三井康誠
三井ハイテック・代表取締役社長
社長就任2010年4月
生年月日1968年11月17日
学歴—
出自三井ハイテック入社
経歴1993〜2010年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1993年主要役職の状況（推定含む目安）2026年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 三井ハイテック | 1993 | 入社 | ||
| 2000 | 取締役 | ||||
| 2003 | 常務執行役員 | ||||
| 2005 | 常務取締役 | ||||
| 2006 | 代表取締役副社長 | ||||
| 2010 | 代表取締役社長 | ○ | |||
| 三井クリエイト | 2007 | 代表取締役社長 | |||
社長就任までの出自
出自
1993年4月に三井ハイテックへ入社し、2000年4月に取締役、2005年4月に常務取締役、2006年4月に代表取締役副社長に就任した。2007年6月からは三井クリエイトの代表取締役社長を兼ねた。三井クリエイトは同社の筆頭株主で、持株比率は2006年1月期26.06%、2011年1月期と2015年1月期は26.78%である。本体の経営に就く前から、資本の側の会社を預かっていた。
社長に選ばれた経緯
抜擢
入社から7年で取締役、13年で代表取締役副社長に就任し、副社長を4年務めた末に2010年4月に社長へ昇格した。前任は坂上隆紀氏である。就任前年度の2010年1月期は連結売上高379億円で、2008年1月期の629億円から4割減少し、営業損失43億円・当期純損失50億円を出していた。業績が底を打った期に、副社長として不況期の経営に加わっていた人物がそのまま社長を承継した。
選任賛成率
三井康誠氏：取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成（個） | 反対（個） | 棄権（個） | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年4月19日 | 302,081 | 10,729 | 0 | ||
| 2025年4月18日 | 1,416,988 | 57,538 | 0 | ||
| 2026年4月22日 | 1,411,047 | 50,040 | 66 |
業績貢献FY09→FY25
三井康誠氏：在任中の業績貢献
就任期の2011年1月期に連結売上高を501億円へ回復させ、2013年1月期には営業利益13億円・当期純利益23億円で黒字に復した。以後の連結売上高は2018年1月期787億円、2022年1月期1394億円、2026年1月期2183億円と伸び、就任前年度の5.8倍になった。営業利益は2023年1月期の226億円を頂点に、2026年1月期は127億円へ減少した。
売上高：2006年1月期〜2026年1月期
2010/1379億円
2026/12,183億円
16カ年+476%
営業利益率：2006年1月期〜2026年1月期
2010/1-11.3%
2026/15.8%
16カ年+17.1pt
ROE：2013年1月期〜2026年1月期
--
2026/12.8%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2006年1月期 | 464億円 | +12.6% | 4.9% | — | ||
| 2007年1月期 | 574億円 | +23.9% | 6.6% | — | ||
| 2008年1月期 | 629億円 | +9.5% | 5.3% | — | ||
| 2009年1月期 | 504億円 | ▲19.8% | ▲4.4% | — | ||
| 2010年1月期 | 379億円 | ▲24.8% | ▲11.3% | — | ||
| 2011年1月期 | 501億円 | +32.0% | ▲1.4% | — | ||
| 2012年1月期 | 508億円 | +1.5% | 0.1% | — | ||
| 2013年1月期 | 547億円 | +7.5% | 2.4% | 5.7% | ||
| 2014年1月期 | 606億円 | +10.9% | 4.1% | 6.4% | Magnet Mold®の商標登録 | |
| 2015年1月期 | 655億円 | +8.0% | 4.7% | 5.3% | ミツイ・ハイテックを設立 | |
| 2016年1月期 | 641億円 | ▲2.1% | 2.9% | 3.6% | ||
| 2017年1月期 | 653億円 | +1.9% | 2.8% | 3.7% | ||
| 2018年1月期 | 787億円 | +20.5% | 2.7% | 3.8% | 三井電器を吸収合併し阿蘇事業所に商号変更 | |
| 2019年1月期 | 820億円 | +4.1% | 0.6% | 0.6% | ポーランドにミツイ・ハイテック（ヨーロッパ）を設立ドイツにフランクフルト駐在員事務所を開設岐阜事業所を開設 | |
| 2020年1月期 | 870億円 | +6.1% | 0.0% | ▲1.3% | ||
| 2021年1月期 | 974億円 | +11.9% | 3.9% | 5.6% | ||
| 2022年1月期 | 1,394億円 | +43.2% | 10.7% | 21.7% | ||
| 2023年1月期 | 1,746億円 | +25.2% | 12.9% | 24.9% | 東京証券取引所プライム市場へ移行 | |
| 2024年1月期 | 1,959億円 | +12.2% | 9.3% | 17.6% | ミツイ・ハイテック ノースアメリカを設立 | |
| 2025年1月期 | 2,149億円 | +9.7% | 7.5% | 11.8% | 三井高科技(香港)が特定子会社から離脱ミツイ・ハイテック ドイチュランドを設立 | |
| 2026年1月期 | 2,183億円 | +1.6% | 5.8% | 2.8% |
参考文献1件
参考文献
- 株式会社三井ハイテック 有価証券報告書（【役員の状況】）
事実根拠：出所（三井ハイテック）