フィード・ワンの配当・自社株買い

配当金の推移2015年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2015年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期14.52135.535.5140.845425.23,846万
2024年3月期12.514.52727132.975120.33,844万
2023年3月期12.512.5252527.011092.63,843万
2022年3月期12.512.5252594.653726.43,844万
2021年3月期2.512.51525112.784422.23,945万
5株 → 1株の株式併合
2020年3月期——52597.643825.61.97億
2019年3月期——4.522.5118.304719.01.97億
2018年3月期——4.522.575.403029.81.97億
2017年3月期——4.522.599.903922.51.97億
2016年3月期——42058.552334.21.97億
2015年3月期——31562.051924.2—

2021年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2021年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2015年3月期の調整後 = 3円 × 5(併合) = 15円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

製粉・製油業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人39.7%5.4億円
金融機関25.4%3.5億円
個人23.2%3.2億円
外国法人10.1%1.4億円
金融商品取引業者1.5%20百万円
合計100.0%13.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期35.50円
CAGR(11期)+9.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2015年3月期15.00n/a連結
2016年3月期20.00+33.3%連結
2017年3月期22.50+12.5%連結
2018年3月期22.50▲0.0%連結
2019年3月期22.50▲0.0%連結
2020年3月期25.00+11.1%連結
2021年3月期25.00▲0.0%連結
2022年3月期25.00▲0.0%連結
2023年3月期25.00▲0.0%連結
2024年3月期27.00+8.0%連結
2025年3月期35.50+31.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年3月期25.2%
期間平均(11期)31.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2015年3月期24.2n/a連結
2016年3月期34.2+10.0pt連結
2017年3月期22.5▲11.7pt連結
2018年3月期29.8+7.3pt連結
2019年3月期19.0▲10.8pt連結
2020年3月期25.6+6.6pt連結
2021年3月期22.2▲3.4pt連結
2022年3月期26.4+4.2pt連結
2023年3月期92.6+66.2pt連結
2024年3月期20.3▲72.3pt連結
2025年3月期25.2+4.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年3月期140.84円
CAGR(11期)+8.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2015年3月期62.05n/a連結
2016年3月期58.55▲5.6%連結
2017年3月期99.90+70.6%連結
2018年3月期75.40▲24.5%連結
2019年3月期118.30+56.9%連結
2020年3月期97.64▲17.5%連結
2021年3月期112.78+15.5%連結
2022年3月期94.65▲16.1%連結
2023年3月期27.01▲71.5%連結
2024年3月期132.97+392.3%連結
2025年3月期140.84+5.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期11億円
CAGR(11期)+12.9%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期6+79.1%連結
2017年3月期8+33.3%連結
2018年3月期9+12.4%連結
2019年3月期9▲0.0%連結
2020年3月期9+0.2%連結
2021年3月期15+66.1%連結
2022年3月期10▲34.2%連結
2023年3月期10▲0.4%連結
2024年3月期10▲0.4%連結
2025年3月期11+15.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
10期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期9+8850.0%連結
2023年3月期0▲99.9%連結
2024年3月期0▲0.0%連結
2025年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年3月期11億円
CAGR(11期)+12.9%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期6+79.1%連結
2017年3月期8+33.3%連結
2018年3月期9+12.4%連結
2019年3月期9▲0.0%連結
2020年3月期9+0.2%連結
2021年3月期15+67.2%連結
2022年3月期19+25.7%連結
2023年3月期10▲48.1%連結
2024年3月期10▲0.4%連結
2025年3月期11+15.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年3月期20.7%
期間平均(11期)32.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2015年3月期17.3n/a連結
2016年3月期25.6+8.3pt連結
2017年3月期20.0▲5.6pt連結
2018年3月期29.8+9.8pt連結
2019年3月期19.0▲10.8pt連結
2020年3月期23.1+4.1pt連結
2021年3月期33.5+10.4pt連結
2022年3月期51.0+17.5pt連結
2023年3月期94.0+43.0pt連結
2024年3月期19.0▲75.0pt連結
2025年3月期20.7+1.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.38億株
10期増減▲1.59億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.97n/a連結
2017年3月期1.97▲0.1%連結
2018年3月期1.97▲0.1%連結
2019年3月期1.97+0.2%連結
2020年3月期1.97▲0.1%連結
2021年3月期0.39▲80.0%連結
2022年3月期0.38▲2.6%連結
2023年3月期0.38▲0.0%連結
2024年3月期0.38▲0.0%連結
2025年3月期0.38+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2025年3月期・1株35.5円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株35.5円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1三井物産㈱9,838,00025.57%3.5億円
2日本マスタートラスト信託銀行㈱ (信託口)名義3,696,0009.61%1.3億円
3㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,349,0003.51%48百万円
4㈲大和興業1,204,0003.13%43百万円
5ケイヒン㈱1,047,0002.72%37百万円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義928,0002.41%33百万円
7朝日生命保険(相)803,0002.09%29百万円
8㈱横浜銀行781,0002.03%28百万円
9東京海上日動火災保険㈱714,0001.86%25百万円
10㈱ヨンキュウ600,0001.56%21百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長山内孝史庄司英洋
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1101120.7
2024年3月期1001019.0庄司英洋
2023年3月期1001094.0
2022年3月期1091951.0
2021年3月期1501533.5
2020年3月期90923.1
2019年3月期90919.0
2018年3月期90929.8
2017年3月期80820.0
2016年3月期60625.6
2015年3月期30317.3山内孝史

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー