愛三工業：名古屋市瑞穂区での設立と堀田工場の操業

藤田製作所は1938年5月10日、擲弾筒を発注するという内命を陸軍造兵廠名古屋工廠より受けた。藤田製作所は、名古屋市昭和区で紡織機部品を製造し、豊田自動織機製作所と平田紡績に納める協力工場。しかし藤田製作所には内命に応じるだけの生産の余力がなく、外部の資本を招いて別会社で受注する方針を決めた。社長の藤田辰治郎氏が豊田自動織機製作所と平田紡績に設立を持ちかけ、両社が同意した。名古屋工廠長の木村弘人氏は1939年の竣工式の祝辞で、国内の整備能力が低い特殊兵器の専門工場を軍が要望した経緯を述べた。軍が求めたのは下請工場の増産ではなく専用の工場であり、出資者を広げた新会社はその要求に沿う手立てだったとみられる。

愛三工業は1938年12月1日、名古屋市昭和区の藤田製作所の社内で創立総会を行って発足した。資本金は50万円、本店は名古屋市瑞穂区で、事業の目的は軍需品の製造である。創立総会は藤田辰治郎氏を代表取締役社長に選び、総会後の取締役会は豊田利三郎氏と伊藤伝七氏を相談役に推した。株式1万株を23名が引き受け、最大の株主は1,200株の豊田自動織機製作所で、藤田製作所・平田佐矩氏・鈴木藤兵衛氏が各1,000株で続いた。社名の愛三は、出資者が全員愛知か三重の出身だったので、両県の頭文字を1字ずつ取って付けた。豊田系と三重の紡績資本が藤田製作所を支える出資の構図が、社名にそのまま刻まれたといえる。

工場用地は名古屋市瑞穂区熱田東町字呼続の4,353坪で、1938年9月16日に隣接する小野田セメントと売買契約を結んで確保した。軍の内命に基づく建設だったので、国家総動員体制の下でも機械の取得と施設の整備は予定どおり進んだ。設立時は工場が建設の途中だったので、愛三工業はひとまず藤田製作所内で紡織機部品の製造機械2台を改造し、擲弾筒の製造を始めた。新工場は1939年4月5日に試運転に入り、5月23日に通称堀田工場で操業開始。操業時の人員は約80名で、資材は全量を陸軍造兵廠が有償で支給した。軍が設備と資材の調達を後押ししたので、設立から半年足らずで自前の工場を持てたのだろう。

操業直後の堀田工場は機構の不備と従業員の不足を抱え、1939年4月20日施行の従業員雇入制限令で人員の補充も進まなかった。それでも設立の計画直後から藤田製作所内で試作を重ねていたので、生産は順次量産に移行した。1941年12月8日に太平洋戦争が始まると、愛三工業は軍の指導の下で増産を続けた。愛三工業は1944年1月に東海飛行機、2月に三菱重工業名古屋航空機製作所から協力工場の指定を受け、6月には軍の管理工場の指定。1945年5月の名古屋空襲で本社工場の一部が作業不能になった後も生産を続け、8月の終戦で工場を一時閉鎖した。兵器の専門工場から航空機の協力工場へ役割が広がり、機械加工の基盤が戦時中に厚くなったと思われる。

1942年12月、豊田自動織機製作所で常務を務めていた石田退三氏が寺田春蔵氏とともに愛三工業の取締役に就任し、岡部岩太郎氏は取締役を辞任した。1944年3月、創立以来社長を務めた藤田辰治郎氏が退任し、石田退三氏が豊田自動織機製作所の常務と兼ねて社長の座に就いた。同時に武内治資氏が専務取締役に選ばれ、田中忠治氏・河原潤次氏・小清水団重氏の3名が取締役に加わった。豊田自動織機製作所は設立時から1,200株を持つ最大の株主だった。石田退三氏は終戦直後の1945年9月、豊田自動織機製作所にあったキャブレタ製造の設備を愛三工業へ移す方針を示した。社史は交代の理由を記していないものの、最大株主から経営者を迎えた人事が戦後の業態転換を早めたと推察される。