三井ハイテック の配当・自社株買い

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配当金の推移 2013年1月期〜2026年1月期

配当金の推移 (2013年1月期〜2026年1月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2026年1月期 6 12 18 18 17.25 32 104.3 1.83億
2025年1月期 28 12 40 17.6 66.86 122 26.3 1.83億
1株 → 5株の株式分割
2024年1月期 24 48 72 14.4 85.06 155 16.9 3,663万
2023年1月期 21 44 65 13 96.20 176 13.5 3,663万
2022年1月期 9 55 64 12.8 64.45 118 19.9 3,661万
2021年1月期 3 18 21 4.2 14.18 26 29.6 3,660万
2020年1月期 2 4 6 1.2 -16.86 -6 3,665万
2019年1月期 4 2 6 1.2 7.98 3 15.0 3,772万
2018年1月期 6 10 16 3.2 49.54 19 6.5 4,251万
2017年1月期 5 5 10 2 47.41 18 4.2 4,250万
2016年1月期 7 6 13 2.6 44.33 18 5.9
2015年1月期 7 10 17 3.4 61.37 26 5.5
2014年1月期 5 10 15 3 67.96 28 4.4
2013年1月期 10 2 53.71 23 3.7

2025年1月期に1株→5株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年1月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年1月期に1株が5株に分かれたので、それより前の期の開示値は5で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末ぶんとして描く。

2013年1月期の調整後 = 10円 ÷ 5(分割) = 2円

出所: 有価証券報告書(2026年1月期)

