の歴史

久光製薬の源流は、江戸時代から配置薬業が盛んだった佐賀県鳥栖市の田代地区にある。1847年（弘化4年）、久光仁平氏がこの地で製薬・売薬の店「小松屋」を創業した。行商人が家庭に薬箱を預けて回る九州の配置売薬の伝統に連なる幕末生まれの小さな売薬商であり、会社は今日までこの年を創業年と数えている。1869年には丸薬「奇神丹」を売り出し、1871年には屋号を小松屋から久光常英堂へ改めた。創業から170年以上を経てもなお九州本社を創業の地・鳥栖に置き続けている点に、この会社の土地との結び付きの強さが表れている。 ^[1][2][3]

1903年12月、売薬製造販売を目的とする久光兄弟合名会社が設立され、個人商店から会社組織へ移行した。初代社長には中冨三郎氏が就き、以後の経営は中冨家が担った。1907年に発売した貼り薬「朝日万金膏」は同社の看板商品となり、膏薬を患部に貼って治すという、後のサロンパスへつながる商品系譜がこの時期に固まった。全国に売薬行商の販路を張り巡らせた地方の製薬業者という姿が、大正から昭和初期にかけての同社の基本形であり、貼り薬はその中核であり続けた。売薬の里・田代で培われた製造と行商のノウハウが、そのまま会社の骨格になった。 ^[4][5][6]

1934年、久光兄弟合名会社は白い貼り薬「サロンパス」を発売した。看板商品の朝日万金膏には黒い膏体が皮膚に残るという難点があり、これを解決するためゴムを基剤とする白色貼付剤の開発に挑んだ成果である。商品名は主成分のサリチル酸メチルと、剤型を表すプラスターを組み合わせて発想され、対外的にはフランス語で社交場を意味する「サロン」に「パス」を結び付けた名前として説明された。サロンパスは日本人にとって肩こりや筋肉痛を和らげる消炎鎮痛剤の代名詞となり、同社の土台を固めるロングセラーに育った。 ^[7][8][9]

販売を支えたのは徹底した宣伝であった。発売2年後の1936年には、後に社長となる中冨正義氏が銭湯で入浴客にサロンパスを貼って回る「実物宣伝」を展開し、戦後はコマーシャルソングを制作して電波に乗せた。積極的な広告によってサロンパスの知名度は全国区となり、人口6万人ほどの小さな町の企業でありながら、老人から子どもまでが製品名を知るブランドを持つに至った。もっとも有名になったのは会社名ではなく製品名であり、この「サロンパスの会社」という顔は、その後も長く久光製薬の対外イメージを規定した。 ^[10][11]

戦時から戦後にかけて、事業は複数の会社に分かれて営まれた。1944年5月に医薬品製造の三養基製薬株式会社が、1948年2月には鉱山機械その他鍛造品を手掛ける田代鉱機工業株式会社が設立されている。1951年2月、久光兄弟合名会社とこの2社が合併して久光兄弟株式会社が発足し、現在まで続く会社組織の直接の出発点となった。1952年に大阪、1957年に東京へ出張所を開設して販売網を全国へ広げ、1960年11月には台湾に合弁会社の久光製薬股份有限公司を設立して、本体の商号変更に先立ち海外に「久光製薬」の名の足場を築いた。 ^[12][13][14]

1962年9月、久光兄弟は東京証券取引所市場第二部と福岡証券取引所に株式を上場し、1964年8月には大阪証券取引所市場第二部にも上場した。高度経済成長期、テレビ広告に乗った大衆薬は家庭の常備品として普及が進んでおり、全国区の知名度を持つサロンパスを擁する同社にとって、資本市場への接続は自然な成長の道筋であった。幕末の売薬商から数えて100年余り、九州の同族企業は上場企業としての体裁を整え、次の時代に向けて社名と事業構造を作り替えた。社名が製品名の知名度に追い付くのは、この直後の商号変更を待ってのことであった。 ^[15][16]

1965年4月、久光兄弟株式会社は商号を久光製薬株式会社へ改めた。製品名が先に全国区となった会社が、社名をそれに合わせた改称であり、1960年設立の台湾合弁会社が名乗っていた「久光製薬」の名を本体が後から採った形でもある。1966年に名古屋、1970年に札幌へ出張所を開設して国内販売網を固め、製品面では1968年に「サロンパスE」、1971年には水分を含む湿布剤「サロンシップ」を発売して、一般用貼付剤の品ぞろえを広げた。同じ1971年5月には創業の地に鳥栖研究所を竣工させ、研究開発の拠点も整えている。 ^[17][18][19]

資本市場での位置も一段上がった。1971年9月に名古屋証券取引所市場第二部へ上場し、1972年7月には東京・大阪・名古屋の各証券取引所で市場第一部への指定替えを果たした。1975年4月にはインドネシアに合弁会社P.T.サロンパスインドネシアを設立し、台湾に続くアジアの生産・販売拠点を確保している。もっとも、この時期の収益の柱はなお一般用のサロンパス群であり、テレビ広告を主戦場とする大衆薬各社との競争は年々厳しさを増していた。大衆薬市場の伸びに寄り掛かった成長であったことが、後の苦境の伏線となった。 ^[20][21][22]

