三菱商事ブルネイLNG開発への参画と事業投資への転換

1960年代末、日本の貿易量は世界平均の倍の速さで伸びていた。資源の乏しい国が高い成長を続けるには、原料そのものを海外で開発し、安定して運び込む道が要る。三菱商事の藤野忠次郎氏社長は、生産者と需要者のあいだに立って危険を負わずに口銭を得る従来の商社像を、すでに過去のものと見ていた。信用力・資金力・人材を束ねて資源開発に自ら関与する——藤野氏はこれを「トレーディング・アンド・ディベロップメント」と呼び、商社の質的変化はもう始まっていると説いた^[1]。

転換の足がかりは液化天然ガスにあった。1967年3月、東京電力と東京瓦斯がアラスカ産LNGの15年契約を結び、その第一船は1969年11月に横浜の根岸基地へ着いた。三菱商事はこの商談に初めから深く関わり、輸送から受け入れまでのLNG取引の知識を蓄えた。硫黄分をほとんど含まないクリーンな燃料をどう売り、どう届けるか——大手ガス・電力会社との販路と運用の勘所を、実務のなかでつかんでいた^[2]。

ブルネイとの縁は1960年代なかばに遡る。シェル系のコンチ＝メタン社が東京瓦斯にブルネイ産LNGの開発輸入を持ちかけたが、買い手の同意を得られずに終わり、商談に関わっていた三菱商事とのあいだにはしこりが残った。1967年、コンチ社は帝国石油の求めに応じて再び日本向けの交渉に入り、その際「有力企業の保証」役を三菱商事が引き受ける。やがて帝国石油が退くと、親会社のシェルが業務を引き継ぎ、以後の交渉はシェルと三菱商事のあいだで進んだ^[3]。

開発計画の規模は、商社の常識を超えていた。生産プラントの建設からLNGタンカーの建造まで積み上げれば、必要な資金は数億ドルに達する。相手方と分け合うとはいえ、当時の三菱商事にとってその負担はあまりに重く、経営陣は重い決断を迫られた。検討を重ねた末、1967年12月、三菱商事はこの計画を推し進める断を下す。口銭を得る取引ではなく、開発そのものに資本を投じて権益を握るという、事業モデルの転換をともなう選択であった^[4]。

巨費に踏み切る決断は、当の藤野氏を眠らせなかった。プラントとタンカーの建造には5億ドル、円にして1,800億円を要する。藤野氏は専務のころから身を削るように交渉へ関わり、のちに「考えあぐんで夜眠れなかった数少ない意思決定の一つだった」と述懐した。事前の調査は徹底したが、それでも「途中で止めようと思ったことが何度もあった」という。開発は九年に及び、幾度も取りやめの瀬戸際に立ったが、そのつど藤野氏は粘り強さで担当の山田敬三郎常務以下を率いた^[5]。

決断は段階を踏んで形になった。1969年8月、販売と傭船を担うコールドガス＝トレーディング社をシェルと折半で設立し、同年12月にはブルネイ政府・シェル・三菱商事の出資で生産会社ブルネイLNG社を興す。出資はブルネイ政府が10%、残りをシェルと三菱商事が折半し、両社が各45%を持つ対等の枠組みとなった。採掘や液化の技術はシェルが受け持ち、三菱商事は日本国内への販売を担う。技術を持たない商社が国際石油メジャーと対等の権益を得た根拠は、大手ガス・電力への販路そのものにあった^[6]。

販路を裏づけに、三菱商事は需要を先に固めていった。担当のガス炭素部が東京瓦斯・東京電力・大阪瓦斯と価格と数量を詰め、1970年6月、年間365万トン・期間20年という大型で長期の供給契約を成立させる。買い手を長期で押さえたうえで開発に資本を投じる構図は、投資の回収を見通せる形をあらかじめ用意するものであった^[7]。

事業は追い風のなかで動き出した。契約量はまもなく年間514万トンへ増え、ブルネイLNGの第一船は1972年12月、大阪の泉北港に着いた。1970年代の石油危機と公害問題はクリーンなLNGの価値を押し上げ、三菱商事はブルネイを軸に、1978年のマレーシアLNG、1979年の豪州北西大陸棚へと供給源を広げていく。開発に資本を投じて権益と長期契約を握るブルネイの型は、後続の資源案件の原型となった^[8]。

追い風は、思いがけない形で強まった。第一船が着いた1年後に第一次石油危機が起き、原油価格は一挙に四倍へ跳ね上がる。LNGの価格は石油にスライドする契約だったため、ブルネイからの利益は事業を始めたときの想定をはるかに上回った。受取配当は1975年度の決算から表れ、以後は年200億〜300億円が平均、ピーク時には年480億円に達する。総合商社9社の経常利益の5年平均が約286億円だった時代に、ブルネイの配当は連続して年1億ドルを生み、三菱商事の決算をひとりで支えるほどの収益源となった^[9][10]。

巨額の配当の裏で、資源国の発言力は年を追って強まった。1977年3月、ブルネイ政府は経営への参加を広げ、生産会社の持ち分は政府・シェル・三菱商事の三者均等へと改められる。さらに1986年5月には政府の要求で出資比率が組み替えられ、生産・販売の両社ともブルネイ政府50%、シェル25%、三菱商事25%となった。三者均等から三菱商事の取り分は8ポイント下がる。折しも円高と原油安が重なり、円に直した受取配当は1986年1月以降おおむね半分に落ち込んだ^[11]。

それでも三菱商事はこの地を離れなかった。20年の供給契約が区切りを迎える1990年代を越えてなお関与を続け、参画から半世紀余りを経た2025年11月には、今度はブルネイ沖の上流ガス開発そのものに約400億円を投じる決定を公表する。1968年に川下の販売から入った会社が、権益の希薄化をくぐり抜けて、川上の生産へと回り込んだ^[12]。