アルバック：日本真空技術の創業と国産真空装置の製造

日本真空技術は1952年8月、資本金6百万円で創業した。事業の目的は各種真空装置の輸入販売であり、米国NRC Equipment Corporationとの総代理店契約は将来の技術提携を前提に結ばれた。初代社長の石川芳次郎氏は、原子核物理の研究者を志していた林主税氏を、研究所の新設を約束して入社に誘った。資金面の後ろ盾には日本生命が立った。戦後の日本生命は、まだ実績を持たない技術系の新会社であっても、率いる経営者の力量を判断の拠り所として資金を出す運用方針をとっており、日本真空技術をその筆頭の例に数えている。この回顧録の筆者自身も、創立時から日本真空技術の役員を兼ねた。製品も販売実績も持たない会社が発足できたのは、米国メーカーの代理権と生命保険会社の長期資金という外部の裏付けを得たためとみられる。

日本真空技術は1955年4月に大森工場を新設し、国産装置の製造に着手した。創業から3年間の本業は、米国NRC Equipment Corporationの代理店としての真空装置の輸入販売であった。研究者として招かれ、後に会長となる林主税氏は、会社ができたばかりで研究に打ち込む余裕はなく、真空機器の売り込みに回ったと1991年に振り返った。営業先では自分で作ったわけでもない製品について顧客から厳しく叱責され、何度も退社を考えたという。他社製品の不備を詫びるしかない立場が、自社で設計し作り直せる工場を持つ動機になったと推察される。

日本真空技術は1956年11月、株式会社東洋精機真空研究所を合併した。合併先の拠点は尼崎工場となり、真空化学装置と真空ポンプなどの規格品の製造が始まった。大森工場の国産装置に加え、型の決まった規格品を尼崎工場が受け持つ体制となった。1959年4月には本社と大森工場を横浜市へ移転。もともと初代社長の石川芳次郎氏は、林主税氏を誘う際に研究所の新設を約束していた。研究所の名を持つ会社の合併は、その約束に応えつつ、ポンプのような汎用品で売上の土台を厚くする手立てだったのだろう。

日本真空技術は1961年7月、真空技術の基本を応用して真空冶金事業を始めた。装置を納める側から、真空の中で金属を処理する工程そのものを担う側へ事業の範囲を広げた。1962年9月には真空材料株式会社を設立し、耐火材料の販売を開始。同年10月には熱分析機器の専門メーカーとして真空理工株式会社を設けた。冶金と材料と分析機器という3つの隣接分野を、2年のうちに事業部や別会社の単位で立ち上げた。真空冶金事業部は1966年4月に分離され、真空冶金株式会社となった。装置の受注だけに依存せず、真空を使う工程と周辺の材料・計測をグループで持てば受注の幅が広がると判断したと思われる。

日本真空技術は1963年10月、1929年創立の新生産業株式会社に吸収合併され、同日に社名を日本真空技術株式会社へ改めて旧社の事業を継いだ。1964年1月には社内の外国事業部リライアンス部を分離した。分離した部門は米国Reliance Electric and Engineering Co.との共同出資による日本リライアンス株式会社となり、現在の株式会社REJにつながる。輸入代理の部門を米国企業との合弁へ移し、取引を出資関係に置き換えた。同年7月には香港万豊有限公司との共同出資で、合弁会社Hong Kong ULVAC Co.,Ltd.を設立した。1964年に相次いだ2件の合弁は、次章の北米・台湾・西独への展開に先立つ海外との資本提携の起点になったと考えられる。