一部上場で整った歩みは、1980年前後に大きくつまずいた。日本家庭薬協会の記録には、1980年に久光製薬が赤字決算に陥ったことが記されており、週刊東洋経済も後年、同社が80年代前半に経営悪化に見舞われたと振り返っている。大衆薬市場の成熟でサロンパスに頼る収益構造は行き詰まり、中堅製薬企業として限られた経営資源をどこへ振り向けるのかという問いを突き付けられた。この危機が、その後の久光製薬の性格を決める転機となる。何でも手掛ける総合路線ではなく、一つの技術に賭ける専業路線への入口であった。 ^[23][24]

1981年5月、創業家の中冨博隆氏が44歳で代表取締役社長に就任した。1966年の入社から15年、常務からの昇格である。新社長は「お客様第一主義」を企業哲学として掲げ、自社の強みを問い直した末に、蓄積のある貼付剤、なかでも薬効成分を皮膚から吸収させる経皮吸収型製剤への経営資源の集中を選び取った。後年、中冨博隆社長はこの時期の判断を「自社の強み、技術力、ブランド力を検討して、経皮吸収型製剤に経営資源を集中させてきた結果だ」と語っている。以後34年に及ぶ長期政権の下で、久光製薬は貼付剤一本に絞り込んだ企業へと姿を変えた。 ^[25][26][27]

貼付剤特化の最初の大きな果実が、1988年5月に発売した医療用の経皮吸収型消炎鎮痛剤「モーラス」である。一般用に比べて採算のよい医療用医薬品が加わったことで収益拡大が本格化し、週刊東洋経済は後年、1985年以降の増収・増益・増配の連続期数で全上場企業の首位に久光製薬を挙げ、そのきっかけをモーラス発売に求めている。生産・研究面でも、1987年6月に宇都宮工場、1990年6月に筑波研究所を竣工させ、九州の外に医療用シフトを支える拠点を整えた。大衆薬の会社が主力を医療用へ移す、静かだが決定的な転換であった。 ^[28][29][30]

海外展開も同じ時期に骨格ができた。1986年1月にブラジル、1987年4月には米国に販売子会社を設立し、1994年9月にはベトナムに生産子会社を設けて、台湾・インドネシアと合わせた海外生産・販売網を広げた。再建の成果は数字にも表れ、1999年12月の会社説明によれば、経常利益は8期連続、当期純利益は17期連続の増益を続けていた。1980年の赤字転落から数えれば、中冨博隆社長の下でほぼ一貫して利益を伸ばし続けた計算であり、貼付剤への集中という選択の正しさを裏付ける実績となった。 ^[31][32]

1995年に発売した「モーラステープ」が、久光製薬を大衆薬の中堅メーカーから高収益の医療用メーカーへ変えた。従来の水分を含む湿布剤（パップ剤）と異なり、肌触りがサラッとした薄手のテープ剤で、貼付薬として初めて腰痛症の適応を取得した点が決定的な強みとなった。発売以来毎年二桁成長を続け、2002年2月期には単品で売上高の約4割にあたる280億円を占めるまでに育つ。一般にはサロンパスの会社と見られながら、この時期には売上に占める大衆薬の比率はすでに3割以下となっていた。看板と稼ぎ頭は、この時期すでに別物になっていた。 ^[33][34][35]

収益への効き方は劇薬に近かった。1996年2月期に39億円だった経常利益は、2002年2月期には4倍の155億円前後へ膨らんだ。ヒットを一過性に終わらせなかったのは発売後の改良である。細かな作業が苦手な高齢者でも真ん中の切れ込みから容易に剥がせるようにするなど、医療現場の声を吸い上げたリニューアルを重ね、中冨博隆社長は「薬効はもちろんのこと、使いやすいとか、かぶれにくいとか、細かな改良を積み重ねてきたことが共感を得ているのではないか」と説明した。使用者の6〜7割を65歳以上が占めるとみられ、高齢化の進展そのものが追い風となる商品でもあった。 ^[36][37][38]

1990年代末、中冨博隆社長は貼付剤で世界に打って出る構想を繰り返し語っている。同社の核となる技術は、サロンパスに源流を持つ経皮吸収治療システム（TTS）であり、皮膚刺激を抑える技術と経皮吸収性を高める技術を組み合わせて、筋肉痛にとどまらず全身の疾病治療へ応用しようというものであった。当時すでに製品は50カ国へ輸出されており、パップ剤とパッチ剤という自社の剤型分類を世界共通の標準にすることを狙って、厚生省への提案や米FDAへの技術データ提出も進めていた。研究体制も筑波を主体に、米カリフォルニアとロンドンに拠点を置く国際分業となっていた。 ^[39][40]