電機・事務機業界の配当 52社

電機・事務機業界の配当52社

高還元NISSHAFY25 連結配当性向236.6%1株配当50高還元ローランドFY25 連結配当性向208.1%1株配当170高還元三井ハイテックFY25 連結配当性向104.3%1株配当18高還元EIZOFY24 連結配当性向104.2%1株配当105高還元伯東FY24 連結配当性向95.3%1株配当260高還元シークスFY25 連結配当性向92.8%1株配当49高還元浜松ホトニクスFY25 連結配当性向80.3%1株配当38高還元東芝FY22 連結配当性向75.2%1株配当220高還元ウシオ電機FY25 連結配当性向73.8%1株配当70高還元リョーサン菱洋HDFY24 連結配当性向59.7%1株配当140高還元ワコムFY24 連結配当性向59.5%1株配当22高還元マクセルFY24 連結配当性向53.7%1株配当50高還元日東工業FY24 連結配当性向50.2%1株配当160高還元ノーリツ鋼機FY25 連結配当性向50.1%1株配当73.67高還元能美防災FY25 連結配当性向50.0%1株配当116パナソニックFY25 連結配当性向49.3%1株配当40ヤマハFY25 連結配当性向49.3%1株配当26RYODENFY24 連結配当性向49.3%1株配当106santec HoldingsFY24 連結配当性向48.7%1株配当210レスターFY24 連結配当性向46.8%1株配当120マクニカHDFY25 連結配当性向45.0%1株配当70キヤノンFY25 連結配当性向43.5%1株配当160山洋電気FY25 連結配当性向42.4%1株配当103.33リコーFY25 連結配当性向40.9%1株配当40因幡電機産業FY25 連結配当性向40.8%1株配当85エレコムFY24 連結配当性向40.3%1株配当48東京エレクトロンデバイスFY25 連結配当性向40.2%1株配当107グローリーFY25 連結配当性向39.3%1株配当112日亜化学工業FY25 連結配当性向36.8%1株配当3,500共同印刷FY25 連結配当性向35.1%1株配当49.5立花エレテックFY24 連結配当性向33.4%1株配当100シャープFY21 連結配当性向33.0%1株配当40日本信号FY24 連結配当性向31.5%1株配当43ダイヘンFY25 連結配当性向30.4%1株配当180シンフォニアテクノロジーFY25 連結配当性向30.2%1株配当155富士電機FY25 連結配当性向30.1%1株配当200明電舎FY25 連結配当性向30.1%1株配当157MCJFY24 連結配当性向30.1%1株配当43日立製作所FY25 連結配当性向28.3%1株配当50三菱電機FY25 連結配当性向27.7%1株配当55沖電気工業FY25 連結配当性向26.2%1株配当65TOPPAN(凸版印刷)FY25 連結配当性向25.5%1株配当58あいHDFY25 連結配当性向24.6%1株配当100加賀電子FY25 連結配当性向22.3%1株配当140GSユアサFY25 連結配当性向21.6%1株配当90大日本印刷FY25 連結配当性向17.0%1株配当40JVCケンウッドFY25 連結配当性向15.6%1株配当18NECFY25 連結配当性向12.4%1株配当25.2サン電子FY25 連結配当性向11.3%1株配当50東芝テックFY24 連結配当性向8.0%1株配当45ソニーFY25 連結配当性向1株配当25船井電機FY16 連結配当性向1株配当10
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2026年1月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人41.5%13.7億円
個人32.3%10.7億円
金融機関16.6%5.5億円
外国法人8.2%2.7億円
金融商品取引業者1.2%41百万円
政府・地方公共団体0.0%0百万円
合計100.0%33億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年1月期 18.00
CAGR(14期) +18.4%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2013年1月期 2.00 n/a 連結
2014年1月期 3.00 +50.0% 連結
2015年1月期 3.40 +13.3% 連結
2016年1月期 2.60 ▲23.5% 連結
2017年1月期 2.00 ▲23.1% 連結
2018年1月期 3.20 +60.0% 連結
2019年1月期 1.20 ▲62.5% 連結
2020年1月期 1.20 ▲0.0% 連結
2021年1月期 4.20 +250.0% 連結
2022年1月期 12.80 +204.8% 連結
2023年1月期 13.00 +1.6% 連結
2024年1月期 14.40 +10.8% 連結
2025年1月期 17.60 +22.2% 連結
2026年1月期 18.00 +2.3% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年1月期 104.3%
期間平均(13期) 19.7%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2013年1月期 3.7 n/a 連結
2014年1月期 4.4 +0.7pt 連結
2015年1月期 5.5 +1.1pt 連結
2016年1月期 5.9 +0.4pt 連結
2017年1月期 4.2 ▲1.7pt 連結
2018年1月期 6.5 +2.3pt 連結
2019年1月期 15.0 +8.5pt 連結
2020年1月期 n/a n/a 連結
2021年1月期 29.6 n/a 連結
2022年1月期 19.9 ▲9.7pt 連結
2023年1月期 13.5 ▲6.4pt 連結
2024年1月期 16.9 +3.4pt 連結
2025年1月期 26.3 +9.4pt 連結
2026年1月期 104.3 +78.0pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年1月期 17.25
CAGR(14期) ▲8.4%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2013年1月期 53.71 n/a 連結
2014年1月期 67.96 +26.5% 連結
2015年1月期 61.37 ▲9.7% 連結
2016年1月期 44.33 ▲27.8% 連結
2017年1月期 47.41 +6.9% 連結
2018年1月期 49.54 +4.5% 連結
2019年1月期 7.98 ▲83.9% 連結
2020年1月期 ▲16.86 ▲311.3% 連結
2021年1月期 14.18 n/a 連結
2022年1月期 64.45 +354.5% 連結
2023年1月期 96.20 +49.3% 連結
2024年1月期 85.06 ▲11.6% 連結
2025年1月期 66.86 ▲21.4% 連結
