メイテックグループホールディングス：名古屋技術センターの設立とメイテックへの商号変更

関口房朗氏が経営していた機器メーカーの関西精器は、1973年に創業10年目で倒産した。研究所から請け負ったサッシ用バー材の連続加工装置は開発に2年を要し、受け取った開発費2,500万円に加えて8,000万円の持ち出しが生じた。次の事業は倒産しないものに限り、製作を伴うメーカーは避けるというのが関口房朗氏の結論だった。そこへ倒産会社の設計技術者7人が独立の相談に訪れ、関口房朗氏は以前から考えていた設計受託の案を示し、当座の資金も渡した。1974年7月、一般産業機械の設計請負を主業務とする名古屋技術センターが発足。所在地は名古屋市、資本金は100万円だった。工場も原材料も持たず技術者だけを資産とする業態は、倒産の再発を避けたい関口房朗氏の条件に合っていたのだろう。

名古屋技術センターは技術者を揃えたものの、創業から5〜6年は受注の綱渡りを強いられた。メーカーは設計図面からの機密の漏洩を警戒し、名の通っていない新会社へ仕事を回さなかった。創業の1974年は石油ショック後の不況期にあたり、各社の技術部門でも人員の削減が進んでいた。それでも関口房朗氏は仕事量を上回る採用を続け、技術者は1975年の25人から1977年の79人まで増えた。仕事のない技術者には自宅で待機してもらい、給料は約束どおり払い続け、資金繰りには親から分与された資産を充てている。関西精器で給料の遅配から労働争議を招いた経験が、支払いの約束を何より優先させたとみられる。

苦境を破ったのは、大企業の幹部に宛てたダイレクトメールと、技術者派遣への業態転換の2つだった。名古屋の出張所で飛び込み営業を重ねて門前払いに遭った関口房朗氏は、窓口の担当者ではなく発注を決める立場の人へ直接訴える手段を選んだ。設計の外注が多いと見込んだ企業について組織と責任者を調べ、複写機で刷った手書きに近い文面を送り続けた。初回は1通100円、計5万円で500通を発送し、反応は約5割に上った。派遣という契約の形であれば機密保持の懸念も小さく、大企業からの受注の獲得に結びついた。図面を社外へ出す受託と違い、技術者が客先の中で働く派遣ならメーカーは機密を社内にとどめられたのだろう。

受注は自転車メーカーからの発注で動き出し、航空機メーカーからの発注を機に、抱えていた技術者が一斉に稼働を始めた。三菱重工業で航空機の設計責任者だった山田隆昭氏から見たメイテックは、『猫の手も借りたいときにメイテックを利用した』という存在である。石油ショックと円高を経て技術者不足が慢性化したメーカーの設計部門へ、即戦力の設計技術者を送り込むのが典型的なサービスとなった。三菱重工業やトヨタ自動車から派遣の要請が相次ぎ、人材の不足はむしろメイテックで深刻だった。1985年、関口房朗氏は全役員の反対を押し切り、工業高校の卒業生を給与付きで1〜2年かけて育てるメカトロ研修センターを名古屋に設けた。大学卒の技術者を採れない以上、高校卒の人材を自社で育て上げる以外に技術者を確保する手はないという判断だった。

関口房朗氏は1980年に名古屋技術センターの社長に就任し、設立への参画者から経営の責任者へと立場を移した。これに先立つ1979年12月には、日本機械設計（のちのジエクス）を設立している。1984年12月に社名を株式会社メイテックへ改め、1985年1月からCIの導入と合わせて新しい商号を掲げた。売上高は1974年の設立以来、右上がりの曲線を描き続けた。1987年3月には名古屋証券取引所市場第二部へ株式を上場し、設立から13年で公開企業となった。社名から名古屋の地名を外したのは、地場の設計会社から全国の製造業を相手にする技術者集団へ広がる意思の表れと推察される。