全身に薬効を届ける貼付剤の第一号が、2000年2月に発売した更年期障害治療剤「エストラーナ」である。ノバルティス・ファーマ社と共同開発した女性ホルモン製剤で、消炎鎮痛の枠を越えて貼付剤の適応領域を広げる一歩となった。同じ時期、久光製薬は資本政策でも先進的で、2000年には80万株を上限とする自己株式の消却を決議し、定款変更による消却原資の積み立ては上場会社として初の試みと説明された。医療用ではモーラステープが2000年2月期に前期比27.5％増の190億円を売り上げ、国内の医療用外用鎮痛消炎剤市場でシェアを毎年広げていた。 ^[41][42][43]

2000年代に入ると、一般用・医療用の両輪をM&Aと提携で厚くした。一般用では2003年に水虫治療薬「ブテナロック」と鎮痛消炎プラスター「フェイタス」を発売し、サロンパス以外のブランドを育てた。医療用では2005年4月、エスエス製薬から医療用医薬品事業の分割譲渡を受けた株式会社バイオメディクスの全株式を取得し、久光メディカル株式会社として傘下に収めた。ドリンク剤や風邪薬に集中したいエスエス側の事業整理を捉えた買収であり、2007年4月には同社を吸収合併して医療用医薬品事業を本体へ統合している。 ^[44][45][46]

海外では、一般用サロンパスの米国本格展開と医療用の足場づくりが同時に進んだ。2008年には「サロンパスペインリリーフパッチ」が米FDAの承認を取得し、大衆薬の貼付剤としては異例の米国新薬承認ルートを通った。そして2009年7月、かねて戦略提携し4.98％を出資していた米医薬品会社ノーベン・ファーマシューティカルズを、1株16.50ドル・総額4億3,000万ドル（約400億円）のTOBで完全子会社化すると発表し、同年8月に買収を完了した。中枢神経・婦人科領域の経皮吸収型製剤群を持つノーベン社の獲得は、米国を第二の本国市場とする布石であった。 ^{[47][48][49][50]}

2010年代の久光製薬は、アジアの販売網とアレルギー領域を広げながら、経営の世代交代を進めた。2011年10月に北京、2017年8月に中国、2018年2月に香港へ相次いで現地法人を設立し、2012年には仏サノフィとの提携の下で一般用アレルギー治療薬「アレグラFX」を発売した。そして2015年5月、34年ぶりの社長交代が実現する。中冨博隆社長は代表権のある会長となり、長男の中冨一榮副社長が42歳で社長に昇格した。博隆氏は2020年7月に名誉会長へ退き、2021年8月16日に84歳で死去している。 ^{[51][52][53][54]}

ノーベン買収の成果も、この時期に製品として形になった。同社が開発した経皮吸収型の統合失調症治療剤「SECUADO」は2019年10月に米国で承認を取得し、2020年3月に米国で販売を開始した。飲み薬の服薬管理が難しい患者に1日1回の貼り替えで薬効を届ける全身作用型の貼付剤であり、「貼る文化」を精神疾患領域へ広げる試金石となった。国内でも2018年にアレルギー性鼻炎治療剤アレサガテープ、2019年12月にパーキンソン病治療剤ハルロピテープを発売し、消炎鎮痛にとどまらない経皮吸収型製剤の製品群が出そろった。 ^[55][56][57]

新型コロナウイルス禍は、貼付剤の商売の土台を直撃した。2021年2月期の売上高は1,145億円と前期の1,410億円から2割近く落ち込み、営業利益は107億円、純利益は92億円へ半減した。病院での受診抑制で医療用のモーラステープの処方が減り、一般用では移動制限により春節で来日する中国人観光客のサロンパス需要が消失したためである。高齢者が処方を受けに通い、観光客が土産に買うという貼り薬の消費の在り方そのものが、感染症で止まった格好であった。それでも同社は増配計画を維持し、財務の厚みを頼りに回復を待つ構えを取った。 ^[58]

反転の設計図として、2021年9月に新しい企業使命とともに第7期中期経営方針「HX2025」を発表した。同じ2021年には経皮吸収型のがん疼痛治療剤「ジクトルテープ」を発売し、2023年にはあゆみ製薬ホールディングスの完全親会社AYM HDの株式取得や、通信販売事業を承継する久光ウエルネスの設立など、グループの事業構成を組み替えた。研究面では2024年2月、創業の地・鳥栖に新研究拠点「SAGAグローバルリサーチセンター」が竣工し、分散していた研究機能の再結集を進めている。コロナ禍で露呈した収益源の偏りを、パイプラインと事業構成の両面から広げ直そうとしている。 ^{[59][60][61][62]}

業績は4年かけて持ち直した。2025年2月期の売上高は1,560億円、純利益は218億円とコロナ前の水準を超え、発売30周年を迎えたモーラステープの記念配当を含む13期連続の増配を予定するまでになった。1934年発売のサロンパスも2024年に90周年を迎え、外用鎮痛消炎剤で世界のトップブランドと認定されるなど、海外売上の柱に育った。幕末の配置売薬から数えて180年近く、貼り薬一筋という世界でも希有な専業戦略を貫いた企業は、「貼付剤による治療文化を世界へ」を掲げて次の市場を探し続けている。 ^[63][64]