理だけでは終わらなかった。1997年に医薬営業本部長に就いた芳井順一氏は、「漢方薬を販売する」という従来の営業のあり方に疑問を持ち、漢方医学そのものを日本の医療に根づかせる方向へ営業を組み替えた。西洋医学で育った大半の医師は、根拠が説明できない薬を処方しない。ならば売り込みではなく、医師が漢方を学ぶ入口を広げることが先だという判断である。大学医学部への働きかけを重ね、国内80大学すべての医学部で漢方医学教育が実施される状態を実現した。目先の販売より医学教育という迂回路こそが処方量を底上げする最短の道だという逆説が、後のツムラの営業モデルになった。 ^[40][41]

並行して、漢方が「効く」仕組みを科学的に解明する取り組みが始まった。虚弱体質患者の食欲改善に使われてきた「六君子湯」は、北海道大学との共同研究で食欲増進ホルモン「グレリン」の分泌を促すことが分かり、抗がん剤治療の補助として、それまで漢方と縁の薄かった外科でも処方が広がった。ツムラはこの手法を「育薬」と名づけ、2005年度から販売戦略の基本に据えた。新薬という概念がなく薬価が下がり続ける漢方で、科学的根拠の解明によって用途を広げるという、西洋薬メーカーとは逆向きの成長方程式である。海外では2001年7月に上海津村製薬、同年8月に米国のTSUMURA USAを設立し、原料調達と研究の国際化も進めた。 ^[42][43][44]

業績は2003年ごろには回復軌道に乗り、2004年3月期には連結最高純益の更新が視野に入ったと経済誌が伝えるまでになった。2004年、風間氏の後任として芳井氏が社長に昇格した。創業111年目にして、創業家と血縁関係を持たない初の社長である。芳井社長は日本の医療が西洋医学と漢方医学の融合された形になることを目標に掲げ、2005年10月には原料生薬を扱う連結子会社の日本生薬を吸収合併して調達体制を本体に取り込んだ。前経営陣の負の遺産の清算に始まった10年を経て、ツムラは漢方専業メーカーとしての骨格と収益力を取り戻した。 ^[45][46][47]

2008年8月、ツムラは入浴剤「バスクリン」などを扱う子会社ツムラライフサイエンスを約46億円で売却し、家庭用品事業から撤退した。買い手は投資ファンド運営のワイズパートナーズで、実質的には同子会社役員らによるMBOだった。創業期から本業を支え続けた入浴剤を手放し、国内シェア8割を握る医療用漢方薬に経営資源を集中する決断である。医療用漢方薬市場はこの10年で1.2倍の1000億円超、薬価引き下げを考慮した数量ベースでは1.7倍以上に拡大しており、原料生薬の需要増に備えた設備増強が優先された。 ^[48][49][50]

漢方専業への特化は、政策リスクと調達リスクへの正面対応も要求した。2009年秋の行政刷新会議の事業仕分けで医療用漢方薬の保険適用除外が取り沙汰されると、ツムラの株価は急落したが、医療現場で漢方薬を処方する医師や患者から92万人分の反対署名が集まり、保険適用は維持された。医療用の8割超を1社で担う事業構造は、制度変更が即座に経営を直撃する構造でもあることを市場に印象づけた出来事である。調達面では、生薬の8割以上を依存する中国産原料のトレーサビリティ確立に着手し、約2万軒の契約農家に栽培方法や使用農薬の記録を求める仕組みを2008年から段階的に整えた。2009年7月には北海道で夕張ツムラを設立し、国内栽培の拡大にも布石を打った。 ^{[51][52][53][54]}

2012年6月、芳井氏の後任として加藤照和氏が社長に就任した。加藤照和氏（社長）の下でツムラは中国事業を成長の第二軸に据える。2016年12月に統括会社の津村（中国）を設立し、2017年には中国の保険大手、中国平安保険（集団）と資本業務提携を結んだ。第三者割当増資を平安保険子会社が引き受けてツムラの筆頭株主となり、2025年3月末時点でも平安人寿保険が発行済株式の10.06%を保有する。品質・技術を持つツムラと、金融・ITを持つ平安の組み合わせで、成長する中国の中医薬市場に挑む構図ができた。 ^[55][56][57]

提携を機に2018年6月、合弁会社の平安津村を設立した。2020年3月には日本向け原料生薬の安定供給を狙って生薬大手の天津盛実百草中薬科技の持分を取得し、2023年4月には平安津村が1918年創業の老舗中医薬メーカー、陝西紫光辰済薬業を完全子会社化して中成薬事業への参入を宣言した。中国の医薬品市場で中医薬は約26%を占めるのに対し、日本の漢方薬のシェアは2%未満にすぎず、市場の規模も伸びも中国が上回る。65歳以上が2035年に4億人を超えると見込まれる超高齢化の中国で、日本で磨いた品質管理と科学的評価の手法を持ち込み、原料調達地だった中国を市場そのものに変える戦略である。 ^{[58][59][60][61][62]}

長年の制約だった薬価の下落基調は、2024年に転機を迎えた。2024年4月の薬価改定で66品目が不採算品再算定の適用を受けて薬価が引き上げられ、2025年3月期は売上高1811億円、営業利益401億円と前期から201億円の増益で過去最高を更新した。2022年度からの第1期中期経営計画は売上高・営業利益・ROEの数値目標をすべて達成し、医療用漢方製剤を10処方以上使う医師の割合も2024年度末に50.4%と過半に達した。四半世紀かけた漢方の価値訴求が、価格と処方の両面で実を結んだ期といえる。 ^[63][64]

2025年度からの第2期中期経営計画ではROE10%とDOE5%を掲げ、長期経営ビジョン「TSUMURA VISION “Cho-WA” 2031」の下で未病・養生への事業拡大を進める。2025年には上海の飲片大手、上海虹橋中薬飲片を連結化し、2026年には薬用酒「養命酒」の養命酒製造を株式取得により子会社化する方針を示した。2026年3月期の売上高は1926億円。中将湯一品の売薬商として始まった会社は、130年余を経て、日中両国で生薬の科学を事業にする漢方・中医薬グループへ姿を変えつつある。 ^[65][66]