ブルドックソース：ブルドックソースへの改称と東証二部上場

更生債務を一掃する前から、設備への投資は始まっていた。1959年の時点で鳩ケ谷工場の生産設備はすでに10年は遅れているとされ、会社は最新鋭の設備を徐々に導入した。その資金は内部留保などの自己資金から捻出している。更生手続を経た会社が銀行から新規の融資を受けにくかった事情もあるが、以後この会社は借入を避け続けた。1972年9月期には長期・短期の借入金がいずれも皆無、自己資本比率は62.4%に達している。設備は稼いだ範囲で入れ替える。更生手続の4年間で身についたこの順序が、以後の投資の速さと限界の両方を決めた。

1962年12月、社名はブルドック食品からブルドックソースへ改められた。1926年の設立時の商号にはソースの語があったが、1940年の改称で食品の語に置き換わっており、22年ぶりに製品の名が社名へ戻った形である。会社の目的はソースの製造販売であり、上場を申請した時点の製品構成もウスターソース23.7%、中濃ソース40.1%、とんかつソース36.2%と、すべてソースで占められていた。製品の大半は一般家庭向けである。食品という広い名を捨ててソースの名を掲げ直したことは、多角化で行き詰まった8年前への答えでもあった。更生債務の一掃から3年、会社は名前の上でも専業へ戻った。

ソースの需要が大きく伸びたのは、洋風の料理が一般の家庭に入っていった1960年代である。ところが同社は1955年に関西ブルドックを閉じており、1968年に福岡へ出るまで西日本からの売上はほぼゼロで、その間、西側には売るための拠点がまったく残っていなかった。関西での同社の名の通りは、カゴメやイカリソースなど地元のメーカーと比べてはるかに劣る状態が続いた。閉鎖の判断について、常務取締役事業企画部長の仲野奠夫氏はのちに『当時としては致し方なかったんですが、現在からすれば惜しいことをしました』と振り返っている。結果として、需要が伸びた13年を、市場の西半分を空けたまま過ごしたことになる。

販売網は東から順に伸びた。1962年の北海道を皮切りに事務所の新設を重ね、1968年には福岡事務所を建設して九州へ進出している。関東・東北・北海道に販売を築いたうえでの南下であり、西側は最後に回された。1974年にはこれらの事務所を支店へ昇格させた。1960年代後半から1970年代前半にかけて、ソースの需要は年平均3%前後の伸びにとどまったが、同社は13%で伸びている。市場が伸びない局面で他社の取り分を取って伸びた形である。拠点を置いた地域で特約店を押さえ、そこから面を広げる順序が、この時期の伸びを支えた。福岡事務所の建設は、1955年に関西ブルドックを閉じて以来13年ぶりの西日本での拠点であった。

1970年、人工甘味料チクロの使用が全面的に禁止された。同社は製品の廃棄を迫られ、砂糖への切り替えによって原料費が高騰した。対応は値上げである。値上げが受け入れられるかどうかは、卸と小売が売値を崩さずにいられるかで決まる。1971年3月、同社は製品を15%程度値上げして前述のマイナス要因を吸収し、高い収益を保った。製品はすべて特約店を通して出荷され、おもな納め先は国分、佐藤商店、明治屋、日本酒類販売などの問屋であった。同社は流通の途中で価格ができるだけ崩れないことを方針とし、売値を保つ見返りに問屋と小売の取り分も確保する仕組みをとった。

1972年3月、創業の母体であった三澤屋商店を吸収合併した。翌1973年5月16日、東京証券取引所市場第二部へ上場する。公募は120万株を1株700円で行い、上場時の資本金は3億6,000万円、従業員は253名であった。取締役社長は丸山豊次郎氏、専務取締役は佐藤和雄氏。直前の1972年9月期の売上高38億6,652万7千円は、カゴメの42億円に次ぐ業界第2位であった。地域別では関東が売上高の69.1%を占め、東北を加えると87.2%に達している。上場した会社の実体は、東日本の家庭用ソースであった。

工場が先で、本社は後だった。1971年に作成した近代化五カ年計画は、老朽化した鳩ケ谷工場の建物自体を改築するもので、約20億円の資金を内部留保と公募増資による自己資金だけで賄った。1975年、鳩ケ谷工場は業界屈指の規模へ全面的に建て替えられた。この間、本社は倉庫を改造した木造のバラックのままであった。新しい本社社屋が完成したのは、工場の近代化が成った翌年の1976年1月である。売上高は1974年9月期の60億円から1979年3月期の102億円へ伸びた。生産設備を先に入れ替え、本社の建物は最後に手を付ける。この順序を崩さなかったことが、無借金のまま設備を更新できた理由であった。

1978年度のシェアは、食品業界専門誌の推計で19.1%と見込まれていた。同年のソースの国内生産量は農林省統計で13万9,067キロリットルである。それでも売上の9割は東日本に偏り、関西では関東のローカルブランドと皮肉られていた。関西・九州では価格面で泥沼化し、支店を設けても販売は伸びていなかった。それでも地域ごとに味を変えることはせず、佐藤和雄社長は『ブルドックソースは味で買っていただいているわけで、それを、あちら向けの味、こちら向けの味と変えるのは、ブルドック本来のイメージを壊すものじゃないか。私どもは私どもの味で、大阪でも、九州でもやっていきたいと思います。』と述べた。1979年4月には第二営業部を設け、常務を筆頭に西日本の攻略をやり直している。価格で競わないと決めた会社に残された手は、味を変えずに売り場を増やすことだけであった。

1979年、鳩ケ谷工場の稼働率は90%に達していた。同社は鳩ケ谷と同規模の第二工場を20億円以上の全額自己資金で建てる構想を示し、その増資で資本金を10億円以上に引き上げれば東証一部への昇格条件も満たすとしていた。市場の側も動いていた。焼肉のたれ、マヨネーズ、ドレッシングの需要が伸び、ソースの市場はこれらに浸食されつつあった。会社は事業開発室を置き、かけるソースから調理に使うソースへの広がりを探ったが、新製品のケチャップソースは定着しなかった。売上高は1980年3月期の115億円から1984年3月期の123億円まで伸びたのち、1985年3月期には116億円へ減少する。第二の工場が建つのは、この構想から19年後の1998年4月、群馬県の館林であった。