イオン の歴史

イオンの源流は、1758年（宝暦8年）に岡田惣左衛門氏が三重県四日市で始めた太物・小間物の小売^[1]にある。ただし店を構えたわけではない。天秤棒の両端にもっこをつるして商品をかついで歩く行商であり、屋号は岡田家が自ら名乗った篠原屋^[2]であった。創業の地は、西町に直交する久六町である^[3]。屋号が岡田屋へ改まるのは明治20年（1887年）、5代惣右衛門氏^[4]が四日市最大の繁華街で通称『辻』とよばれた南町一番屋敷へ店を移した^[5]時であった。岡田家には『大黒柱に車をつけよ』^[引用元]という家訓が受け継がれ、人の流れが変われば店の場所も動かす^[6]という指針になった。

岡田屋は四日市で200年ほど続いた家業で、岡田卓也氏はこれを呉服屋と呼んでいる^[7]。卓也氏の父は日本の小売業のなかでは比較的早く近代化を考え、大正末期に資本金25万円で株式会社の組織へ改めている^[8]。1926年9月21日、衣料品販売を目的とする株式会社岡田屋呉服店^[9]として設立された。当時は地方百貨店をつくる構想もあったが、父の急逝でさたやみ^[10]となっている。卓也氏はのちに、小売業者はとかく1地区での巨大な百貨店化を夢見るが、消費者の動向に合わせるには多店舗化することが最も成長力があると述べた。父の代に構想された一地区の百貨店とは、逆の方向である^[11]。

戦争は店を焼いた。岡田卓也氏は、戦後に店舗が全部戦災で焼けてどん底の状態を経験した^[12]と述べている。焼け野原のなかにまず店舗を再建し、1974年の時点で四日市店は3度目の立地^[13]になっていた。小売業は不動産業といわれるほど、よい立地に出店することが要点になる。昔の商家には『土蔵の下には車をつけておけ』^[引用元]という言い伝えがあり^[14]、岡田家の家訓はその系譜にある。早稲田大学を卒業した卓也氏^[15]は、1946年6月に7代目当主として株式会社岡田屋呉服店の代表取締役社長に就任した^[16]。1958年は、新設された近鉄四日市駅前に駅前オカダヤを開いた年である^[17]。

再建した店で、岡田氏は売り方そのものを変えた。1955年ごろからセルフサービス方式のSSDDSを取り入れ^[18]ている。当時は顧客になじみが薄く人件費も高くなかったため、必ずしも費用の削減にはつながらなかったが、先進国に学んで将来の姿を予測してかかったことが、その後の発展をもたらす原動力になった^[19]と岡田氏は振り返った。1959年11月、商号を株式会社岡田屋へ改め^[20]、同月、四日市店は百貨店法の適用を受けて営業を開始している。呉服店を名乗る時代は、この改称で終わった^[21]。

1960年代に入ると、ダイエー・西友・イトーヨーカ堂といった企業が全国へチェーンを広げ、仕入規模がそのまま店頭価格の差になる時代が訪れた^[22]。三重県を地盤とする岡田屋は単独では調達量で見劣りし、同じ問題は兵庫のフタギ、大阪のシロも規模の壁として抱えていた^[23]。岡田氏にとって、個人企業から脱皮して近代的な流通業に生まれ変わることが念願であり、その手段として考えられたのが合併という戦略である^[24]。資本自由化を控えて流通機構の再編成が課題となる時期^[25]でもあった。

1969年2月、岡田屋・フタギ・シロの3社は共同出資で仕入会社（旧）ジャスコ株式会社を設立^[26]した。本部の中枢機能をここへ集めて3社分の調達をまとめ、各社は法人として存続し店舗運営も地元に残したまま、規模の利益だけを共有しようとした設計^[27]である。同じ1969年2月には三菱商事と提携し、両社の共同出資でショッピングセンターの建設と運営を担うダイヤモンドシティを設立^[28]している。ダイエーの中内㓛氏は、緩やかな連合では実効がなく吸収合併でなければ意味がないと公に批判^[29]した。3社が1年後に選んだのは、合併して一つの法人になりながら地域の経営は各地に残すという、両方を同時に採る設計^[30]だった。

1970年3月、岡田屋は兵庫県下に27店舗を持つフタギをはじめ、オカダヤチェーン・カワムラ・（旧）ジャスコの4社と合併^[31]した。5社が一つの法人になり、本店は三重から大阪市へ移り、資本金は6億8,844万円^[32]へ増えた。翌4月、商号をジャスコ株式会社へ改めた^[33]。合併の中心にいたのは岡田屋だったが、新社名に岡田屋の名は入っていない。最初の合併でもその後の地域会社との合併でも、オーナー家の名前を社名に残さない原則は貫かれた^[34]。

