佐野實氏
ニプロ・元代表取締役社長
社長就任1954年7月
生年月1926年6月
出自有限会社びわこ電球製作所設立
経歴1950〜2012年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1950年主要役職の状況(推定含む目安)2012年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 有限会社びわこ電球製作所 | 1950 | 設立 | ||
| ニプロ | 1954 | 設立 代表取締役社長 | |||
| 2012 | 死去(代表取締役社長材料事業部長在任のまま) | ||||
| 2012 | 社長 退任 | ||||
| サンリ興産株式会社 | 1983 | 代表取締役就任(ニプロ代表取締役社長と兼任) | |||
社長就任までの出自
出自
1926年生まれ。1950年8月に有限会社びわこ電球製作所を設立し、1954年7月に日本硝子商事株式会社を設立して代表取締役社長に就任した。同社はアンプル用硝子管・錠剤瓶用硝子管の販売から始まっており、硝子の商いが出発点だった。1983年11月にはサンリ興産の代表取締役を兼ねている。2011年3月期の有価証券報告書時点でニプロ株1,993,419株を保有し、創業者として資本の裏づけを持っていた。
創業ストーリー
創業ストーリー
業績貢献FY53→FY11
佐野實氏:在任中の業績貢献
硝子管の販売から出発した会社を、生産と医療へ広げた。1960年3月に大津工場で管瓶などの生産を始め、1965年4月に製薬会社向けの輸液セット販売で医療機器へ入り、1969年8月には富沢製作所を子会社として医療機器の自社生産を開始した。1987年2月に大阪証券取引所市場第二部へ上場し、1988年9月には菱山製薬へ資本参加して医薬品へ広げた。2001年4月に販売子会社の株式会社ニプロを吸収合併し、商号をニプロ株式会社に改めた。2006年には小売事業から撤退した。
売上高:2002年3月期〜2017年3月期
2002/31,712億円
2012/32,120億円
10カ年+24%
ROE:2012年3月期〜2017年3月期
--
2012/34.2%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2002年3月期 | 1,712億円 | — | — | — | ニプロに商号変更 | |
| 2003年3月期 | 1,804億円 | +5.3% | — | — | ||
| 2004年3月期 | 1,887億円 | +4.6% | — | — | 中国に販売会社尼普洛貿易(上海)有限公司を設立 | |
| 2005年3月期 | 1,923億円 | +1.9% | — | — | 竹島製薬に資本参加 | |
| 2006年3月期 | 2,068億円 | +7.5% | — | — | 固形剤事業に参入 | |
| 2007年3月期 | 1,844億円 | ▲10.9% | — | — | 全星薬品工業に資本参加スーパーマーケット・ドラッグストア子会社を譲渡し小売事業から撤退 | |
| 2008年3月期 | 1,721億円 | ▲6.6% | — | — | 経皮吸収剤事業に参入 | |
| 2009年3月期 | 1,759億円 | +2.2% | — | — | ||
| 2010年3月期 | 1,778億円 | +1.1% | — | — | インドにニプロインディアコーポレーションを設立インドに医療用硝子製品のニプログラスインディアを設立 | |
| 2011年3月期 | 1,959億円 | +10.2% | — | — | 中国の成都平原尼普洛薬業包装有限公司に資本参加中国に製造会社尼普洛医療器械(合肥)有限公司を設立中国の安陽尼普洛昌達医薬包装有限公司に資本参加 | |
| 2012年3月期 | 2,120億円 | +8.2% | — | 4.2% | インドのTube Glass Containers Ltd.を子会社化アムコールから医療用硝子事業を取得スイスの持株会社ニプロファーマグラス AGを子会社化 | |
| 2013年3月期 | 2,410億円 | +13.7% | — | 8.9% | ||
| 2014年3月期 | 3,008億円 | +24.8% | — | 2.3% | ||
| 2015年3月期 | 3,251億円 | +8.1% | 5.1% | 8.5% | ||
| 2016年3月期 | 3,667億円 | +12.8% | 6.6% | 11.8% | ||
| 2017年3月期 | 3,597億円 | ▲1.9% | 8.0% | 6.8% |
参考文献2件
参考文献
- ニプロ 有価証券報告書 第58期(2011年3月期)【役員の状況】
- ニプロ 有価証券報告書 第59期(2012年3月期)【役員の状況】
事実根拠:出所(ニプロ)