三共 の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1955年から1980年・4時点
時点 筆頭株主 持株比率
1955年9月時点 大和銀行(東京)
1961年3月時点 三菱信託銀行 10.7%
1975年3月時点 日本生命保険 8.93%
1980年3月時点 日本生命保険 7.26%

大株主の推移(1955年-1980年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年(1955/9)1960年(1961/3)1970年(1975/3)1980年(1980/3)1990年調査中2000年調査中2005年調査中2010年調査中2015年調査中2020年調査中2025年調査中
1大和銀行11.20%三菱信託銀行10.70%日本生命保険8.93%日本生命保険7.26%-------
2日本生命3.85%東洋信託銀行6.90%第一勧業銀行3.41%第一勧業銀行4.61%-------
3住友信託3.79%住友信託銀行5.80%朝日生命保険2.76%三菱信託銀行2.85%-------
4野村証券3.28%三井信託銀行5.20%第一生命保険2.36%住友信託東京2.42%-------
5塩原千代1.61%日本生命4.10%三井信託銀行1.98%三井信託銀行2.30%-------
6大東京火災海上1.54%日本証券金融2.40%静岡銀行1.56%静岡銀行2.29%-------
7第一生命1.52%大和銀行2.00%1.50%三井銀行1.91%-------
8日本証券金融1.49%朝日生命1.90%三井銀行1.31%朝日生命保険1.90%-------
9日本勧業銀行1.44%大東京火災海上1.60%日本証券金融1.28%大和證券1.82%-------
10三菱信託1.43%第一生命1.50%相互タクシー1.26%呉羽化学工業1.81%-------
(当時: 三共)株式会社年鑑 昭和31年版(当時: 三共)株式会社年鑑 昭和37年版(当時: 三共)日本企業要覧 1975年版(当時: 三共)企業系列総覧 1981年版

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1951年-1982年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1951-11-01 1:1 50 120 250 5,000
1951-11-01 公募 50 10
1953-12-01 無償増資 1:1 250 520 10,400
1953-12-01 公募 50 20
1956-11-30 無償増資 1:0.5 260 780 15,600
1958-10-01 有償増資 1:0.5 50 390 1,200 24,000
1958-10-01 145 30
1959-10-01 無償増資 1:0.1 120 1,320 26,400
1961-06-01 有償増資 1:0.8 50 1,056 2,500 50,000
1961-06-01 260 124
1963-06-01 有償増資 1:1 50 2,500 5,000 100,000
1970-05-30 無償増資 1:0.025 125 5,125 102,500
1970-11-28 無償増資 1:0.025 128 5,253 105,062
1971-05-29 無償増資 1:0.025 131 5,384 107,689
1971-10-01 公募 165 11 5,385 107,707 17,772 要確認
1971-11-30 無償増資 1:0.025 135 5,520 110,400
1973-04-01 有償増資 1:0.5 50 2,760 8,280 165,600
1981-10-01 有償増資 1:0.1 50 828 10,158 203,160
1981-10-01 公募 720 1,050
1982-04-01 無償増資 1:0.1 11,174 223,476
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1951年〜1982年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち1件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として描く。

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