フージャースHDの配当・自社株買い

配当金の推移2014年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2014年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期29336262153.655540.43,604万
2024年3月期27285555135.324840.63,603万
2023年3月期24285252128.834640.43,596万
2022年3月期1719363686.743141.53,576万
2021年3月期618243050.982958.83,577万
2株 → 1株の株式併合
2020年3月期171835704.8631,440.35,739万
2019年3月期1213255055.683289.85,743万
2018年3月期14102448118.554640.55,823万
1株 → 2株の株式分割
2017年3月期1212242487.793427.33,154万
2016年3月期77141461.721822.73,151万
2015年3月期77141499.703114.0—
2014年3月期661212122.21399.8—

2021年3月期に2株→1株の株式併合、2018年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2021年3月期に2株が1株になったので、それより前の期の開示値は2倍してある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2018年3月期の調整後 = 24円 × 2(併合) = 48円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

戸建分譲・中古再生業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人67.2%15億円
金融機関16.0%3.6億円
外国法人8.9%2億円
その他法人5.6%1.3億円
金融商品取引業者2.1%47百万円
合計99.8%22.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期62.00円
CAGR(12期)+16.1%
決算期1株配当(円)YoY基準
2014年3月期12.00n/a連結
2015年3月期14.00+16.7%連結
2016年3月期14.00▲0.0%連結
2017年3月期24.00+71.4%連結
2018年3月期48.00+100.0%連結
2019年3月期50.00+4.2%連結
2020年3月期70.00+40.0%連結
2021年3月期30.00▲57.1%連結
2022年3月期36.00+20.0%連結
2023年3月期52.00+44.4%連結
2024年3月期55.00+5.8%連結
2025年3月期62.00+12.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期40.4%
期間平均(12期)155.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2014年3月期9.8n/a連結
2015年3月期14.0+4.2pt連結
2016年3月期22.7+8.7pt連結
2017年3月期27.3+4.6pt連結
2018年3月期40.5+13.2pt連結
2019年3月期89.8+49.3pt連結
2020年3月期1,440.3+1350.5pt連結
2021年3月期58.8▲1381.5pt連結
2022年3月期41.5▲17.3pt連結
2023年3月期40.4▲1.1pt連結
2024年3月期40.6+0.2pt連結
2025年3月期40.4▲0.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期153.65円
CAGR(12期)+2.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2014年3月期122.21n/a連結
2015年3月期99.70▲18.4%連結
2016年3月期61.72▲38.1%連結
2017年3月期87.79+42.2%連結
2018年3月期118.55+35.0%連結
2019年3月期55.68▲53.0%連結
2020年3月期4.86▲91.3%連結
2021年3月期50.98+949.0%連結
2022年3月期86.74+70.1%連結
2023年3月期128.83+48.5%連結
2024年3月期135.32+5.0%連結
2025年3月期153.65+13.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期21億円
CAGR(11期)+17.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4+3.7%連結
2017年3月期5+25.9%連結
2018年3月期7+36.7%連結
2019年3月期13+75.7%連結
2020年3月期17+35.0%連結
2021年3月期14▲19.9%連結
2022年3月期13▲8.6%連結
2023年3月期15+22.1%連結
2024年3月期20+28.8%連結
2025年3月期21+3.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期n/a
6期増減+141億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期7n/a連結
2016年3月期10+49.1%連結
2017年3月期3▲72.2%連結
2018年3月期2▲17.0%連結
2019年3月期8+217.7%連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期148n/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期21億円
CAGR(11期)+6.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期11n/a連結
2016年3月期14+32.2%連結
2017年3月期8▲43.6%連結
2018年3月期10+17.9%連結
2019年3月期20+110.7%連結
2020年3月期17▲15.1%連結
2021年3月期162+840.5%連結
2022年3月期13▲92.2%連結
2023年3月期15+22.1%連結
2024年3月期20+28.8%連結
2025年3月期21+3.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期37.6%
期間平均(11期)142.0%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期35.5n/a連結
2016年3月期78.8+43.3pt連結
2017年3月期24.3▲54.5pt連結
2018年3月期21.1▲3.2pt連結
2019年3月期63.4+42.3pt連結
2020年3月期623.2+559.8pt連結
2021年3月期562.1▲61.1pt連結
2022年3月期41.0▲521.1pt連結
2023年3月期33.7▲7.3pt連結
2024年3月期41.2+7.5pt連結
2025年3月期37.6▲3.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.36億株
10期増減+0.05億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.32n/a連結
2017年3月期0.32+0.1%連結
2018年3月期0.58+84.6%連結
2019年3月期0.57▲1.4%連結
2020年3月期0.57▲0.1%連結
2021年3月期0.36▲37.7%連結
2022年3月期0.36▲0.0%連結
2023年3月期0.36+0.6%連結
2024年3月期0.36+0.2%連結
2025年3月期0.36▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株62円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株62円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1廣岡 哲也5,074,90014.08%3.1億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,956,90010.98%2.5億円
3DAIWA CM SINGAPORE LTD-NOMINEE HIROOKA TETSUYA3,912,70010.85%2.4億円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,417,1503.93%88百万円
5住友不動産株式会社933,2002.59%58百万円
6株式会社ティ・エイチ・ワン650,0001.8%40百万円
7小林 吉宗494,0001.37%31百万円
8JP MORGAN CHASE BANK 385781446,4081.24%28百万円
9安藤 天利代377,8001.05%23百万円
10金子 恭恵285,3000.79%18百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長廣岡哲也小川栄一
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期2102137.6
2024年3月期2002041.2小川栄一
2023年3月期1501533.7
2022年3月期1301341.0
2021年3月期14148162562.1
2020年3月期17017623.2
2019年3月期1382063.4
2018年3月期721021.1
2017年3月期53824.3
2016年3月期4101478.8
2015年3月期471135.5廣岡哲也

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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