岡田卓也氏は合併の意味を、長年続いた同族企業のからを破って近代的な企業として大きく成長するには、製造業における新技術や新製品の開発にも等しい革新が必要だという点に置いた^[35]。封建的な小売業界のなかにあって革命といってもよい、と本人は表現している。人事をはじめ困難な問題は多かったが^[36]、この合併は1970年にジャスコとして実現し、わが国小売業界再編成の口火を切る形になった^[37]。グループ化の狙いは商品を大量かつ安価に仕入れて規模の利益を得る点にあり、当時としては例のない広範な再編戦略^[38]だった。

合流した企業は、地域会社として別組織に残された。山陽ジャスコ、大分ジャスコ、福岡ジャスコ、カクダイジャスコ、西奥羽ジャスコ^[39]がそれで、旧経営陣がそのまま経営に当たっている。各地方のトップ経営者に責任を持って仕事をしてもらうほうが能力を発揮でき、多店舗展開のうえで量販店をめぐる問題が起きた場合にもこの形のほうが有利だ、というのが岡田氏の説明だった。仕入は一つに束ね、売り場は地域に委ねる^[40]。1979年時点で、ジャスコは連邦経営を旗印に流通業界の一大勢力になったと評されている^[41]。

合併はジャスコ設立を起こりとして、中国地方で1社、九州で2社、東北で2社という順に重ね^[42]られた。1972年8月に京阪ジャスコ・やまてや産業・やまてやの3社を合併して資本金は7億7,550万円^[43]となり、1973年2月には三和商事・福岡大丸・かくだい食品ら6社を合併して10億760万円へ増えている。地図の空白を、その土地で商売をしてきた企業ごと埋めていく進め方だった^[44]。

規模の拡大は資本市場での評価に結び付いた。1974年9月、ジャスコは東京・大阪・名古屋の各証券取引所市場第二部へ株式を上場している^[45]。翌1975年2月には100％出資会社のジャスコチェーンほか7社を合併し、あわせてジェーフードから米穀販売を除く営業の全部を譲り受けた^[46]。同年11月には京都・広島・福岡・新潟の各取引所へも上場^[47]し、1976年8月2日には東京証券取引所市場第一部へ指定替えとなった。対等合併から6年で、地方の中堅スーパーの連合体は全国区の上場企業になった^[48]。

合併と増資はその後も続いた。1976年8月には扇屋と東北ジャスコの2社を合併して資本金は31億5,000万円^[49]となり、1977年8月の伊勢甚百貨店ほか6社との合併で47億1,510万円まで積み増している。資金の調達先も国内に留まらない^[50]。1976年12月には欧州で株式を発行してルクセンブルク証券取引所へ上場^[51]し、1977年6月には米ドル建転換社債^[52]を、1978年12月にはドイツマルク建転換社債と株式をデュッセルドルフ・フランクフルト両取引所へ上場した^[53]。1983年2月にはドイツマルク建新株引受権付社債も発行^[54]している。

店をどこへ置くかについて、ジャスコは1974年の時点で三つの型を持っていた。都心型に近いアンカーストアは今後数が減ると見られ、郊外に駐車場を持ち日用品を中心に展開するファミリーニーズ・ショッピングセンターが当時の主流^[55]である。三つめが本格的なショッピングセンターで、三菱商事と共同出資したダイヤモンドシティがその担い手^[56]だった。奈良市西大寺の奈良ファミリーは百貨店とスーパーチェーンの二つを核とし、近鉄百貨店と組んで80店の専門店を配している。百貨店と組んで大規模な店舗を共同で開発し、新しい立地を創造する方式である^[57]。

出店の費用は徹底して抑えられた。できるだけ規格品を使って合理化し、冷暖房と空調を含めて坪25万円程度で店舗を建てている^[58]。土地はリース物件に頼れば保証金の投資だけで済む、と岡田氏は説明した。土地を買わずに店を出すという考え方は、この時点で既に実行されている^[59]。1979年3月には同業他社4社と共同で、海外商品調達のための輸入専門会社アイク株式会社を設立した。のちにイオントップバリュとなる会社である^[60]。1983年6月には本店を大阪市福島区から東京都千代田区へ移して^[61]いる。

規制をめぐる立場も、この時期に定まっている。1974年、岡田氏は大型小売店法について、既存勢力が法による保護を求めた結果であり、百貨店業界がチェーンストアと同じ土俵で勝負すべきだとするのは全くナンセンスだと述べた^[62]。1985年6月にはマレーシアへ海外1号店となるジャヤ・ジャスコストアーズのダヤブミ店を開き^[63]、同年8月に株主優待制度のオーナーズカードを導入している^[64]。1986年10月には子会社の信州ジャスコが名古屋証券取引所市場第二部へ^[65]、1988年6月には米国の婦人服専門店チェーンであるタルボット社を子会社を通じて買収し、同年9月に子会社のウエルマートが株式を店頭登録した^[66]。