常磐興産 の歴史

常磐炭田は福島県の浜通りから茨城県北部にかけて広がる炭田で、九州の筑豊や北海道の石狩と比べれば規模は小さい。ただ一点だけ、他のどの炭田も持たない条件があった。東京にいちばん近い。この立地が、明治期にこの土地へ資本を呼び込んだ。1884年10月に磐城炭礦社が設立され、1893年11月に磐城炭礦株式会社へ改称する。1895年5月には入山採炭株式会社が創立された。『会社銀行八十年史』は前者を浅野総一郎氏が、後者を白井遠平氏が創立したものと記し、両社をそろって「常磐炭田の開拓者」であり「この炭田の二大会社」と位置づけている。 ^{[1][2][3][4][5]}

創立の年については資料が割れる。『会社銀行八十年史』は磐城炭礦の前身を「明治十六年一月」すなわち1883年1月の創立と書き、同社の公式沿革は1884年10月とする。1年の差は、発起の時点を取るか登記の時点を取るかの違いから生じたものであろう。どちらを取るにせよ、この二社が別々に坑を開き、別々に採炭の技術を蓄えた60年が先にある。首都に近いという地の利は、裏を返せば同じ市場を二社で奪い合う条件でもあった。競い合っていた両社が一つに合流するのは1944年であり、合流させたのは経営判断ではなく戦争だった。 ^[6][7][8]

1944年3月、磐城炭礦株式会社と入山採炭株式会社が合併し、常磐炭礦株式会社が発足した。資本金3,150万円、本店は東京都中央区銀座に置いている。産炭地は福島県と茨城県にあるが、本店は東京から動かさなかった。同年9月には両社の子会社であった神ノ山炭礦株式会社と中郷無煙炭礦株式会社を吸収合併し、系列の炭礦もまとめて一社の下に入れている。『会社銀行八十年史』はこの一連の統合をもって、同社が「名実ともに常磐炭田の代表的炭砿となつた」と記した。二社が60年かけて競った結果ではない。戦時下の増産要請が、同じ市場を奪い合ってきた両社を一社にまとめた。 ^[9][10]

束ねたところで、出炭は増えなかった。同書は戦争末期の常磐炭礦について「極度の資材難と労務給源の枯渇に悩みながら、創設以来の懸案である排水計画と坑道の整備を行いつつ増産に努めた」と書き、終戦とともに出炭が著しく減ったと続ける。創設以来の懸案が排水だったという一行は、後の展開に効いてくる。掘り進むほど坑内に水が出て、その水を汲み上げる費用が採算を削る。しかも常磐炭田の湧水は温かった。地表へ汲み上げれば、それは温泉である。会社が半世紀にわたって費用として処理し続けたその湯が、のちに主力商品へ変わる。 ^[11]

敗戦直後の炭鉱は壊滅的だった。『日本産業史』によれば、1945年11月の全国出炭は55万4,000トンと戦時中の約1割に落ち込んでいる。これを引き上げるために採られたのが傾斜生産方式で、炭鉱向けの鋼材割当を増やし、その見返りに鉄鋼向けの配炭を増やすという相互増配の仕組みだった。復興金融金庫からは設備328億円・運転145億円の計473億円が炭鉱に流れ、これは1948年度末の復金融資残高の36%にあたる。復興に配る資材と資金は、まず石炭へ回された。常磐炭礦もその配分を受ける側にいた。 ^[12][13]

常磐炭礦の回復は速かった。『会社銀行八十年史』は出炭を1945年度の67万トンから1949年度に140万トン、1952年度には180万トンへ引き上げたと記録する。1949年5月には東京証券取引所へ上場し、同年12月に資本金を1億円へ増額した。産出したのは国鉄・セメント・暖房用に広く売れる一般炭で、1953年末には茨城砿業所で払面250メートルから280メートルに及ぶ国内初のロング採炭を行っている。1949年11月の鹿島坑を皮切りに選炭場を6か所築き、鹿島坑では6,700カロリーの商品炭を出すまでになった。技術の面でこの会社は先頭にいた。 ^{[14][15][16][17]}