2026年1月期 17.25 ▲74.2% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年1月期 33億円
CAGR(11期) +16.7%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2013年1月期 n/a n/a 連結
2014年1月期 n/a n/a 連結
2015年1月期 n/a n/a 連結
2016年1月期 7 n/a 連結
2017年1月期 4 ▲38.4% 連結
2018年1月期 4 ▲2.5% 連結
2019年1月期 5 +26.5% 連結
2020年1月期 1 ▲72.1% 連結
2021年1月期 3 +71.1% 連結
2022年1月期 10 +286.7% 連結
2023年1月期 28 +181.8% 連結
2024年1月期 25 ▲10.4% 連結
2025年1月期 28 +11.8% 連結
2026年1月期 33 +18.4% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年1月期 0億円
11期増減 ▲13億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2013年1月期 n/a n/a 連結
2014年1月期 n/a n/a 連結
2015年1月期 n/a n/a 連結
2016年1月期 13 n/a 連結
2017年1月期 8 ▲33.4% 連結
2018年1月期 5 ▲40.3% 連結
2019年1月期 11 +113.3% 連結
2020年1月期 15 +37.8% 連結
2021年1月期 0 ▲99.8% 連結
2022年1月期 0 +233.3% 連結
2023年1月期 7 +6470.0% 連結
2024年1月期 0 ▲98.6% 連結
2025年1月期 0 ▲55.6% 連結
2026年1月期 0 ▲100.0% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年1月期 33億円
CAGR(11期) +5.3%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2013年1月期 n/a n/a 連結
2014年1月期 n/a n/a 連結
2015年1月期 n/a n/a 連結
2016年1月期 20 n/a 連結
2017年1月期 13 ▲35.2% 連結
2018年1月期 9 ▲27.5% 連結
2019年1月期 16 +73.6% 連結
2020年1月期 16 +1.2% 連結
2021年1月期 3 ▲84.1% 連結
2022年1月期 10 +286.0% 連結
2023年1月期 34 +245.0% 連結
2024年1月期 25 ▲27.3% 連結
2025年1月期 28 +11.5% 連結
2026年1月期 33 +18.2% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年1月期 104.5%
期間平均(10期) 93.9%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2013年1月期 n/a n/a 連結
2014年1月期 n/a n/a 連結
2015年1月期 n/a n/a 連結
2016年1月期 108.3 n/a 連結
2017年1月期 69.0 ▲39.3pt 連結
2018年1月期 48.5 ▲20.5pt 連結
2019年1月期 531.8 +483.3pt 連結
2020年1月期 n/a n/a 連結
2021年1月期 10.0 n/a 連結
2022年1月期 8.5 ▲1.5pt 連結
2023年1月期 19.5 +11.0pt 連結
2024年1月期 16.1 ▲3.4pt 連結
2025年1月期 22.8 +6.7pt 連結
2026年1月期 104.5 +81.7pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年1月期 1.83億株
10期増減 +1.41億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2013年1月期 n/a n/a 連結
2014年1月期 n/a n/a 連結
2015年1月期 n/a n/a 連結
2016年1月期 n/a n/a 連結
2017年1月期 0.42 n/a 連結
2018年1月期 0.43 ▲0.0% 連結
2019年1月期 0.38 ▲11.3% 連結
2020年1月期 0.37 ▲2.8% 連結
2021年1月期 0.37 ▲0.1% 連結
2022年1月期 0.37 ▲0.0% 連結
2023年1月期 0.37 ▲0.0% 連結
2024年1月期 0.37 ▲0.0% 連結
2025年1月期 1.83 +400.4% 連結
2026年1月期 1.83 ▲0.1% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当 2026年1月期・1株18円

大株主が受け取った配当(2026年1月期・1株18円)

2026年1月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1㈱三井クリエイト59,788,00032.66%10.8億円
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義12,105,0006.61%2.2億円
3㈱福岡銀行7,763,0004.24%1.4億円
4公益財団法人三井金型振興財団7,260,0003.96%1.3億円
5三井 康誠5,824,0003.18%1.0億円
6㈱日本カストディ銀行(信託口)名義5,787,0003.16%1.0億円
7三井 宏蔵4,782,0002.61%86百万円
8トヨタ自動車㈱4,677,0002.55%84百万円
9日本生命保険相互会社3,190,0001.74%57百万円
10State Street Bank and Trust Company 505223名義2,332,0001.27%42百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長三井康誠
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年1月期33033104.5
2025年1月期2802822.8
2024年1月期2502516.1
2023年1月期2873419.5
2022年1月期100108.5
2021年1月期30310.0
2020年1月期11516
2019年1月期51116531.8
2018年1月期45948.5
2017年1月期481369.0
2016年1月期71320108.3三井康誠

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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