トヨタ紡織石田退三氏の会長就任と豊田紡織への社名変更による立て直し

1950年5月にトヨタ自動車工業から分離独立した民成紡績は、綿紡織の専業にとどまらなかった。1953年6月には紡績総合経営の構想のもとで梳毛・化繊・合繊紡績への進出をはかって毛工場を新設し、1954年11月に名古屋工場の機械を増設、1955年4月に毛織工場、1956年4月に矢田工場を新設した。1958年4月には岐阜市の工場を買収して毛織部門を移設している。繊維の全分野へ手を広げる設備投資が、10年近く続いた^[1]。

拡張の行き先は、やがて繊維の外側へ向かった。1966年4月、民成紡績はボーリングなどに進出して経営の多角化をねらった。紡織の技術とも、分離独立の由来であるトヨタ自動車工業との関係とも接点の薄い領域への進出であり、綿紡績の採算悪化を別の事業で埋めようとする選択であったとみられる^[2]。

多角化の方針は実を結ばなかった。民成紡績は6億円の赤字を計上し、配当を止めた。1950年の分離独立以来、第二会社として自らの決算で完結する経営を続けてきた会社が、独立後はじめて資本市場に対して配当を出せない状態へ落ちた。紡織の本業が国際競争で採算を細らせるなかでの失敗であり、社内の資源だけで再建の道筋を描くのは難しかった^[3]。

同じころ、トヨタグループ全体は資本自由化への備えに追われていた。石田退三氏は1965年の誌面で、業界再編を促す声に対し「ダンゴとモチをこね合わせるようなもので、合併後にくる混乱のほうが、私はこわい^[4]」と答えている。数合わせの統合よりも各社が自力で立つことを重んじる考え方であり、傘下の紡織会社の再建にも同じ発想が持ち込まれた。

立て直しのため、1967年6月、トヨタグループの総帥である石田退三氏が民成紡績の代表取締役会長に就任した。社長を送り込むのではなく会長として入る形であり、グループの最上位にいる人物が傘下の紡織会社の登記に名前を並べたことに、この再建の重さが表れている。無配へ落ちた会社の信用を回復するうえで、石田氏個人の名は資産に近い意味を持っていた^[5]。

石田氏は豊田佐吉氏からじかに教育を受け、豊田自動織機製作所の社長から1950年にトヨタ自動車工業の社長へ転じて経営危機を収拾した人物であった。会長就任と同じ1967年6月の誌面では、生産台数の順位を競う風潮に対し「まずもうける。それで実力ある車を造るための、研究費を出したい」と述べている。規模より採算を先に置くこの考え方が、そのまま紡織会社の再建方針となった^[6]。

1967年8月、民成紡績は社名を豊田紡織株式会社へ変更した。1918年に豊田佐吉氏が設立した会社の商号へ戻す決定であり、1950年の分離独立以来17年ぶりに「豊田」の二字が社名へ復した。トヨタグループの一員であることを対外的に明示する効果があり、取引先と金融機関に対する信用の裏づけを社名そのものに求めた選択であったとみることができる^[7]。

社名変更と並行して、遊休資産の処分が進んだ。多角化の過程で抱えた資産を売却して財務を軽くし、あわせて子会社の統合に着手している。1968年3月に子会社の岐阜紡績株式会社を合併して現在の岐阜工場とし、同年8月には民成化学繊維紡績を合併した。分散していた生産拠点を本体へ集約する再建策であった^[8]。

再建の効果は早く現れた。1968年に刊行された企業紹介は、遊休資産の処分と子会社合併による立て直しを記したうえで、「来四月期には復配の見込み」と結んでいる。石田氏の就任から1年に満たない時点で、無配からの復帰が視野に入っていた。異業種で開けた6億円の穴は、新しい事業を足すのではなく、広げすぎた資産を畳んで塞がれた^[9]。

立ち直った先で、豊田紡織は紡織以外への進出をもう一度試みる。ただし今度の相手は遊興施設ではなく、同系のトヨタ自動車工業であった。1972年12月に営業の目的へ自動車部品の製造・加工・販売を加え、1973年2月にイグニッションコイル、同年9月にシートファブリックの製造を始めている。1973年4月期の売上高は211億5,700万円、経常利益は5億3,900万円であった^[10][11]。