常磐炭礦は常磐炭田で最も深いところを掘った。最深部は海面下638メートルに達し、炭質は深部へ行くほど良くなる一方で、揚炭と排水に使う電力の需要が増えた。同社は1954年6月に既設の平発電所へ5,000キロワットの火力発電機を1基増設して合計出力1万6,000キロワットとし、その燃料に3,500カロリー級の裾物炭を使った。低品位燃料を使う発電装置としては国内で最初のものだったという。深く掘るための電気を、深く掘って出た売り物にならない石炭で起こす。坑から出たものを坑の次の工程へ回すこの段取りは、以後もこの会社に繰り返し現れる。 ^[18]

深部採掘には代償があった。坑内に大量の温泉が湧き、その排水に費用がかかる。石炭を掘るための会社にとって、温水は処理すべき厄介物にすぎない。週刊東洋経済は2002年の記事で、この温泉を炭鉱にとっての「負の財産」と表現している。1960年代に入ると石炭そのものの立場が変わった。エネルギー政策は石炭中心から石油と電力へ比重を移し、高い炭価への批判のなかで業界は本格的な合理化を迫られる。掘るほど水が出る深い坑は、斜陽産業のなかでも条件の悪い部類に入った。閉山は時間の問題であり、残るのはそこで働く1,000人余りの行き先だった。 ^[19][20]

1964年9月、同社は常磐湯本温泉観光株式会社を設立した。1966年1月、その事業として常磐ハワイアンセンターが開業する。使ったのは坑内から湧く温泉であり、迎え入れたのは職を失う炭鉱労働者だった。週刊東洋経済によれば、開業にあたって1,000人余りの炭鉱労働者を受け入れた。ただしこの時点で山が閉じたわけではない。常磐炭礦の大規模な閉山は1971年4月の磐城砿業所であり、1966年はまだ合理化による人員整理の途上だった。従業員数は1955年の1万3,428人から1966年には6,878人まで減っており、ハワイアンセンターはその受け皿として開いた施設だった。当時のハワイは庶民に手の届かない旅行先で、そこへ行った気分を味わえる場として人気を集め、1970年には入場者数が155万人を突破する。厄介物だった湯と、行き場を失う人手が、そのまま新しい事業の原資になった。 ^{[21][22][23][24][25][26]}

この転換は同社だけの思いつきではない。『日本産業史』のレジャー産業の章は、1950年代後半からのレジャーブームに西武・東急・東武・近鉄・南海といった私鉄資本や観光資本が相次いで進出したことを記したうえで、「このほか『北海道炭砿』のように斜陽化した石炭鉱業への支柱を求めて観光事業に乗り出したり」と書いている。炭鉱会社が観光へ向かうのは、当時の産業地図では一つの型だった。常磐興産の特異な点は、進出先を選ぶときに自社の坑から出るものを使ったことにある。私鉄が沿線の土地と輸送力を持ち込み、他の炭鉱会社が資本と人員を持ち込んだのに対し、この会社は排水そのものを商品に変えた。 ^[27]

1970年5月に新常磐炭礦株式会社を設立し、同年7月、常磐炭礦は石炭生産部門をこの新会社へ営業譲渡した。新会社は同月に常磐炭礦株式会社と商号を変え、譲渡した側は常磐興産株式会社と名を改めて再発足する。同時に常磐湯本温泉観光株式会社を合併し、ハワイアンセンターを本体の事業として取り込んだ。社名を交換した結果、石炭を掘る常磐炭礦と、それ以外を営む常磐興産が並び立った。祖業を続ける会社に元の社名を渡し、自らは別の名で残るという整理の仕方に、事業の主従がすでに入れ替わっていたことが表れている。 ^[28]

石炭との縁が完全に切れるまでには、さらに15年かかった。1985年3月に常磐炭礦が茨城地区で終掘し、同年9月、常磐興産は常磐炭礦を合併している。1883年あるいは1884年に始まった採炭は、ここで100年あまりの歴史を終えた。分離から合併までの15年は、閉山にともなう債務と鉱害の処理を進める期間にあたる。切り離した事業を最後に引き取るという順序を踏んだ以上、1970年の分離は責任から逃げるための仕組みではなかった。祖業を畳む費用は、レジャーで稼いだ側が引き受けている。石炭を掘った100年に区切りがつくまで、分離からさらに15年を要した。 ^[29]

