三菱製鋼の配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期30346464155.922441.01,543万
2024年3月期25356060-63.50-10—1,543万
2023年3月期10405050142.622235.11,541万
2022年3月期10405050264.784118.91,543万
2019年3月期2535606018.243328.91,543万
2018年3月期2.53537.560188.792931.81,543万
10株 → 1株の株式併合
2017年3月期2.53.5660227.783526.31.56億
2016年3月期2.53.5660161.602537.11.57億
2015年3月期2.53.5660230.303526.1—
2014年3月期2.52.5550219.003422.8—
2013年3月期1122069.701128.7—
2012年3月期1.534.545205.903221.9—

2018年3月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に10株が1株になったので、それより前の期の開示値は10倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 4.5円 × 10(併合) = 45円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

特殊鋼業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人42.8%4.2億円
金融機関29.7%2.9億円
その他法人13.9%1.4億円
外国法人10.1%1億円
金融商品取引業者3.4%33百万円
合計99.9%9.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期64.00円
CAGR(12期)+3.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期45.00n/a連結
2013年3月期20.00▲55.6%連結
2014年3月期50.00+150.0%連結
2015年3月期60.00+20.0%連結
2016年3月期60.00▲0.0%連結
2017年3月期60.00▲0.0%連結
2018年3月期60.00▲0.0%連結
2019年3月期60.00▲0.0%連結
2022年3月期50.00▲16.7%連結
2023年3月期50.00▲0.0%連結
2024年3月期60.00+20.0%連結
2025年3月期64.00+6.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期41.0%
期間平均(11期)56.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期21.9n/a連結
2013年3月期28.7+6.8pt連結
2014年3月期22.8▲5.9pt連結
2015年3月期26.1+3.3pt連結
2016年3月期37.1+11.0pt連結
2017年3月期26.3▲10.8pt連結
2018年3月期31.8+5.5pt連結
2019年3月期328.9+297.1pt連結
2022年3月期18.9▲310.0pt連結
2023年3月期35.1+16.2pt連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期41.0n/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期155.92円
CAGR(12期)▲2.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期205.90n/a連結
2013年3月期69.70▲66.1%連結
2014年3月期219.00+214.2%連結
2015年3月期230.30+5.2%連結
2016年3月期161.60▲29.8%連結
2017年3月期227.78+41.0%連結
2018年3月期188.79▲17.1%連結
2019年3月期18.24▲90.3%連結
2022年3月期264.78+1351.6%連結
2023年3月期142.62▲46.1%連結
2024年3月期▲63.50▲144.5%連結
2025年3月期155.92n/a連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期10億円
CAGR(9期)+3.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期8n/a連結
2016年3月期9+19.1%連結
2017年3月期9+0.3%連結
2018年3月期9+0.1%連結
2019年3月期9+0.5%連結
2022年3月期2▲83.7%連結
2023年3月期8+409.3%連結
2024年3月期10+29.8%連結
2025年3月期10+0.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期1億円
9期増減+1億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲100.0%連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期2n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期3n/a連結
2025年3月期1▲45.6%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期11億円
CAGR(9期)+4.4%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期8n/a連結
2016年3月期9+13.2%連結
2017年3月期9+0.3%連結
2018年3月期11+17.5%連結
2019年3月期9▲14.3%連結
2022年3月期2▲80.6%連結
2023年3月期8+327.2%連結
2024年3月期13+63.5%連結
2025年3月期11▲9.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期48.4%
期間平均(8期)67.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期22.8n/a連結
2016年3月期36.9+14.1pt連結
2017年3月期26.3▲10.6pt連結
2018年3月期37.2+10.9pt連結
2019年3月期330.7+293.5pt連結
2022年3月期4.4▲326.3pt連結
2023年3月期35.1+30.7pt連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期48.4n/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.15億株
8期増減▲1.41億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.57n/a連結
2017年3月期1.56▲0.0%連結
2018年3月期0.15▲90.1%連結
2019年3月期0.15▲0.0%連結
2022年3月期0.15▲0.0%連結
2023年3月期0.15▲0.1%連結
2024年3月期0.15+0.1%連結
2025年3月期0.15▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株64円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株64円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,136,00013.84%1.4億円
2三菱重工業株式会社1,000,0006.48%64百万円
3明治安田生命保険相互会社715,0004.63%46百万円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義498,0003.23%32百万円
5三菱製鋼共栄会463,0003%30百万円
6INTERACTIVE BROKERS LLC404,0002.62%26百万円
7日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口・76119口)名義316,0002.05%20百万円
8東京海上日動火災保険株式会社255,0001.66%16百万円
9日本製鉄株式会社226,0001.46%14百万円
10株式会社八十二銀行160,0001.04%10百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長佐藤基行山口淳
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1011148.4
2024年3月期10313—山口淳
2023年3月期80835.1
2022年3月期2024.4
2019年3月期909330.7
2018年3月期921137.2
2017年3月期90926.3
2016年3月期90936.9佐藤基行
2015年3月期80822.8

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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