杉浦広一
スギホールディングス・元スギ設立 代表取締役社長
社長就任1982年3月
生年月日1950年7月22日
出自個人にてスギホールディングス薬局を創業
経歴1976〜2009年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1976年主要役職の状況(推定含む目安)2009年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | スギ | 1976 | スギ薬局を創業 | ||
| 1982 | 設立 代表取締役社長 | ||||
| 2009 | 代表取締役会長 | ||||
| 2009 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1976年12月に愛知県西尾市でスギ薬局を開業し、1982年3月に株式会社スギを設立して代表取締役社長に就任した。2009年5月に代表取締役会長へ就任している。2013年2月期の大株主はスギ商事が28.87%で筆頭に立ち、杉浦広一氏ほか杉浦姓の個人4名がそれぞれ2.98%を持ち、5者の合計は40.79%にのぼる。
社長に選ばれた経緯
抜擢
前任はいない。1976年12月の開業から5年余りを経て、1982年3月に株式会社スギを設立し初代社長に就任した。以後2009年5月に代表取締役会長へ退くまで、27年にわたって社長を務めた。有価証券報告書で売上高をたどれるのは2002年2月期の524億円からで、法人化当時の規模を示す数字は残っていない。
創業ストーリー
創業ストーリー
業績貢献FY80→FY08
杉浦広一氏:在任中の業績貢献
単体売上高は2002年2月期の524億円から2006年2月期の1,229億円へ、4期で2.3倍になった。2007年3月に株式会社ジャパンを株式交換で完全子会社化して関東へ進出し、2008年9月には持株会社体制へ移行して商号をスギホールディングスへ改めた。連結売上高は2007年2月期の2,172億円から2009年2月期に2,722億円、経常利益は98億円から136億円へ増加した。調剤併設の業態のまま、買収で東海の外へ出た。
売上高:2002年2月期〜2014年2月期
2002/2524億円
2009/22,722億円
7カ年+419%
営業利益率:2002年2月期〜2014年2月期
2007/24.3%
2009/24.4%
2カ年+0.1pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2002年2月期 | 524億円 | — | — | — | 東京証券取引所市場第一部・名古屋証券取引所市場第一部に同時上場薬事研修センター・薬事情報センターを開設居宅療養管理指導などの在宅医療活動を開始 | |
| 2003年2月期 | 661億円 | +26.1% | — | — | 関西エリア第1号店として瀬田店(155号店)を開設 | |
| 2004年2月期 | 874億円 | +32.2% | — | — | 大阪府第1号店としてベルファ店(234号店)を開設 | |
| 2005年2月期 | 1,051億円 | +20.3% | — | — | ジャパンの普通株式9.92%を取得、包括的業務提携を締結 | |
| 2006年2月期 | 1,229億円 | +17.0% | — | — | メディカルモール併設型ドラッグストアの第1号店を大阪市に開設愛知県春日井市にスギ薬局ロジスティクスセンターが本稼動ジャパンの株式を50.1%取得し子会社化 | |
| 2007年2月期 | 2,172億円 | +76.7% | 4.3% | — | 関東エリア第1号店として和光店(359号店)を開設グループ合計店舗数が500店舗を突破 | |
| 2008年2月期 | 2,481億円 | +14.2% | 4.4% | — | ジャパンを株式交換により完全子会社化飯塚薬品を完全子会社化 | |
| 2009年2月期 | 2,722億円 | +9.7% | 4.4% | — | 新設分割により持株会社体制に移行スギ訪問看護ステーション林寺を開設、訪問看護事業を開始 | |
| 2010年2月期 | 2,935億円 | +7.8% | 3.5% | — | ||
| 2011年2月期 | 3,047億円 | +3.8% | 4.2% | — | ||
| 2012年2月期 | 3,273億円 | +7.4% | 5.3% | 13.0% | ||
| 2013年2月期 | 3,436億円 | +5.0% | 5.4% | 12.8% | ||
| 2014年2月期 | 3,652億円 | +6.3% | 5.5% | 11.7% |
参考文献1件
参考文献
- スギホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠:出所(スギホールディングス)