主力に据えた施設は、その直後に長い停滞へ入った。週刊東洋経済によれば、開業後の14年間にわたって新規の投資が凍結されている。炭鉱会社が国から受けていた助成金の返済を優先せざるをえなかったためで、これが響いて入場者数は低迷し、1983年には約98万人まで落ち込んだ。1970年の155万人から、13年で4割近く減った。石炭から離れる決断をしても、その借りを返し終えるまで新しい事業は資金を回してもらえない。祖業の処理と新規事業の育成が同じ時期に重なったところに、この会社の転換の難しさがあった。 ^[30]

凍結が明けると、同社はハワイという当初のテーマを捨てにかかる。1990年3月に南欧風温泉の「スプリングパーク」を開き、1997年10月に露天風呂「江戸情話 与市」、1999年10月に滞在型施設「ウイルポート」、2001年7月に屋外施設「スパガーデン パレオ」と、趣の異なる施設を継ぎ足した。テーマがそろわなくなった以上、名も合わなくなる。1990年3月、常磐ハワイアンセンターはスパリゾートハワイアンズへ改称した。新名称のたたき台を作った坂本征夫氏は「三五年間も会社にいて、あれほど喧々囂々と議論を続けたのはあのときだけ」と2002年に語っている。 ^[31][32][33]

名を捨てた結果、集客は戻った。2001年度の入場者数は約145万人で、うち福島・茨城両県からの来場者が96万人を占める。個人会員は年1万5,000円から最高4万円で何度でも入場でき、通常の大人入場料2,800円と比べれば数回で元が取れた。法人会員340社のうち7割強が地元企業である。リピーター率は88%に達し、同社は間口を広げる営業をやめ、すでに来ている客の来場回数を増やす営業へ切り替えた。集客対象を自動車で1時間以内・1時間半以内・2時間半以内の三つに区分し、客層もファミリー・シニア・ヤングに分けて商品を当てている。首都圏の観光客ではなく地元の常連で座席を埋めるやり方が、テーマパーク不況のなかで施設を持たせた。 ^[34][35]

石炭から離れた同社は、レジャー以外にも手を広げていた。1975年に常磐紙業、1982年に常磐コンクリート工業、1989年に常磐興産倉庫、1992年にバキューム・コンクリートを合併し、1978年にいわき紙器、1990年に常磐プラスチック工業、1991年にホテルクレスト札幌、1996年にジェイ・アイ・ピーを設立している。紙器・コンクリート・倉庫・プラスチック・札幌のホテルと並べてみると、事業どうしの関連は薄い。共通するのは、炭鉱時代の設備と人員と土地に行き先を与えるという一点であり、成長を狙って選んだ領域ではなかった。 ^[36]

2000年代に入ると、同社はこれらを一つずつ手放した。2002年8月にPC事業部門を常磐興産ピーシーへ吸収分割し、同年10月には包装事業部門を新設分割して常磐パッケージを設立した。2006年2月に開発事業部門を株式会社JKリアルエステートへ吸収分割し、2008年10月には常磐パッケージの全株式を譲渡して、傘下のいわき紙器・ジェイ・アイ・ピー・常磐プラスチック工業3社も連結から外れている。建設・土木部門の子会社は2007年に解散が決まった。週刊東洋経済は同年、この部門が前期に10億円近い営業赤字を出していたと伝えている。畳む順序は、赤字の大きいものからではなく、観光との距離が遠いものからだった。 ^[37][38]

事業の整理と並行して、本社も動いた。1986年11月に東京都中央区東日本橋へ移していた本店を、2003年8月に福島県いわき市へ戻している。本店は1944年の設立時から銀座にあり、1953年11月には自社ビルを建てて移っていた。産炭地から遠い場所に本店を置き続けたのは、石炭が復興の主役だった時代の名残でもある。整理を終えた会社の実体は、いわきの施設1か所にほぼ集約されていた。連結売上高は2006年3月期の461億円から2009年3月期に543億円まで伸びたのち、包装事業の譲渡を反映して2010年3月期は347億円へ落ちた。数字の上では縮小だが、残ったのは観光と、それを支える港運・製作の各社である。 ^[39][40]

2011年3月11日の東日本大震災で、スパリゾートハワイアンズは休業した。週刊東洋経済は同年4月の時点で「３月１２日以降、パークやホテルを休館している。今も再開のメドは立たない」と伝えている。被害を広げたのは1か月後に襲った震度6弱の直下型地震で、5月時点の同誌は、修繕後の再開が10月中の見通しであると記した。原発事故による風評も重なる。施設は福島第一原発から50キロメートル離れていたが、いわき市の一部が30キロメートル圏にかかっていた。地元客に支えられてきた立地が、このときは弱点として働いている。 ^[41][42]

