ブルドックソース の歴史

ブルドックソースは1902年、小島仲三郎氏が東京で食料品卸商の三澤屋商店を興した^[1]ことに始まる。三澤屋商店は1905年にソースの製造販売を開始^[2]し、洋風調味料を扱う卸から製造へ踏み込んだ。1926年9月21日^[3]には、個人企業であった三澤屋商店を母体としてブルドックソース食品を京橋区永島町に設立^[4]し、商標をブルドックのマークに改めて営業を開始した^[5]。本社は1931年12月に京橋区八丁堀へ、1934年5月に日本橋兜町へ移り^[6]、1935年6月には埼玉県に鳩ヶ谷工場を新設した^[7]。1940年10月には商号をブルドック食品へ^[8]改めた。

1944年3月、外来語の使用が禁じられたため社名を三澤工業へ変え、1945年12月に再びブルドック食品へ戻した^[9]。戦中および戦後の一時期は原料の入手難から生産を中止しており^[10]、その時期を除けば業績は順調だった。1952年7月には本社を中央区日本橋兜町11番5号へ移し^[11]、以後この地を本店としている。1935年6月に開いた鳩ヶ谷工場は、1998年4月に群馬県の館林工場が加わるまで、同社のソース生産を担う唯一の拠点^[12]であり続けた。上場を申請した1973年の時点でも、事業所は本社と鳩ケ谷工場の二つ^[13]にとどまった。

関西進出計画の失敗などを原因として経営が行き詰まり^[14]、1954年に会社更生法の適用を受けた^[15]。後年に社長を務めた佐藤和雄氏は、この破綻を『会社更生法の適用を受けるに至ったのは、事業そのものの失敗ではなかった。創立者の二代目が株に興味を持って、そんな個人的な問題から会社更生法の適用を受けるようになったわけです』^[引用元]と振り返っている。佐藤氏は自らを『その当時この会社に席を置いていなかった』^[引用元]と断りつつ、更生法の適用を受けた社員が『非常にショックを受けたのではないか』^[引用元]と述べ、商品そのものが調味料という地味なものであったため会社の性格も同様の傾向があった^[16]と語った。

再建にあたった佐藤和雄氏は、破綻を『契機に堅実な、石橋を叩くような経営体制を取ってきました』^[引用元]と述べている。人については『社員に働く意欲、生きがいを与えて、内部から盛り上がる力を養成しようと努めました』^[引用元]と語った。更生の過程では更生債権が株式へ振り替えられた^[17]。堅実な経営方針と、国民の食生活が洋風化して需要が増えたことが重なり、再建計画は当初の予定を上回って進み、1959年に更生債務を一掃した^[18]。更生手続を抜けた同社は、鳩ヶ谷の一工場でソースを作る体制を保ったまま、関東・東北・北海道へ販売を築いた^[19]。

1962年12月、社名をブルドックソースへ商号変更^[20]し、主力商品の名を社名に重ねた。1968年には福岡事務所を建設して九州へ^[21]進出した。1970年のチクロの全面使用禁止で製品の廃棄と砂糖への切り替えが生じ、原料費が高騰したが、1971年3月に実施した15%程度の製品値上げ^[22]でこれを吸収した。1972年3月には三澤屋商店を吸収合併^[23]し、卸と製造に分かれていた体制を一つにまとめた。1972年9月期の売上高は38億6,652万円で、カゴメの42億円に次ぐ業界第2位^[24]に位置した。長期・短期の借入金は皆無で、同期の自己資本比率は62.4%^[25]に達した。

1973年5月16日、東京証券取引所市場第二部に株式を上場^[26]した。銘柄コードは2804、資本金は3億6,000万円で、公募120万株を1株700円^[27]で出した。上場時の取締役社長は丸山豊次郎氏、専務取締役は佐藤和雄氏^[28]だった。会社の目的は『ソースの製造販売』^[引用元]と記され、従業員は253名、取引金融機関は第一勧業銀行、決算期は9月30日に置かれていた^[29]。1973年9月期の売上高は46億円、当期純利益は5.3億円^[30]を計上した。1976年1月には本社社屋を新築^[31]した。上場申請にあたっての公認会計士監査は、1971年9月期・1972年9月期とも適正の無限定意見^[32]を受けた。

上場時に示された製品別の売上構成比は、中濃ソース40.1%、とんかつソース36.2%、ウスターソース23.7%^[33]で、濃厚ソースが主体だった。製品の大半は一般家庭向けで、地域別では東京を中心とした関東地方が売上高の69.1%を占め、東北地方を加えると87.2%に達した^[34]。販売は全量を特約店経由で行い、主な販売先には国分・佐藤商店・明治屋・日本酒類販売^[35]が並んだ。関東と関西の味に対する嗜好の相違が根強いため、この時点でも関西進出は図られて^[36]いなかった。ブルドックソースはソース専業メーカーとして、関東と東北を主要な地盤に業績の拡大に努めて^[37]いた。

高収益が現れたのは1970年代の後半で、1977年3月期の売上高は87億円・当期純利益8.0億円、1978年3月期は94億円・10億円と伸びた^[38]。1979年3月期には売上高102億円・当期純利益10.3億円となり^[39]、売上高純利益率は約1割に達した。1978年11月の時点で社長を務めていたのは佐藤和雄氏^[40]だった。上場前の1972年9月期に38億円だった売上高^[41]は、7年で2.6倍になっている。1974年9月期の売上高は60億円^[42]で、上場直後の数年が伸びの中心にあたる。1972年9月期に4.5億円だった当期純利益も、1979年3月期には2.3倍^[43]の10.3億円へ増えた。

1980年3月期は売上高115億円・当期純利益10.8億円、1981年3月期は117億円・9.9億円^[44]、1982年3月期は123億円・10.9億円、1983年3月期は122億円・11.2億円、1984年3月期は123億円・11.9億円^[45]と、売上高は115億円から123億円の幅を出なかった。1985年3月期は売上高116億円・当期純利益11.0億円で減収^[46]に転じた。1998年4月に館林工場が加わるまで、生産は鳩ヶ谷の一工場に集まったまま^[47]だった。1985年11月には子会社サンワフーズを設立^[48]した。

1998年4月、群馬県に館林工場を新設^[49]した（第1期工事）。1935年6月の開設から60年余りにわたり鳩ヶ谷工場だけがソースを作ってきた^[50]体制は、ここで二工場に変わった。1999年度にあたる2000年3月期の単体売上高は142億円、当期純利益は3.5億円^[51]を計上した。売上高は1985年3月期の116億円から22%増えた一方、当期純利益は11.0億円から3分の1以下に減り、売上高純利益率は9.5%から2.5%へ下がった^[52]。1985年11月に設立していたサンワフーズは、2005年10月にイカリソースへ商号を変えた^[53]。