大原孝治
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス・元代表取締役社長兼CEO
社長就任2014年7月
生年月日—
出自—
経歴1993〜2019年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1993年主要役職の状況（推定含む目安）2019年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス | 1993 | 入社 | ||
| 1995 | 取締役第二営業本部長 | ||||
| 2003 | システム部長 | ||||
| 2004 | 事業開発本部長 | ||||
| 2007 | 取締役 辞任 | ||||
| 2009 | 取締役 CIO | ||||
| 2010 | 開発本部長 | ||||
| 2013 | 取締役副社長 COO | ||||
| 2013 | 代表取締役副社長 COO | ||||
| 2014 | 代表取締役社長 COO | ||||
| 2015 | 代表取締役社長 CEO | ||||
| 2019 | 社長 退任（推定） | ||||
| 株式会社リアリット | 2005 | 代表取締役社長 | |||
| 2014 | 代表取締役会長 | ||||
| 日本商業施設株式会社 | 2009 | 代表取締役社長 | |||
| 2014 | 代表取締役会長 | ||||
| ドイト株式会社 | 2012 | 取締役 | |||
| 2017 | 代表取締役社長 | ||||
| 株式会社ドン・キホーテシェアードサービス | 2012 | 代表取締役社長 | |||
| 株式会社長崎屋 | 2012 | 取締役 | |||
| 株式会社ドン・キホーテ | 2013 | 代表取締役社長 | |||
| 株式会社ドンキホーテホールディングス・リテール・マネジメント | 2015 | 代表取締役社長 | |||
社長就任までの出自
出自
1993年2月、のちドン・キホーテと改称する株式会社ジャストへ入社し、1995年9月に取締役第二営業本部長となった。2003年にシステム部長、2004年に事業開発本部長を務め、2007年4月にいったん取締役を辞任した。2005年に子会社リアリットの代表取締役社長、2009年4月に日本商業施設の代表取締役社長へ就任し、2009年9月に取締役兼ＣＩＯとして役員に戻った。2013年4月に取締役副社長兼ＣＯＯとなった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2014年7月、安田隆夫氏の後任として代表取締役社長兼ＣＯＯに就任した。2013年11月に代表取締役副社長兼ＣＯＯ、同年12月に事業会社ドン・キホーテの代表取締役社長となっており、持株会社と事業会社の社長を併せ持つ昇格だった。就任前年度の2014年6月期は連結売上高6,124億円・営業利益343億円だった。2015年7月に肩書がＣＯＯからＣＥＯへ変わった。
業績貢献FY13→FY18
大原孝治氏：在任中の業績貢献
2017年8月、ユニー・ファミリーマートホールディングスと資本・業務提携を締結し、同年11月にユニーを持分法適用関連会社とした。2019年1月にはユニーの全株式を取得して子会社化し、グループ店舗数は600店に達した。2019年2月、商号をパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスへ改めた。退任年度の2019年6月期の連結売上高は1兆3,289億円で、就任前年度の2.2倍となった。
売上高：2010年6月期〜2024年6月期
2014/66,124億円
2019/613,289億円
5カ年+117%
営業利益率：2010年6月期〜2024年6月期
2014/65.6%
2019/64.7%
5カ年-0.9pt
ROE：2012年6月期〜2024年6月期
2014/612.1%
2019/615.6%
5カ年+3.5pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2010年6月期 | 4,876億円 | +1.4% | 4.3% | — | ||
| 2011年6月期 | 5,077億円 | +4.1% | 5.0% | — | ||
| 2012年6月期 | 5,403億円 | +6.4% | 5.4% | 14.9% | ||
| 2013年6月期 | 5,684億円 | +5.2% | 5.7% | 13.7% | ||
| 2014年6月期 | 6,124億円 | +7.7% | 5.6% | 12.1% | ||
| 2015年6月期 | 6,840億円 | +11.7% | 5.7% | 11.6% | 大原孝治氏が社長に就任豊中店の開設でグループ店舗数300店舗を達成 | |
| 2016年6月期 | 7,596億円 | +11.1% | 5.7% | 11.2% | 安田隆夫氏が創業会長兼最高顧問に就任 | |
| 2017年6月期 | 8,288億円 | +9.1% | 5.6% | 13.5% | 監査等委員会設置会社に移行アクリーティブを持分法適用関連会社化 | |
| 2018年6月期 | 9,415億円 | +13.6% | 5.5% | 13.3% | ユニー・ファミリーマートHDと資本業務提携QSI,Inc.を子会社化ユニーを持分法適用関連会社化 | |
| 2019年6月期 | 13,289億円 | +41.1% | 4.7% | 15.6% | Pan Pacific Strategy Institute Pte. Ltd.を設立ユニーと子会社8社を子会社化パン・パシフィック・インターナショナルHDに商号変更 | |
| 2020年6月期 | 16,819億円 | +26.6% | 4.5% | 14.3% | ||
| 2021年6月期 | 17,086億円 | +1.6% | 4.8% | 13.6% | ||
| 2022年6月期 | 18,313億円 | +7.2% | 4.8% | 15.3% | ||
| 2023年6月期 | 19,368億円 | +5.8% | 5.4% | 15.7% | ||
| 2024年6月期 | 20,951億円 | +8.2% | 6.7% | 17.9% |
参考文献1件
参考文献
- パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠：出所（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）