ニデックの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期4020604073.691,64454.311.49億
1株 → 2株の株式分割
2024年3月期35407537.542.791,24587.65.75億
2023年3月期35357035-142.32370—5.76億
2022年3月期30356532.591.931,35835.45.82億
2021年3月期30306030104.101,21928.85.87億
1株 → 2株の株式分割
2020年3月期28305814.599.3758514.62.93億
2019年3月期25285313.25186.491,1007.12.95億
2018年3月期45509523.75220.961,30810.72.96億
2017年3月期40458521.25187.141,11011.42.99億
2016年3月期40408020151.5289913.22.98億
2015年3月期30407017.567.9076025.8—
1株 → 2株の株式分割
2014年3月期455510012.525.8556348.4—
2013年3月期45408510.633.7180286.8—
2012年3月期45459011.2518.5240760.8—

2025年3月期に1株→2株の株式分割、2021年3月期に1株→2株の株式分割、2015年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 90円 ÷ 2(分割) ÷ 2(分割) ÷ 2(分割) = 11.25円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

小型モーター業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人50.9%234億円
個人24.3%111.5億円
金融機関16.7%76.8億円
その他法人6.4%29.6億円
金融商品取引業者1.6%7.4億円
合計99.9%459.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期40.00円
CAGR(14期)+10.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期11.25n/a連結
2013年3月期10.63▲5.6%連結
2014年3月期12.50+17.6%連結
2015年3月期17.50+40.0%連結
2016年3月期20.00+14.3%連結
2017年3月期21.25+6.3%連結
2018年3月期23.75+11.8%連結
2019年3月期13.25▲44.2%連結
2020年3月期14.50+9.4%連結
2021年3月期30.00+106.9%連結
2022年3月期32.50+8.3%連結
2023年3月期35.00+7.7%連結
2024年3月期37.50+7.1%連結
2025年3月期40.00+6.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期54.3%
期間平均(13期)52.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期60.8n/a連結
2013年3月期286.8+226.0pt連結
2014年3月期48.4▲238.4pt連結
2015年3月期25.8▲22.6pt連結
2016年3月期13.2▲12.6pt連結
2017年3月期11.4▲1.8pt連結
2018年3月期10.7▲0.7pt連結
2019年3月期7.1▲3.6pt連結
2020年3月期14.6+7.5pt連結
2021年3月期28.8+14.2pt連結
2022年3月期35.4+6.6pt連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期87.6n/a連結
2025年3月期54.3▲33.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期73.69円
CAGR(14期)+11.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期18.52n/a連結
2013年3月期3.71▲80.0%連結
2014年3月期25.85+597.8%連結
2015年3月期67.90+162.7%連結
2016年3月期151.52+123.1%連結
2017年3月期187.14+23.5%連結
2018年3月期220.96+18.1%連結
2019年3月期186.49▲15.6%連結
2020年3月期99.37▲46.7%連結
2021年3月期104.10+4.8%連結
2022年3月期91.93▲11.7%連結
2023年3月期▲142.32▲254.8%連結
2024年3月期42.79n/a連結
2025年3月期73.69+72.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期78億円
8期増減+8億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期70n/a連結
2019年3月期261+273.1%連結
2020年3月期185▲29.4%連結
2021年3月期1▲99.3%連結
2022年3月期575+44818.8%連結
2023年3月期536▲6.8%連結
2024年3月期10▲98.1%連結
2025年3月期78+657.2%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期78億円
CAGR(8期)+1.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期70n/a連結
2019年3月期261+273.1%連結
2020年3月期185▲29.4%連結
2021年3月期1▲99.3%連結
2022年3月期575+44818.8%連結
2023年3月期536▲6.8%連結
2024年3月期10▲98.1%連結
2025年3月期78+657.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期4.7%
期間平均(8期)31.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期5.4n/a連結
2019年3月期23.8+18.4pt連結
2020年3月期31.6+7.8pt連結
2021年3月期0.1▲31.5pt連結
2022年3月期42.4+42.3pt連結
2023年3月期144.9+102.5pt連結
2024年3月期0.8▲144.1pt連結
2025年3月期4.7+3.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期11.49億株
10期増減+8.51億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期2.98n/a連結
2017年3月期2.99+0.1%連結
2018年3月期2.96▲0.8%連結
2019年3月期2.95▲0.5%連結
2020年3月期2.93▲0.4%連結
2021年3月期5.87+99.9%連結
2022年3月期5.82▲0.8%連結
2023年3月期5.76▲1.0%連結
2024年3月期5.75▲0.1%連結
2025年3月期11.49+99.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株60円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株60円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義156,397,00013.62%93.8億円
2永守 重信98,948,0008.61%59.4億円
3㈱日本カストディ銀行(信託口)名義60,405,0005.26%36.2億円
4㈱京都銀行名義49,596,0004.32%29.8億円
5エスエヌ興産合同会社40,491,0003.52%24.3億円
6㈱三菱UFJ銀行29,703,0002.58%17.8億円
7日本生命保険相互会社名義26,318,0002.29%15.8億円
8明治安田生命保険相互会社名義25,608,0002.23%15.4億円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義22,332,0001.94%13.4億円
10㈱滋賀銀行名義17,643,0001.53%10.6億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長永守重信吉本浩之関潤小部博志
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期078784.7
2024年3月期010100.8小部博志
2023年3月期0536536144.9
2022年3月期057557542.4関潤
2021年3月期0110.1
2020年3月期018518531.6吉本浩之
2019年3月期026126123.8
2018年3月期070705.4永守重信

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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