ニチロ北洋サケ・マス漁場の取得と、米国式缶詰機械によるサケ缶詰の量産化

1906年の春、平塚常次郎氏は沿海州の黒龍江河畔ブロンゲ岬で買魚出漁に従事していた。当時の日本人には漁場の許可が下りず、露人漁業家から魚を買うという形式をとっていたが、実際は自分たちで漁をしていた。そこへ一人の若い日本人がひょっこり訪ねてくる。越後三条町の呉服屋の長男で、ロシア人相手の雑貨貿易を調べに来た堤清六氏であった。堤氏は魚くさい漁舎に二泊三日滞在し、北洋漁業の話を聞いて帰っていった^[1][2]。

その年の暮れに堤氏から連絡があり、翌1907年、二人は新潟に堤商会の看板を掲げた。堤氏は両親や親類から1万2,500円を出資させ、163トンの帆船「宝寿丸」を手に入れている。この年に漁業条約が結ばれたものの漁場の競売が遅れたため、初漁は前年と同じ買魚出漁となり、宝寿丸でカムチャッカのカム河へ向かった。翌1908年にはウスチ・カムチャッカで二ヵ所の漁場を落札し、気兼ねのない自前の漁場を得た^[3][4]。

ウス・カム一帯は紅鮭が非常に多い漁場であった。ところが当時の日本で紅鮭は好まれず、値も安い。方々で聞いて回ると、外国ではかえって喜ばれるから輸出缶詰にしたらよかろうという。カムチャッカに詳しい郡司大尉の助言も力になり、堤商会は1910年、ウス・カム漁場に小さな缶詰工場を建てた。獲った魚をそのまま日本へ運ぶのではなく、現地で缶に詰めて欧米へ売る。売り先を国内から外へ移したことが、以後の事業の形を決めた^[5][6]。

初年に作れたのは四ダース入り704箱にとどまった。製法は手工業そのもので、ブリキ屋のようにコテで一つずつハンダづけし、殺菌のため釜で煮沸すると缶が膨張する。穴を開けて空気を抜き、そこをまた塞ぐので、缶にはヘソのような跡が残った。中身の処理も定まらず、高熱で煮ると崩れる身と堅いままの身が混じり、「鮭のスープか」とひやかされている（日本経済新聞 1958/4）。味は良いというので気を良くし、翌年は2,700余箱を作った^[7]。

同じ1910年、隣り合う漁場を持つ露人のデンビー商会が、スウェーデン式の半自動缶詰機械を据え付けた。手詰めの堤商会に対し、能力は5倍から10倍である。平塚氏は後年、この機械を前にして「堤も私もううんとうなった」と書き残している（日本経済新聞 1958/4）。負けん気で力んでも機械力にはかなわない。翌年には漁場取締官憲が工場のある漁場へ閉鎖を命じ、堤商会はオホーツクに三漁場を新たに得て大豊漁で凌いだ^[8][9]。

オホーツクで利益を上げた堤商会は、事務所を北洋漁業の根拠地である函館へ移し、西海岸のオゼルナヤに漁場と缶詰工場を開いた。ここで平塚氏は手詰めをやめている。もう鮭のスープの時代ではないとして、有り金全部をはたき、米国から最新式の機械を買うことに決めた。サニタリー缶と呼ばれる方式で、空缶の製造から中身の詰め込みまでが自動で運ぶ。デンビー商会との能力差を、同じ機械を持つことで埋めにかかった^[10]。

買付は容易ではなかった。当の米国の会社は、製品の空缶は売るが機械は売り物ではないと頑強に断り、相手にしない。これを動かしたのが、かねて堤商会に力添えしていたセール・フレーザー商会の米人幹部社員ブース氏である。ブース氏は金を立て替えてまで骨を折り、買入れを成立させた。堤商会は個人企業ながら優秀な製品を作り、英国のセール・フレーザー社やセール商会の信用を得ていた。その信用が機械を動かした^[11][12]。

北洋を目指す者は、この間にも増えていた。函館にできた一井組は久原房之助氏の番頭であった中山説太郎氏が中心で、派手な進出ぶりであった。1913年には中山氏がデンビー商会と絡んで堤商会の優良なウス・カム漁場を奪う。翌1914年3月12日、一井組は資本金200万円で日魯漁業株式会社となり、函館に本社を置いた。社長は久原氏と同じ長州人の田村市郎氏、専務は中山氏である。これが「日魯」という社名の始まりであった^[13][14]。

1919年11月、堤商会は旧輸出食品と合併し、輸出食品株式会社となった。北洋に並ぶ三社を一本にまとめることは、平塚氏と堤氏がかねて念願していたところであった。ところが翌1920年3月の尼港事件でオホーツク方面の漁場30余ヵ所が焼き払われ、同じ年の戦後恐慌ではロンドンに送った缶詰が滞貨する。運賃の変動による差額損も重なり、負債は1,000万円に達した^[15]。

百方奔走の末、朝鮮銀行を中心に融資がまとまったが、その条件は関係三社の合同であった。1921年、輸出食品・勘察加漁業・日魯漁業が合同し、資本金2,570万円の日魯漁業が発足する。本社は東京市日本橋区に移った。会社銀行八十年史はこの合同を、米国式缶詰機械と技術を全面的に利用して缶詰の能率的大量生産を図るのが目的で、輸出食品が主体となり計画を進行したものと記している^[16][17][18]。

合同にあたって輸出食品が持ち込んだのは、資本よりも信用であった。英国のセール・フレーザー社やセール商会から得ていた信用と暖簾という無形資産を提供し、新会社はこれを元に英国商社から機械の輸入と融資の援助を受けて合同を実現している。社名に日魯を残したのは、合同前の三社がいずれも14年前から露領カムチャッカでサケ・マス漁を営み、なかでも堤商会が日本最初の紅鮭缶詰工場を現地に建てていたためであった^[19][20]。

容器も自前で抱えた。米国から買い入れた機械のうち空缶部門は函館で独立の工場となり、1921年10月、日魯漁業の全額出資により資本金100万円の北海製罐倉庫として設立された。量産の到達点は数字に表れている。1932年11月時点の経営漁場はカムチャッカ東海岸106、西海岸137、オホーツク38、沿海州サガレン17の計298、工場は32を数え、半期の缶詰生産は122万2,000函、年産は5,000万円を超えた^[21][22]。