休業中、同社はダンシングチームによる全国きずなキャラバンを回した。2011年10月に施設の一部営業を再開し、2012年2月、新ホテル「モノリスタワー」の開業に合わせてグランドオープンにこぎつけている。連結売上高は2011年3月期332億円から2012年3月期296億円へ落ち込んだのち、2013年3月期468億円、2014年3月期544億円へ戻した。週刊東洋経済は2013年11月、2013年4〜9月期の営業利益が震災前の水準をクリアしたと伝え、宿泊客数が上半期で過去最高を記録したことを併せて報じている。同年には震災後の資本増強で発行した優先株式の消却も進んだ。 ^[43][44]

復興による嵩上げは長くは続かなかった。連結売上高は2015年3月期の494億円を境に趨勢として下がり、2016年3月期357億円、2018年3月期290億円、2020年3月期259億円と推移する。2011年から2014年にかけての増加が復興需要を含んだものであった以上、それが一巡すれば水準が下がるのは避けられない。ただし戻った先は、震災前の水準にも届かなかった。2007年3月期の473億円と比べると、2020年3月期は約55%の水準にとどまった。施設は1966年の開業から50年を越え、更新の時期を迎えている。有価証券報告書は基本方針として「観光事業への経営資源の集中」を掲げ、計画的な施設増強と改修を課題に挙げた。 ^[45]

そこへ感染症が重なった。連結売上高は2021年3月期150億円、2022年3月期110億円と落ち、2022年3月期は震災前のピークである2009年3月期の2割にまで縮んでいる。そこからの戻りは速かった。有価証券報告書は感染症による赤字から脱却して黒字化を果たした2022年度を転換期と位置づけ、「経営計画2023」を策定したと記す。最終年度となった2024年3月期は売上高148億円・営業利益13億円と計画を上回り、翌期の予想も増収を見込んでいた。市場から降りる直前の常磐興産の業績は、上向いていた。 ^[46]

2024年9月、Ontario合同会社による公開買付けが発表された。米フォートレス・インベストメント・グループの傘下で非公開化する方針で、買付けは同年11月に第1回が成立し、12月の第2回とあわせて約88%の株式が取得された。2025年2月19日、常磐興産の株式は東京証券取引所スタンダード市場で上場廃止となった。1949年5月の上場から75年余りが経っている。同社は上場廃止を告知するページで、掲載しているIR資料が上場廃止までの公開情報であると断っている。証券コード9675は、この日をもって使われなくなった。会社そのものは存続し、スパリゾートハワイアンズの営業も続いている。市場から消えたのは株式であって、事業ではない。 ^{[47][48][49][50]}

非公開化は、経営に行き詰まった末の身売りではない。最終年度の業績は計画を上回っており、翌期も増収を見込んでいた。この会社が上場を続ける意味は、資本市場から設備資金を調達できることにある。だが売上高が震災前の6割に届かないまま施設が更新期に入った企業にとって、投資の回収にかかる年数は、四半期ごとに説明を求められる市場が待てる長さを超える。設備投資は2020年3月期の7億円から2024年3月期には1億円へ縮み、減価償却費の8分の1にとどまっていた。買付者に示された事業計画では、更新投資を実行すると2027年3月期と2029年3月期のフリーキャッシュフローがマイナスに落ちる見通しだった。老朽化した装置を数年がかりで入れ替えるなら、資金の出し手を一つに絞るほうが速い。坑から出たもので次を作ってきた会社が、施設を作り直す段では、坑の外から資金を入れる側に回った。 ^[51][52]

2024年6月に社長へ就いた関根一志氏と同じ名が、2002年の週刊東洋経済に出てくる。当時の肩書はスパリゾートハワイアンズ企画部のマネージャーで、同一の人物であろう。関根氏は記事のなかで「シャッターを開けると、同じお客さんが毎日、オープンを待っていることも頻繁にある」と地元客との距離を語り、これだけ足を運ぶ人がいるならファンを大事にするのが得策だと述べている。会社の名は炭礦から興産へ、施設の名はハワイアンセンターからハワイアンズへ変わり、株式の持ち主は市場からファンドへ移った。そのあいだ変わらなかったのは、坑内から湧き続ける温泉と、それを目当てに通う近隣の客である。 ^[53][54]