丸一鋼管の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期6722.589.544.83117.9926738.02.22億
1株 → 3株の株式分割
2025年3月期557613143.67112.7627038.77,749万
2024年3月期557613143.67109.2726140.07,992万
2023年3月期4069.5109.536.5101.1324236.17,995万
2022年3月期40519130.33113.6127826.78,008万
2021年3月期2547.572.524.1755.9813943.28,213万
2020年3月期4065.5105.535.1725.6064137.48,291万
2019年3月期25497424.6757.4214343.08,292万
2018年3月期2555.580.526.8363.5615842.28,296万
2017年3月期2559.584.528.1771.3617739.59,392万
2016年3月期25527725.6744.5711257.69,402万
2015年3月期2546.571.523.8336.599365.1—
2014年3月期2548.573.524.554.0813745.3—
2013年3月期2041.561.520.541.6710649.2—
2012年3月期2028.548.516.1729.127555.5—

2026年3月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 48.5円 ÷ 3(分割) = 16.17円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

鋼管・線材・二次加工業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人29.9%29.7億円
金融機関28.6%28.4億円
外国法人26.4%26.3億円
その他法人14.2%14.1億円
金融商品取引業者0.9%90百万円
合計100.0%99.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期44.83円
CAGR(15期)+7.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期16.17n/a連結
2013年3月期20.50+26.8%連結
2014年3月期24.50+19.5%連結
2015年3月期23.83▲2.7%連結
2016年3月期25.67+7.7%連結
2017年3月期28.17+9.7%連結
2018年3月期26.83▲4.7%連結
2019年3月期24.67▲8.1%連結
2020年3月期35.17+42.6%連結
2021年3月期24.17▲31.3%連結
2022年3月期30.33+25.5%連結
2023年3月期36.50+20.3%連結
2024年3月期43.67+19.6%連結
2025年3月期43.67▲0.0%連結
2026年3月期44.83+2.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期38.0%
期間平均(15期)50.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期55.5n/a連結
2013年3月期49.2▲6.3pt連結
2014年3月期45.3▲3.9pt連結
2015年3月期65.1+19.8pt連結
2016年3月期57.6▲7.5pt連結
2017年3月期39.5▲18.1pt連結
2018年3月期42.2+2.7pt連結
2019年3月期43.0+0.8pt連結
2020年3月期137.4+94.4pt連結
2021年3月期43.2▲94.2pt連結
2022年3月期26.7▲16.5pt連結
2023年3月期36.1+9.4pt連結
2024年3月期40.0+3.9pt連結
2025年3月期38.7▲1.3pt連結
2026年3月期38.0▲0.7pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期117.99円
CAGR(15期)+10.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期29.12n/a連結
2013年3月期41.67+43.1%連結
2014年3月期54.08+29.8%連結
2015年3月期36.59▲32.4%連結
2016年3月期44.57+21.8%連結
2017年3月期71.36+60.1%連結
2018年3月期63.56▲10.9%連結
2019年3月期57.42▲9.7%連結
2020年3月期25.60▲55.4%連結
2021年3月期55.98+118.7%連結
2022年3月期113.61+102.9%連結
2023年3月期101.13▲11.0%連結
2024年3月期109.27+8.0%連結
2025年3月期112.76+3.2%連結
2026年3月期117.99+4.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期110億円
CAGR(12期)+5.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期62n/a連結
2016年3月期60▲3.1%連結
2017年3月期64+5.6%連結
2018年3月期70+9.8%連結
2019年3月期67▲4.7%連結
2020年3月期74+10.6%連結
2021年3月期75+1.6%連結
2022年3月期72▲4.3%連結
2023年3月期73+1.4%連結
2024年3月期99+36.6%連結
2025年3月期105+6.0%連結
2026年3月期110+4.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期153億円
12期増減+153億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期65+46285.7%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期3+34000.0%連結
2019年3月期0▲98.8%連結
2020年3月期0▲75.0%連結
2021年3月期20+197400.0%連結
2022年3月期53+169.5%連結
2023年3月期13▲75.9%連結
2024年3月期0▲99.9%連結
2025年3月期137+1368900.0%連結
2026年3月期153+11.8%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期263億円
CAGR(12期)+14.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期62n/a連結
2016年3月期125+100.7%連結
2017年3月期64▲49.1%連結
2018年3月期73+15.1%連結
2019年3月期67▲9.0%連結
2020年3月期74+10.6%連結
2021年3月期95+28.4%連結
2022年3月期125+31.9%連結
2023年3月期86▲31.5%連結
2024年3月期99+16.1%連結
2025年3月期242+143.8%連結
2026年3月期263+8.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期98.5%
期間平均(12期)66.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期67.1n/a連結
2016年3月期112.0+44.9pt連結
2017年3月期36.0▲76.0pt連結
2018年3月期46.5+10.5pt連結
2019年3月期46.8+0.3pt連結
2020年3月期116.1+69.3pt連結
2021年3月期68.4▲47.7pt連結
2022年3月期45.0▲23.4pt連結
2023年3月期35.4▲9.6pt連結
2024年3月期38.1+2.7pt連結
2025年3月期89.6+51.5pt連結
2026年3月期98.5+8.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期2.22億株
11期増減+1.28億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.94n/a連結
2017年3月期0.94▲0.1%連結
2018年3月期0.83▲11.7%連結
2019年3月期0.83▲0.0%連結
2020年3月期0.83▲0.0%連結
2021年3月期0.82▲0.9%連結
2022年3月期0.80▲2.5%連結
2023年3月期0.80▲0.2%連結
2024年3月期0.80▲0.0%連結
2025年3月期0.77▲3.0%連結
2026年3月期2.22+186.3%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株89.5円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株89.5円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義26,449,00011.93%23.7億円
2株式会社ヨシムラホールディングス14,100,0006.36%12.6億円
3株式会社三井住友銀行10,560,0004.76%9.5億円
4株式会社三菱UFJ銀行9,913,0004.47%8.9億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義9,806,0004.42%8.8億円
6株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・JFEスチール株式会社退職給付信託口)名義9,009,0004.06%8.1億円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義7,909,0003.56%7.1億円
8NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE SILCHESTERINTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST名義5,987,0002.7%5.4億円
9PHILLIP SECURITIES(HONG KONG) LIMITED LIM WAH SAI5,895,0002.65%5.3億円
10丸一鋼管共栄持株会5,058,0002.28%4.5億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長吉村貴典
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期11015326398.5
2025年3月期10513724289.6
2024年3月期9909938.1
2023年3月期73138635.4
2022年3月期725312545.0
2021年3月期75209568.4
2020年3月期74074116.1
2019年3月期6706746.8
2018年3月期7037346.5
2017年3月期6406436.0
2016年3月期6065125112.0
2015年3月期6206267.1吉村貴典

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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