ZOZO ZOZOSUITへの投資撤退 採寸データを武器に自社ブランドへ踏み出し、海外事業からの撤退と特別損失で1年余りで畳んだ判断

2017年11月に採寸用ボディースーツ「ZOZOSUIT」の無料配布の予約受付を始め、2018年1月31日にプライベートブランド「ZOZO」の販売を開始した。計測した体型データに基づいて一人ひとりの体型に合う商品を売る事業で、当初の品目はTシャツとデニムの2種、翌期には10〜20アイテムへ広げ、2018年7月からは世界72か国での販売を掲げた。

だが1年余りで計画は畳まれた。2019年2月にZOZO Germany GmbHの会社清算を取締役会で決議し、ZOZO Apparel USA, Inc.とあわせ海外事業から撤退。2019年3月期は減損損失1,407百万円・たな卸資産評価損876百万円・事業整理損失822百万円を含む特別損失3,394百万円を計上し、営業利益は25,654百万円と前期比21.5％減の上場後初の減益となった。

出店ブランドの商品を預かって売る受託販売モールとして高成長を続け、2018年3月期の商品取扱高は270,543百万円、営業利益率は対商品取扱高12.1％に達していた。他社に依存しない自社商品と、ネット通販の弱点である「サイズが合わない」問題の解決を軸に、次の主力事業を探していた。

掲げた課題の筆頭がプライベートブランドの国内外における販売の垂直立ち上げで、目指したのはベーシックアイテムであり、安く、サイズが合っており、すぐに届くこと。エンジニアを200名程度から数年後に1,000名態勢とし、ファッションEC事業者から「ファッションテクノロジーカンパニー」へ移ることも同じ課題に並べられた。

ZOZOSUITは無料で配り、その計測データを入り口にPBを売る組み立てだった。費用は広告宣伝費に立ち、2019年3月期は6,065百万円と前期の1,552百万円から4倍に膨らんだ。自社で在庫を持つため棚卸資産も積み上がり、2019年3月末の商品は4,533百万円、原材料は1,352百万円と、前期末の2,194百万円・195百万円から大きく増えた。

それでもPB事業の商品取扱高は2,763百万円にとどまり、全社の商品取扱高に占める割合は0.9％。2018年9月7日には蓄積した体型データによる体型推測アルゴリズムを導入し、ZOZOSUITでの計測なしにカジュアルラインを買える手法へ切り替えたが、規模は伸びなかった。

失った額は2期にまたがる。2018年3月期にニュージーランド・オークランドの製造設備で減損損失1,486百万円と部材のたな卸資産評価損263百万円、2019年3月期に減損損失1,407百万円・たな卸資産評価損876百万円・事業整理損失822百万円。PB事業の商品取扱高は2020年3月期に1,255百万円、2021年3月期に188百万円まで縮み、その後は事業区分から消えた。

残ったのはデータである。ZOZOSUITで得た100万以上の体型データを出店ブランドに開き、ブランドの商品を多サイズ展開するMSP（マルチサイズプラットフォーム）事業として2019年9月6日に受注予約を開始。商品取扱高は初年度752百万円から翌期1,260百万円へ伸び、自らつくる道ではなく預かって売る本業へ技術を戻す形で残った。